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　１９８０年代のバブル経済期などに株の大手仕手グループの代表として知られた男性の関係先を、証券取引等監視委員会が１１日までに、金融商品取引法違反（風説の流布）の疑いで強制調査したことがわかった。監視委は、２０１１年以降にインターネット上で男性の名前で書かれたコラムに根拠のない内容が含まれていた可能性があるとみて、慎重に実態解明を進める。

　コラムでは１１年１１月以降、化学メーカーなど複数の上場会社について、様々な根拠を挙げたうえで「上げ相場になる可能性が大いにある」などと記載されている。監視委は、実際にはこうした情報には根拠がなく、株価を不正につり上げる目的だった可能性がある、とみている。コラムの掲載後、記載された会社の株価は実際に高騰した。

　仕手戦とは特定の銘柄を狙い、巨額の資金を投入して値をつり上げ、その後、売り抜けて利益を得ること。男性は、かつて東証１部上場会社の株買い占めなど派手な仕手戦を演じた。監視委は、かつての男性の影響力を背景に株価を動かし、利益を得ようとしていた疑いもあるとみている。