災害時に気球で通信確保の実験

11月6日 23時56分

大規模な災害が起きた時などに携帯電話の通信をできるだけ早く復旧するため、携帯電話向けのアンテナを搭載した気球を臨時の基地局として活用する実験が、東日本大震災の被災地、宮城県南三陸町で行われました。

この実験は、通信大手の「ソフトバンク」が行ったもので、６日は、宮城県南三陸町の海岸沿いで、陸上と船の上からそれぞれ携帯電話向けのアンテナを搭載しただ円形の気球を地上１００メートルまで上げて、通話ができるエリアなどを確認しました。
気球は高さ２メートル９０センチ、横幅が４メートル６０センチで、ソフトバンクによりますと、この気球を活用することで災害直後でも、気球の周囲５キロメートルのエリアで２００人から３００人が同時に携帯電話の通話ができるようになるということです。
ソフトバンクは、東日本大震災の直後、およそ３００の基地局が機能しなくなり、復旧に時間がかかったことから、応急対策用の気球の開発を進めたということです。
ソフトバンクの藤井輝也研究本部長は、「被災者に気球が見える場所に行けば通話ができるという安心感を与えたい」と話していました。
ソフトバンクはすでに、仙台市をはじめ全国１０の拠点にこの気球を配備していて、大規模な災害をはじめ山岳遭難の際などにも活用したいとしています。