靖国神社は近年、放火やサイバー攻撃などの事件に巻き込まれてきた。大半は首相の参拝に反対する韓国籍や中国籍などの外国人による犯行で、「反日の象徴」として狙われた側面が強い。参拝客に危害を加えるような爆発物使用のケースは例がなかった。

　靖国神社をめぐる事件が目立ち始めたのは平成１２年ごろからだ。日本を攻撃する内容の中国語や英語のメールが、神社のホームページに大量に送信され始めた。１３年に参拝を公約していた小泉純一郎政権（当時）が発足したこともあってサイバー攻撃が相次ぎ、その後も終戦の日などに合わせてサイバー攻撃は断続的に続いている。

　神社敷地内外での事件も多い。１５年８月には境内で旭日旗を燃やした男が逮捕され、１７年には過激派とみられる男６人が神社近くで警察官ともみ合いになって逮捕されている。これ以降は東アジア系の外国人による事件が多くみられた。

　２３年には中国籍の男が神門の一部を焼く事件が発生。男は在韓日本大使館に火炎瓶を投げたとして、韓国警察に逮捕された。その後も韓国籍の男が拝殿に放火しようとして逮捕されるなど、反日活動家の標的となってきた。昨年には大鳥居にハングルで「犬畜生」と書こうとした落書きも見つかっている。

　これまで新嘗祭が標的になることはなく、今回の事件の特異さが浮かんでいる。