マネーサプライとは通貨供給量を指し、一定時点において一国内に流通している通貨量のうち、民間非金融機関（一般法人、個人、地方公共団体など）が保有する通貨量とされ、流動性の度合いに応じて複数の統計データが作成されています。実体経済や物価と密接な関係を持ち、景気の動向を判断する上で重要な、基本的な経済指標のひとつです。（『金融辞典』（東洋経済新報社 【D2-E244】）より。）
マネーサプライの代表的な指標として、M2+CD、広義流動性などがあります。
・M2+CD：通貨発行主体（日銀、国内銀行、在日外銀、しんきん中金、信金、農中、商中）が発行し、通貨保有主体が保有する現金・預金の集計量のことです。
・広義流動性：通貨保有主体が保有する現金・預金および現金・預金と代替性の高い金融資産を幅広く推計・集計した集計量のことです。
なお、２００８年に統計の見直しが行われ、マネーサプライはマネーストックに名称変更されました。以下では、特に断りのない限り、マネーストックと表記します。
マネーストックの詳細な解説については、日本銀行ホームページのマネーストックの解説をご参照ください。マネーストックとマネーサプライの定義の違いや、マネーストックの遡及範囲等については、マネーストック統計のFAQ
をご参照ください。ここでは、マネーストックについて、その金額が通貨単位で明記されている、基本的な資料等に限定して紹介します。ある程度網羅的にデータを掲載している資料等をピックアップしており、部分的に触れているものや伸び率等のみが記載されているものは、原則として省略していますので、ご注意下さい。【】内は当館請求記号です。
☆日本のマネーストックのデータを掲載する情報源
●日本銀行ホームページマネーストック
毎月10日前後に掲載される月ごとの公表データ（直近1年分）と時系列データを利用できます（ただし、月ごとのデータは伸び率のみ）。時系列データについては、1955年1月の統計作成時点からのデータが掲載されています。同様のデータは、『日本銀行統計』（日本銀行調査統計局 季刊 【Z71-N852】）の「通貨」の項目や『金融経済統計月報』（日本銀行調査統計局 月刊 【Z71-N863】）の「金融」の項目にも掲載されていますが、すべて日本銀行ホームページの日本銀行統計や金融経済統計月報
で最近のデータがご覧になれます。
●『日本統計年鑑』（総務省統計局 年刊 【Z41-371】）
代表的な総合統計書である本書にも、「第4章 通貨・資金循環」に「マネーストック」という項目で掲載されています。日本統計年鑑で最新のデータをご覧になれます。長期的なデータは、日本の長期統計系列
の「第4章 通貨・資金循環」の項目中の「マネーサプライ及び関連指標」で昭和38年のデータから見ることができます。同じデータは、『日本長期統計総覧. 第1巻』（総務省統計局 2006.3 【YU7-H3670
】）にも掲載されています。
☆各国のマネーストックのデータを掲載する情報源
●『世界の統計』（日本統計協会 年刊 【Z41-928】）
「第10章 国際収支・金融・財政」の箇所に、アジア、南北アメリカ、ヨーロッパ、アフリカ、オセアニアの40カ国以上のマネーストックのデータが掲載されています。最新版は、世界の統計「第10章 国際収支・金融・財政」の「10-4 マネーストック」でもご覧になれます。データの出典は、IMFの”International Financial Statistics”です。
・『世界経済の潮流』（国立印刷局 半年刊 【Z71-H193】）
内閣府の白書等に数年分の「世界経済の潮流」が掲載されており、2003年の秋分から2006年秋までの発行分については、「資料２ 項目別経済統計」の中で、「マネーサプライ」の数値を確認することができます。
●『金融経済統計月報』（日本銀行調査統計局 月刊 【Z71-N863】）
「海外主要経済指標」に「マネーストック」という項目があり、米国、ユーロ圏、イギリス、カナダ、韓国、台湾、中国のデータが掲載されています。最新版は、金融経済統計月報の「その他 海外主要経済指標」でもご覧になれます。毎月刊行されますので、経済動向の現況を把握する際に有用です。
●『海外経済データ』（内閣府 月刊 【Z3-812】）
国別に基本的な経済データを掲載していますが、マネーストックに関するデータは「通貨供給量」または「マネーサプライ」という項目で掲載されています。アメリカ、韓国、シンガポール、タイ、フィリピン、インド、オーストラリア、ユーロ、イギリス、ロシアなどで、アジア各国のデータが充実しています。
●『南北アメリカ歴史統計 : 1750〜1993』（東洋書林 2001.11 【DT21-G5】）
●『ヨーロッパ歴史統計 : 1750〜1993』（東洋書林 2001.9 【DT21-G3】）
●『アジア・アフリカ・大洋州歴史統計 : 1750〜1993』（東洋書林 2002.1 【DT21-G4】）
「G.金融・財政」の章中、「マネーサプライ」又は「通貨供給」の項目に掲載されています。対象時期は1948年からですが、国によりデータの始まりの時期は異なります。各国のデータを経年的に比較する際には有用です。データの出典は、IMFの”International Financial Statistics”です。
なお、同じ章には通貨・銀行券の流通額に関するデータが掲載される項目もあり、歴史的な現金通貨の流通額を比較・把握することもできます。
このほか、英文の情報源としては、次のようなものがあります。
●“International Financial Statistics”（International Monetary Fund 月刊 【Z51-G37】）
●”International Financial Statistics : Yearbook”（ International Monetary Fund 年刊 【Z61-A112】
国際通貨基金（IMF）の刊行する国際通貨・金融等に関する統計書で、マネーサプライに関するデータの出典となることが多い資料です。各国別（ユーロ圏含む）統計の中にマネーストックに関するデータが掲載されておりますが、掲載箇所はマネーストックの各国の定義により異なっていますので、注意が必要です。多くは、’Monetary Aggregates’の項目に’記載があり、国・地域によっては’Money(National Definitions)’、’Money（Eurosystem Definition）’として、各国・地域の定義に従ったマネーストックの数値が掲載されています。
米ドルとユーロに関しては、次の中央銀行のサイトから直近のデータを得ることができます。
●Federal Reserve BoardのMoney Stock Measures
週次で最新データが掲載されています。「Historical Data」では、1959年からのデータを見ることができます。
●European Central BankのEuro area economic and financial data
1980年からの月次のデータを見ることができます。
なお、日本銀行HP内にある海外の中央銀行・通貨当局に、世界各国の中央銀行HPへのリンク集があります。
☆日本の通貨流通高について調べる情報源（参考）
日本で通貨流通高とは、日本銀行券の発行高と貨幣（いわゆる硬貨）の流通高（発行高から日本銀行保有分を除く）を指し、一般に日本銀行から市中に払い出された通貨の総量をいいます。マネーサプライの中の「現金通貨」には、民間金融機関の保有する現金通貨は含まれませんので、ここでいう「通貨流通高」とは合致しません。
●日本銀行ホームページ通貨流通高
1953年からの通貨流通高のデータが掲載されていますが、種類別のデータは貨幣が1971年以降、日本銀行券が1982年以降からのみ掲載されています。同様のデータは、『日本銀行統計』（日本銀行調査統計局 季刊 【Z71-N852】）の「通貨」の項目にも掲載されています。
なお、日本銀行金融研究所が歴史統計として提供している、日本銀行関連統計の中に「日本銀行券発行高」があり、1914年から1941年の月末平均残高を掲載しています。
●『日本統計年鑑』（総務省統計局 年刊 【Z41-371】）
「第4章 通貨・資金循環」の「通貨流通高」という項目に掲載されています。日本統計年鑑で最新のデータをご覧になれます。長期的なデータは、日本の長期統計系列
の「第4章 通貨・資金循環」の項目中の「通貨流通高」で明治4年のデータから見ることができます。同じデータは、『日本長期統計総覧. 第1巻』（総務省統計局 2006.3 【YU7-H3670
】）にも掲載されています。
◇貨幣について調べる