2012/01/04 更新
東証では、TOPIXに代表される指数を算出、公表しております。各指数は、それぞれ基準日を定め、その基準日の時価総額に対し、現在の時価総額がどの程度かを表す時価総額加重型と呼ばれる算出方法で算出しております。なお、各指数の基準日や構成銘柄の特徴は、以下のとおりです。
TOPIX(東証株価指数:TOPIXはTokyo Stock Price Indexの略称)は、東証市場第一部に上場しているすべての日本企業(内国普通株式全銘柄)を対象とした、時価総額加重型の株価指数です。TOPIX は、1968年1月4日を基準日とし、基準日の時価総額(8兆6,020億5,695万1,154円)を100ポイントとした場合、現在の時価総額がどの程度かを表します(算出開始日:1969年7月1日)。
TOPIXニューインデックスシリーズは、東証市場第一部に上場する内国普通株式を時価総額と流動性(売買代金)から区分した「時価総額加重型」の株価指数です(TOPIX Core30、TOPIX Large70、TOPIX100、TOPIX Mid400、TOPIX500、TOPIX 1000、TOPIX Smallの7指数から構成)。
基準日である1998年4月1日の各時価総額を1,000ポイント(TOPIX 1000は2003年9月12日の時価総額を1,000ポイント)とし、現在の各時価総額がどの程度かを表わします(算出開始日:1998年4月2日。 TOPIX1000は、2003年9月16日)。
時価総額、流動性の特に高い30銘柄
TOPIX Core30についで、時価総額・流動性の高い70銘柄
TOPIX Core30とTOPIX Large70の構成銘柄
TOPIX 100についで、時価総額、流動性の高い400銘柄
TOPIX Core30、TOPIX Large70、TOPIX Mid400の構成銘柄
時価総額、流動性の高い1000銘柄
TOPIXの算出対象から、TOPIX 500の構成銘柄を除く
東証業種別株価指数は、東証市場第一部に上場している内国普通株式全銘柄(TOPIXの構成銘柄)を、「証券コード協議会」が定める業種区分に基づき次の 33業種に区分した「時価総額加重型」の株価指数です。
水産・農林業、鉱業、建設業、食料品、繊維製品、パルプ・紙、化学、医薬品、石油・石炭製品、ゴム製品、ガラス・土石製品、鉄鋼、非鉄金属、金属製品、機械、電気機器、輸送用機器、精密機器、その他製品、電気・ガス業、陸運業、海運業、空運業、倉庫・運輸関連業、情報・通信業、卸売業、小売業、銀行業、証券・商品先物取引業、保険業、その他金融業、不動産業、サービス業
基準日である1968年1月4日の各時価総額を100ポイントとし、現在の各時価総額がどの程度かを表します(算出開始日:1969年7月1日。空運業は、1970年2月2日。化学、医薬品、卸売業、小売業、銀行業、証券・商品先物取引業、保険業、その他金融業については、1992年1月6日を基準日として1,000ポイントで開始。算出開始日は、1993年7月5日)。
TOPIX-17シリーズは、東証市場第一部に上場している内国普通株式全銘柄(TOPIXの構成銘柄)を、「証券コード協議会」が定める33業種をもとに、当該33業種を17業種に集約した「時価総額加重型」の株価指数です。
指数名称 | 構成銘柄(33業種) |
TOPIX-17 食品 | 「水産・農林業」「食料品」 |
TOPIX-17 エネルギー資源 | 「鉱業」「石油・石炭製品」 |
TOPIX-17 建設・資材 | 「建設業」「金属製品」「ガラス・土石製品」 |
TOPIX-17 素材・化学 | 「繊維製品」「パルプ・紙」「化学」 |
TOPIX-17 医薬品 | 「医薬品」 |
TOPIX-17 自動車・輸送機 | 「ゴム製品」「輸送用機器」 |
TOPIX-17 鉄鋼・非鉄 | 「鉄鋼」「非鉄金属」 |
TOPIX-17 機械 | 「機械」 |
TOPIX-17 電機・精密 | 「電気機器」「精密機器」 |
TOPIX-17 情報通信・サービスその他 | 「その他製品」「情報・通信業」「サービス業」 |
TOPIX-17 電力・ガス | 「電気・ガス業」 |
TOPIX-17 運輸・物流 | 「陸運業」「海運業」「空運業」「倉庫・運輸関連業」 |
TOPIX-17 商社・卸売 | 「卸売業」 |
TOPIX-17 小売 | 「小売業」 |
TOPIX-17 銀行 | 「銀行業」 |
TOPIX-17 金融(除く銀行) | 「証券、商品先物取引業」「保険業」「その他金融業」 |
TOPIX-17 不動産 | 「不動産業」 |
基準日である2002年12月30日の各時価総額を100ポイントとし、現在の各時価総額がどの程度かを表します。(算出開始日:2007年12月10 日)
リーフレット(TOPIX-17シリーズ) |
東証規模別株価指数は、東証市場第一部に上場する内国普通株式(前述のTOPIXニューインデックスの構成銘柄)を規模別に区分(大型株・中型株・小型株)した時価総額加重型の株価指数です。基準日である1968年1月4日の各時価総額を100ポイントとし、現在の各時価総額がどの程度かを表します(算出開始日:1969年7月1日)
TOPIXスタイルインデックスシリーズは、TOPIX等の構成銘柄を連結PBR(株価純資産倍率)などの指標を用いて、銘柄群をバリュー又はグロースといったスタイル別に区分(注)した「時価総額加重型」の株価指数です。(TOPIXバリュー、TOPIXグロース、TOPIX 500バリュー、TOPIX 500グロース、TOPIX Smallバリュー、TOPIX Smallグロースの6指数から構成)。基準日である2008年11月25日の各時価総額を1,000ポイントとし、現在の各時価総額がどの程度かを表わします(算出開始日:2009年2月9日)
リーフレット(TOPIXスタイルインデックスシリーズ) |
配当指数は、株価指数の構成銘柄を指数計算対象期間保有していた場合に得られる配当額を指数化した指数で、当取引所では、“TOPIX配当指数”及び“TOPIXCore30配当指数”を算出しています。(算出開始日:2010年7月22日)
東証第二部株価指数は、東証市場第二部に上場する内国普通株式全銘柄を対象とした「時価総額加重型」の株価指数です。基準日である1968年1月4日の時価総額を100ポイントとし、現在の時価総額がどの程度かを表します。(算出開始日:1969年8月18日)
東証マザーズ指数は、新興企業向けに東証が開設(市場創設は1999年11月11日、取引開始日は1999年12月22日)している市場である「マザーズ」に上場する内国普通株式全銘柄を対象とした、「時価総額加重型」の株価指数です。基準日である2003年9月12日を1,000ポイントとし、現在の時価総額がどの程度かを表します。(算出開始日:2003年9月16日)
東証REIT指数は、東証市場に上場する不動産投資信託(Real Estate Investment Trust)全銘柄を対象とした「時価総額加重型」の株価指数です。基準日である2003年3月31日の時価総額を1,000とした場合に、現在の時価総額がどの程度かを表します。(算出開始日: 2003年4月1日)
東証REIT用途別指数シリーズは、当取引所に上場するREIT全銘柄を対象とし、各REITが保有する物件の用途に着目して構成銘柄の選定を行います。当シリーズは、「東証REITオフィス指数」、「東証REIT住宅指数」、「東証REIT商業・物流等指数」の3指数により構成されます。基準日である2010年2月26日の時価総額を1,000とした場合に、現在の時価総額がどの程度かを表します。(算出開始日: 2010年6月21日)
TOPIXは、2005年10月末より、3段階に分けて、浮動株反映を行いました。TOPIXがこれまで果たしてきた統計的役割を考慮し、TOPIXへの浮動株反映が開始する2005年10月末から、浮動株を考慮しない従来型指数を「旧東証株価指数」として、算出公表を行っています。
東証コンポジットインデックスシリーズは、従来の、内国普通株式のみで構成されるTOPIXシリーズの母集団に、内国種類株、東証単独上場外国株、内国優先出資証券を加え、より大きなユニバース(母集団)を採用したインデックスシリーズです。
基準日である2009年2月6日の各時価総額を1,000ポイントとし、現在の各時価総額がどの程度かを表します。(算出開始日:2009年2月9日)
東証市場第一部に上場する内国普通株式・内国参加型種類株式・単独上場外国株式全銘柄、内国優先出資証券全銘柄
TOPIXコンポジットの中から、時価総額と流動性の高い1,500銘柄
東証市場第二部に上場する内国普通株式・内国参加型種類株式・単独上場外国株式全銘柄、内国優先出資証券全銘柄
東証マザーズに上場する内国普通株式・内国参加型種類株式・単独上場外国株式全銘柄、内国優先出資証券全銘柄
東証配当フォーカス100指数は、各銘柄の予想配当利回りに着目し、TOPIX 1000及び東証REIT指数の構成銘柄の中から、時価総額及び予想配当利回りの上位100銘柄(株式90銘柄、REIT10銘柄)により構成される指数です。
TOPIXアジア関連株指数は、TOPIX 500構成銘柄の中から、時価総額とアジア地域への海外売上高比率に着目し選定する25銘柄により構成される指数です。
東証マザーズCore指数は、東証マザーズ市場に上場する内国普通株式のうち、時価総額、売買代金、利益及び配当状況等を考慮して選定する15銘柄により構成される指数です。
為替リスクをヘッジした場合の指数リターンを把握したいというニーズに対応するため、配当込みTOPIXのユーロヘッジ指数を提供しています。
配当込みTOPIXのユーロヘッジ指数は、TOPIX配当込み指数を1か月の円=ユーロ間為替フォワード取引を用いてヘッジした時の値として算出される指数です。算出方法は、S&P社(スタンダード&プアーズ社)のメソドロジーに準拠し、ヘッジ比率は100%です。
TOPIXリスクコントロール指数は、配当込TOPIXの過去のボラティリティを元に、指数とキャッシュのウェイトを変更し、算出指数のボラティリティを抑制することによりダウンサイドリスクを回避する目的で開発された指数です。当指数は5%、10%、15%ボラティリティの3指数により構成されます。
東証レバレッジ指数は、対象となる原指数の前日比変動率に対して一定の正の倍数を乗じた変動率となるように計算する指数です。対象原指数に対してレバレッジをかけた運用を行った際の指標として利用されます。
東証インバース指数は、対象となる原指数の前日比変動率に対して負の倍数を乗じた変動率となるように計算する指数です。対象原指数の逆の動きに連動した運用(もしくは逆の動きにレバレッジをかけた運用)を行った際の指標として利用されます。
近年、資産運用の高度化等に伴い、株価指数に対するニーズも多様化し、従来から当取引所が算出している株価指数に加え、特定の利用者のニーズに応じた株価指数(カスタム指数)に対する関心が高まってきております。このため、当取引所では、こうしたニーズに対応するために、カスタム指数を提供しています。
S&P/TOPIX150 株価指数は、日本の各主要業種から選ばれた流動性の高い 150 銘柄で構成される時価総額加重方式の指数です。構成銘柄の選定は、東証と S&P (スタンダード&プアーズ)の代表者によって構成される指数委員会において行っています。
S&P/TOPIX150シャリア指数は、「S&P/TOPIX150」採用150銘柄から、イスラム法への適合性の観点から選ばれた銘柄により構成される時価総額加重方式の指数です。S&Pのシャリア指数は、クェートをベースとするイスラム投資専門のコンサルティング会社である Ratings Intelligence Partnersにより銘柄選定されます。Ratings Intelligence Partners社は、シャリア監督委員会(Shariah Supervisory Board)を持ち、そこからのお墨付きに基づいてシャリア適合性の判断を行います。同委員会はイスラム法学者により構成され、企業のビジネスと財務状況について適合性の判定を行い、指数に対する指示を行います。
S&P/TOPIX 150 カーボン・エフィシェント指数は、S&P/TOPIX 150の構成銘柄を維持しつつ、各企業の炭素排出量を基に、各セクター毎に銘柄を比較し、構成比率を調整した株価指数です。炭素排出量に関するデータはTrucost Plc社により、各企業毎の年間温室効果ガス排出量評価を元に年間の二酸化炭素排出量(トン)を年間収益で除して算出されます。S&P/TOPIX 150 カーボン・エフィシェント指数は元指数とのパフォーマンスの差を1%以内に抑えながら、指数全体における炭素排出量を低く抑えることを目指した指数です。
指数ラインナップ