2006年の大相撲名古屋場所で八百長の仲介を指示したとする週刊現代の記事で名誉を傷つけられたとして、日本相撲協会の北の湖前理事長と同協会が、発行元の講談社や執筆者らに計１億１千万円の損害賠償などを求めた訴訟の判決で、東京地裁（志田博文裁判長）は９日、「記事は真実と認められない」として計385万円の支払いを命じた。謝罪広告掲載は認めなかった。

　問題になったのは、週刊現代07年６月９日号に掲載された記事。白鵬―朝青龍戦に関し、白鵬の親方が知人に語った録音テープを基に、前理事長が八百長仲介を指示したかのように報じた。

　北の湖前理事長の話　妥当な判決で喜んでいる。協会と私の名誉が回復された。

　週刊現代編集部の話　録音テープで本誌の主張が正当なことは明らかで、裁判所の判断には納得できない。(09日　21:01)