広告効果は視聴率だけでは計れない−。トヨタ自動車やキヤノンなどの大手企業や研究機関で組織する「優良放送番組推進会議」（有馬朗人委員長）が独自のテレビ番組評価を始めて半年が経過した。広告の費用対効果について新たな物差しを広告主自身が生みだそうという試みで、投票による番組評価は、定番の視聴率ランキングとはずいぶん違った結果に。取り組みは放送業界の関心も集めそうだ。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　◇
　推進会議は、２６社で４月に発足。月尾嘉男事務局長は「視聴率が圧倒的な基準だが、経済界の評価があっていい。良質の番組にお金を出したいという意見もある。いい番組を推挙して、良貨が悪貨を駆逐する方向に持っていきたい」などと話していた。
　番組の評価は参加企業の社員が行う。推進会議が毎月決めるテーマとリストに沿って視聴し、５段階で評価。「とても興味深く推薦したい」を３点、「興味深く推薦したい」は２点、「普通」が１点、「特に感想がない」「マイナス」は０点として計算し、平均値でランキングを発表する。
　初回は在京キー局の３７の報道番組を４３０人が評価。１位はテレビ東京系の「ワールドビジネスサテライト」で、ＮＨＫ「クローズアップ現代」、同「週刊こどもニュース」、ＴＢＳ系「サンデーモーニング」と続いた。視聴率では毎回断トツの「ＮＨＫニュース７」は５位にとどまった。
　これ以降、ドキュメンタリー、バラエティーなど計７ジャンルで調査を実施＝表。月尾事務局長は、半年間の成果について「視聴率で最下位だった『美の巨人たち』（テレビ東京系）がアンケートでは４位になるなど、視聴率とは違う評価があることを提起できた」と話した。新たにアフラック、伊藤忠商事など１５社・機関が会員になるなど、賛同者も増えているという。
　視聴率に頼らない評価について、テレビ朝日の早河洋社長は会見で「各局で同種同形の番組を作っているように受け止められているのかなと、残念に思う。ただ外部の指摘にも耳を傾けたい」とコメント。
　報道番組などで高評価を受けたテレビ東京の島田昌幸社長は「好印象を持ってもらえたことは応援歌。ただ、多くの人に見てもらうのが番組の基本。視聴率をきちっと取るというのは大切だと思っている」と語った。（三宅陽子）