サイエンス

　◇「厚労省、注意促せ」

　広く使われている抗うつ剤「パキシル」を服用した妊婦から生まれた新生児について、先天異常を含む副作用被害報告が８年間で約３０件あったことが、民間医薬品監視団体「薬害オンブズパースン会議」（代表、鈴木利広弁護士）の調査で分かった。同種の他の抗うつ剤と比べ報告数が突出しているとして、同会議は近く、厚生労働省と販売元のグラクソ・スミスクラインに、実態調査と添付文書の改訂を要望する。【清水健二】

　パキシルは００年１１月に国内で発売され、０７年の売上高は抗うつ剤でトップの約５００億円。同会議によると、０８年度までに国に寄せられた副作用報告に、新生児の心臓の一部が欠損する先天異常が７件、生まれた直後にけいれんや呼吸困難などを起こす「新生児薬物離脱症候群」が２１件含まれていた。流産や子宮内胎児死亡の報告もあった。他の抗うつ剤では、先天異常の報告はなく、離脱症候群も同期間で数件という。

　米国では０５年１２月、添付文書の「警告」欄に妊婦への慎重な投与を求める記載が加えられた。日本でも添付文書の「使用上の注意」欄に同様の記載があるが、警告では触れていない。

　薬の副作用に詳しい医薬ビジランスセンター理事長の浜六郎医師は、「依存性も高く、本来は妊娠可能な患者へは原則禁止すべき薬。米国以上の注意喚起が必要だ」と指摘する。

　厚労省安全対策課とグラクソは「日米の添付文書の書式の違いの問題で、現行で必要な情報は入っている」と話している。