| 首都圏大地震
出口見えず混沌とした状況に |
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神奈川・厚木測定点では半月以上にわたって平常状態を保っている。その一方、千葉・南房総測定点では、over(個/cc)を断続的に記録した。
測定器メーカーに南房総測定点の測定値を見てもらったところ、品質の良いデータが得られており、機器や測定環境に問題はないとのことである。
このような機器の場合、アースは必須である。 きちんとアースされているか気になったが、そのあたりはよく分からない。ただ、この機械の場合、アースをする、しないは特に問題にならないようだ。アースをすると、かえって状況が悪くなる場合もある。 |
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我々の地震予知法は、2000年鳥取県西部地震をスタンダードモデルとしている。鳥取県西部地震では、最初に非常に高い値を記録した後、対数グラフで直線的に減衰、平常値に戻ったところで大地震に至った。
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大気イオン、宏観異常、箱根の地震活動のいずれを見ても、既に首都圏で大地震が発生していてもおかしくない状況だ。そこで、なぜこのような不可思議な態様を両測定点で示すのかを考えてみた。
スタンダードモデルは東北日本や西南日本では適用できるが、駿河トラフと相模トラフにはさまれた範囲は、このモデルが適用できない難癖のある地質構造のようだ。まるで、転移性の癌のようにダイナミックに動いている。 |
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また、消息筋からは、アラスカ大学や米軍が運用している「高周波活性オーロラ調査プログラム」(HAARP)と呼ばれるシステムが日本付近で大地震を発生させる動きをしており、鳩山政権も問題視しているとの情報も寄せられている。また、南房総測定点の大気イオン濃度変化とHAARPの動きが同期しているとの匿名のメールも寄せられている。しかし、この手の情報は真偽がよく分からない。 |
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以上のことを踏まえると、首都圏では10月末までに何らかのイベントがあるのだろうが、必ずしもM7〜8に直結するものではなさそうだ。これまで、大正関東地震を想定してきたが、大正型の地震は起きるかもしれないし、起きないかもしれない。冷静な対応が求められる。根拠のない流言に惑わされぬようお願いしたい。 |
| 新たな異常値発現、奈良県の予測は予測継続 |
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これまでに、関西では「奈良盆地でM4.5〜5.0」を予測しているが、木津川測定点では新たな異常値が発現したので、20日週いっぱいまで期限を延長する。 |