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　新型インフルエンザが全国的にも流行状態になる中、日本小児科学会（横田俊平会長）は、新型インフルエンザで急性脳症の小児患者発生が続いているとして、意識障害などの疑わしい症状があれば医療機関で速やかに受診するよう国民に呼びかけを始めた。多数の脳症患者が発生する恐れがあり、同学会は重症患者への対応に万全を期すよう各地域で診療体制の整備に着手した。【江口一、足立旬子】

　インフルエンザ脳症は６歳以下の子供に多い。小児の脳症例は２１日までに国に６例報告され、２２日も千葉県市原市で１件報告されている。症状は急激に変化し、高熱の後、突然、けいれんが続いたり、意味不明の言動や意識障害を起こす。体内のウイルスへの免疫反応が激しすぎて脳が腫れたり、血管や臓器が傷ついて発症するとみられている。

　厚生労働省研究班代表の森島恒雄・岡山大教授（小児感染症学）によると、例年の患者は年間約１００人で、約２５％に脳性まひなどの後遺症が残る。死亡率は、１０％弱だという。

　同学会は新型インフルエンザによる脳症の報告例が相次ぎ、集中治療室（ＩＣＵ）や人工呼吸器による治療が必要となる重症例があったことを重視。その上で「秋冬は幼児でも新型インフルエンザの流行が避けられず、脳症の発症数の増加も危惧（きぐ）される」として、厚労省を通じて注意喚起することにした。

　同学会が保護者らに注意を呼びかけているのは、発熱やせきなどのインフルエンザ症状に加え、脳症を疑う症状があれば小児科などの医療機関で早く受診してほしいという点だ。

　具体的には、呼びかけに答えないなどの意識レベルの低下（意識障害）▽けいれんが続いたり、けいれん後の意識障害▽意味不明の言動－－などに気をつけてほしいとしている。一部の強い解熱剤は脳症を重症化させる要因になるとして、自宅の置き薬を勝手に服用したりせず、必ずかかりつけの医師に相談するよう求めた。

　新型の患者が急増すれば脳症の重症例も多発し、地域の医療機関が混乱する恐れがあるとして、小児科学会は各地の会員に対し、重症患者の受け入れ態勢を整備するよう要請した。例えば重症の脳症患者の受け入れ病院や、脳症以外のインフルエンザ患者を診療する病院を指定したり、病状が急変した場合の搬送先病院をあらかじめ決めるなどの対応を検討中だ。

　森島教授は「流行規模によっては患者が数倍に増える可能性がある。重症患者への対応策の整備を急ぐ必要がある」と話している。