サイエンス

　メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）対策として０８年度に導入された特定健診・保健指導（メタボ健診）で、初年度の受診率が目標を下回った自治体が７割に上ることが、全国８０６市区を対象にした毎日新聞の調査で分かった。導入に伴う制度変更の影響が大きかった。任意で実施される５種類のがん検診のうち一つでも受診率が低下した自治体も９割に達した。メタボ対策に特化した健診に批判は強く、８割が見直しを求めた。

　調査は４～６月、７８３市と東京２３区で実施し、５７９市区（７１．８％）が回答した。

　メタボ健診は、０７年度まで自治体が全住民を対象に実施していた基本健診と違い、国民健康保険や社会保険の医療保険者が加入者を対象に実施する。市区町村が運営する国保では、国が１２年度に受診率６５％の目標を設定。今回の調査で０８年度の受診率は８．５～５６．７％とさまざまだったが、自治体の６９．４％はそれぞれ定めた目標より低かった。０７年度の住民基本健診の受診率を下回る自治体も６３．７％あった。

　受診率低迷の理由（複数回答）は「健診が保険者ごとの実施になり、従来と方法や場所が変わった」が６０．１％で最多。「国や自治体の周知不足」が半数に上り、「（心電図や眼底検査など）健診項目の減少」が３１．６％だった。

　国は５種類のがん検診（胃、肺、大腸、子宮、乳）を推奨している。だが、０８年度の受診率が前年度より５種類中一つでも下がった自治体は８８．８％に達し、早期発見に支障を来す恐れが出てきた。

　従来は住民基本健診、がん検診ともに各市区の健康増進担当課が窓口だった。

　だが、メタボ健診は国保担当課が窓口となり、通知や開催日がバラバラになる例も相次いでいる。５６％の自治体は「特定健診と同時に受けられないから」を受診率低下の理由に挙げた。

　メタボ健診の今後については、「問題点を見直すべきだ」が７９．６％、「制度を廃止すべきだ」も５％あり、「現在の制度のまま継続すべきだ」との自治体はわずか８．５％だった。【永山悦子】

　【ことば】▽メタボ健診▽　腹部に内臓脂肪のたまったメタボリックシンドロームの人は、脳卒中や心筋梗塞（こうそく）などの心血管疾患を起こしやすいとの学説に基づき、原則として４０～７４歳を対象に０８年度から始まった。一方、日本には、肥満ではない糖尿病や高血圧患者が多く、専門家からも健診効果に疑問の声が投げかけられている。