博士の独り言

「交戦状態」続く南北朝鮮


【２０世紀のきょう】朝鮮戦争勃発（１９５０・６・２５）
　この日未明、北朝鮮軍が軍事分割線である３８度線を越えて侵攻、一時は韓国内を席巻し、南部の臨時首都・釜山に迫った。国連安保理は北朝鮮を非難し、軍事制裁を決議、米国を主力とする国連軍が投入された。写真はソウル近辺で北朝鮮軍の砲撃を受ける米海兵隊。産経新聞 2007年6月25日より参照のため抜粋引用/写真も同記事より参照のため引用
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交戦状態が続いている南北朝鮮

　 本年も、隣国の朝鮮戦争の開戦日（6月25日）が過ぎた。開戦（1950年）より59年を経てはいるが、多くの読者にはご存知の通り、南北朝鮮の間では、法的には未だ「朝鮮戦争」は終結しておらず、単なる「休戦状態」が続いているに過ぎない。 この特異な状況下で、その一方では、交戦状態にはない「日本」に対する敵視政策は止んでいない。以前として、隙あらば、あらぬ“歴史問題”の言いがかりとともに、たえず謝罪と補償を要求するスタンスにあり、たとえば、親日派とみなした自国民からの、政府による全財産没収事業が中止となっていないことも、むしろ、今日の変わらぬ毀日の実態を逆証しているに等しい。


北朝鮮によって全土占領の直前だった半島（1950年9月） 
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　 朝鮮戦争の発端は、1948年8月13日に成立した大韓民国に対し、北朝鮮には、半島統一の名目のもとに半島の共産化支配を目論む動きが胎動していた。50年3月、ソ連を訪 問し、半島南部への侵攻許可を求めた金日成らに対し、スターリンは毛沢東の許可を得ることを条件に南半部への侵攻を容認。 そして、同年5月、中国を訪問した金日成は、北朝鮮による南部侵攻への中国共産党からの援助の約束を得た。これが朝鮮戦争の起源である。いわゆる、「南北を分断した責任」が日本にある（要旨）、との虚構宣伝が徘徊しているが、そのような事実は存在するはずもないことは、史実をたどれば明らかである。 

　開戦日の1950年6月25日に、北朝鮮軍が北緯38度線から砲撃による奇襲攻撃を開始。侵攻3日目の6月28日にソウルが陥落。攻撃開始3ヶ月目には米軍を中心とする駐留国連軍を釜山周辺まで追いつめ、半島全土を手中に収める勢いにあった（上図）。 これに対して国連軍は、同年9月にソウル近郊の仁川への上陸してソウルを奪回し、北朝鮮の首都平壌も占領して北上した。 しかし、同年10月、中国共産党の人民解放軍が参戦し、1951年1月にソウルを再び占領。兵力を増強して攻勢に転じた国連軍は同年3月にソウルを再び奪還したが、その後は、北緯38度線を境にしての膠着状態となり、開戦から約3年後を経た1953年7月に「休戦協定」が成立した。この状態が今日まで続いているのである。
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「韓国」のために払った、諸国の犠牲と支援 

　 以上はほんの概略だが、韓国軍独自では領土は確保できず、金日成率いる北朝鮮に全土支配を許す寸前にあった。国連軍の増支援によって領土を奪回できたのである。 その支援軍を形成した米軍、英軍を含む16ヶ国、30万人以上が、半島の共産化を防ぐために、自国兵の犠牲を問わずに韓国を支援した。韓国が、自国失政を、「韓日関係の悪化はすべて日本の歴史認識に起因」と日本に転嫁する以前に、その屈曲した政治姿勢を自国民に率直に詫び、真の「歴史認識」を行うのであれば、北朝鮮が起こした朝鮮戦争から韓国を守り、戦争終結に導いた各国の犠牲と支援に感謝すべきである。

　そして、韓国こそ正しい歴史認識を持つべきであり、日本は「賠償」を求められる筋合いは法的にも、また、同義的にも無いのである。日本には、史実には無い虚構をもとにし、米議会や国連人権委員会などを舞台とした、毀日策動をもとにした侮辱を受ける筋合いもさらさら無いのである。
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韓国軍による非武装・自国民の大虐殺

韓国憲兵隊が掘った穴の中で政治犯を射殺する場面」

The New York Times 2007年12月3日付記事より

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　ところで、米ニューヨークタイムズ（2007年12月3日付）には、朝鮮戦争の最中に各地で発生した、韓国軍による民間人虐殺事件に関するインタビュー記事（国際面）があった。「韓国で発掘さ れる戦争の恐怖」と題した記事は、歴史の中に埋もれていた、同国の民間人虐殺が韓国の過去史真相糾明委員会によって明らかになったとした上で、生存者と目撃者のイ ンタビューで構成されていた。韓国の大統領選挙を前にした時期での記事であり、ニューヨークタイムズ紙の特質からすれば、同選挙への何らかの影響を意図した記事にも映るが、しかし、報道写真にも観られる残虐性は、韓国独特のものと指摘できよう。

　たとえば、地面のくぼみに人々を追い込み集団処刑する場面など2枚の写真が、上記の同紙面に掲載されており、一部生存者が米軍による民間人虐 殺を215件証言した、と報じている。米国防総省のベルク報道官は「米軍が韓国戦争で民間人を虐殺したという新たな情報はない」と否定した。とあるが、韓国軍による虐殺行為は、やはり朝鮮戦争当時にも横行していたのである。

　朝鮮日報などの報道からは、その後の調査も含めて見出されたとニューヨーク・タイムズ紙が記す「1,222件の信憑性が高い大量殺人の事例」が、すっかり抜けている。米軍によるものと指摘される「215件」があるのみだ。虐殺を米軍へと転嫁しているかにも映るが、韓国軍が実施した残虐行為の史実は、それらによって相殺出来得ないはずだ。 単純計算ながら、これまで、信憑性が高い大量殺人の事例として検出された「1,222件」から、米国によるものと思われる215件を差し引いただけでも 「1,107件」もの事例が残る。これらについてはどう説明するのか。ニューヨーク・タイムズ紙（12月3日付）の記述を拝見する。

（以下、抜粋引用）

South Korean troops executed tens of thousands of unarmed civilians and prisoners as they retreated in advance of the North Korean invaders during the war, according to historians. The victims were often accused of being Communist sympathizers or collaborators.

The commission’s investigators have discovered the remains of hundreds of people ? including women and children ? who were killed without trial. They have also identified 1,222 probable instances of mass killings during the war.

The cases include 215 episodes in which survivors say American warplanes and ground troops killed unarmed civilians.

（概訳）

　 歴史専門家によれば、朝鮮戦争中に北朝鮮の侵攻の前に退却を余儀なくされた韓国軍は、（退却の途上で）何万もの非武装の民間人、および囚人を処刑。犠牲者 が、共産主義の支持者、または協力者とみなされていたことがしばしば非難の対象となった。委員会の調査では、その戦禍に無関係の何百もの遺体を発見したの かといえば、そうではない。婦女子も含まれている。さらに、調査により、戦争中の大量殺人と識別可能な1,222件の信憑性の高い事例が存在している。そ の中には、米軍戦闘機と同軍の地上部隊が、非武装の民間人を殺したとの生存者の証言にもとづく215件のエピソードも含まれている。

（以上、引用）
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韓国軍によって殺害された韓国国民。　（The New York Times）
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自国政府に「謝罪」「賠償」を請求すべき韓国民

　韓国の変わらぬ論調には、ひとえに「日韓併合」時代を「悪」とする風潮が蔓延している。これは韓国による「日本敵視政策」の一環以外の何ものでもなく、韓国自身による、明白な「歴史の歪曲」と指摘できるのである。

　 いわゆる、先年の、「親日派」と目される子孫から財産没収。これが国策とすれば、盧武鉉氏率いる韓国は、世界に自国の「恥」を噴霧しているに等しい。いわば、「日韓併合の歴史」を「日本による植民地支配」と書き換え、最も支援を成して来た日本を「仮想敵国」とみなし続ける。これが韓国の「国策」と謂えよう。 「日韓併合の歴史」における日本の恩義を否定し、「親日派」とみれば財産を没収して国庫に入れる。支離滅裂の他はない。 すなわち、この「親日派の財産没収」は、韓国の「反日政策」という自己都合により、事実の「歴史」を塗り替えんとしている一環に過ぎず、日本は、そのよう な国家から「歴史認識」云々との干渉を受ける筋合いは無いのである。
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「日韓併合」の真実

　当然のことながら、昨今、一部で誤認識されているごとくの、日本による「植民地支配」は存在しなかった。存在したのは「日韓併合」の歴史である。明治43年（1910年）に、大日本帝国と大韓帝国との間で「日韓併合条約」が締結。朝鮮半島は日本に併合されたのである。

　 韓国に対して多大な「貸し」はあるが、「借り」は一切無い。それが韓国における日本統治の歴史であった。両国同意の上で条約まで締結した上での政策であ り、朝鮮人が自ら選んだ道であった。当時は、国力の上からも、朝鮮半島独自には存続し得ない状況にあり、近隣国との併合が残された「国策」の選択肢であっ た。韓国には、清、またはロシアとの「併合」という選択肢はあった。だが、もしも、韓国が併合の相手に清国を選んでいれば、清がその後に滅んだ経過から、 半島に大きな混乱が起きていたであろう。また、ロシアを相手に選んでいれば、ロシアの帝政もその後に倒れた経過から、半島全体が共産主義国家になっていた 可能性は否定できない。否、清を選んでいた場合も、結果的にはロシアを「併合」相手に選択した場合と同様の結果に至ったのかもしれない。

　 このような状況下において、当時の日本にとっては、朝鮮半島の「併合」は、膨大な労力と費用を投じるのみで大きなメリットも無く、「支那、ロシアから隣国 の韓国を保護する」、ひいては、それが日本の防衛に資する、それ以外に目的はなかった。その歴史を“植民地統治”と韓国は主張しているが、仮に、百千万歩 譲って「植民地統治」であったとしても、与えるものは多大であっても、しかし、さしたる天然資源も無く、農奴と野盗が大部分を占め、世界一の極貧国であっ た朝鮮半島から搾取するものは、何も無かったに等しかった。

　1910年に、「韓国併 合ニ関スル条約」に基づいて日本が大韓帝国を併合し、朝鮮は正式に「日本国朝鮮地方」となった。日本の「一地方」ゆえに、日本政府は莫大な予算を投入し、 農奴と乞食が大多数を占めていた朝鮮の近代化に尽力したのである。そして、この「日本国朝鮮地方」には、5000校を超える学校をはじめ、必要な各種設 備、医療設備、道路他の多数のインフラを構築したのである。近代教育の教育の中でハングルを必修として、文字を用いる文化を提供し、これを促進したのであ る。ゆえに、“日帝の植民地時代”は、“ハングル語（朝鮮語）の習得を禁じられていた”（要旨）、と主張する韓国のブラフは、まったくの虚構である。


ハングル文字による朝鮮語教科書も日本が提供（動画より）
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「創氏改名」は、朝鮮の「同族娶らず」の慣習への配慮

　 ところで、現今の「通名（偽名）」を名乗らざるを得なかったのは、戦前、戦中に日本が強制した「創始改名」のせいだ、とする在日コリアンの主張がある。だ が、戦後に自ら日本に渡って来た人々がそう主張しているとすれば、「創始改名」との関係性は無い。また、多くの読者がご存知の通り、「創氏改名」は、かつ ての日韓併合時代（条約にもとづく併合であり、「植民地時代」は存在しない）に、朝鮮半島が「日本國朝鮮地方」であった時代に、朝鮮の伝統慣習を重視した 上で戸籍登録が出来るように、と深慮から実施した任意の施策であった。

　昭和14年 （1939年）の「制令十九号」で定められた「創氏」は必須としたが、しかし、同年の「制令二十号」で定められた「改名」は任意であった。「創氏」が必須 であった理由は、朝鮮の「同族娶らず」との慣習を守るためで、改名は任意（自由）であった。強制ではない。当時のこの施策を、日本政府から日本名を押し付 けられたために日本名を名乗らざるを得なかった、との主張は事実とは異なる。むしろ、当時でさえ、同じ姓への「改名」を断った家系も日本には多く存在して いる。たとえば、筆者の家系もその1つで、むしろ、朝鮮人が勝手に当家の姓を名乗ることを迷惑としていた。

　下記の、日本が、同国の教育普及のために建造、提供した5000校以上の学校の中の1つである「御李森國民学校」の卒業記念写真帳（当時）は、卒業生は朝鮮人であった。


卒業写真名簿（動画より）
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　だが、その内容を観れば、日本名を名乗る卒業生や、本名を名乗る卒業生が混在している。この様子は、朝鮮人への改名への施策の門戸は開いていても、それが任意であったことが判る。


卒業写真名簿の内容（動画より）
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平均寿命の伸長と人口増加に貢献

　日本は、人は国家の基本である、として重視し、医療と衛生環境を飛躍的に向上させ、半島の人々の平均寿命は、24歳から45歳にまで伸長し、人口増加に貢献したのである。


平均寿命は伸び、人口も増加した（動画より）
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　 こうした資金や資材などの「物的支援」に終わらず、「人的支援」「技術支援」も同時に行った時期が「日韓併合」時代である。この日本は献身的な努力と貢献 により、また、戦後にも提供した多大な支援により、朝鮮半島には“奇跡”と呼ばれるほどの発展をもたらされたのである。
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日韓基本条約の締結

　 後に、昭和40年（1965年）の「日韓間相互の請求権の破棄」の取り決めにおいて、「両締約国（日韓双方）は、両締約国及びその国民（法人を含む）の財 産、権利及び利益並びに両締約国及びその国民の間の請求権に関する問題が、完全かつ最終的に解決されたこととなることを確認する」とする戦後の「日韓基本 条約」を締結。

　まして、「謝罪」「賠償」する筋合いは全く無い。日本は韓国に「貸 し」こそ有れど、「借り」は無い。まして、同条約の締結に際し、日本国の好意から、この日本統治時代に建設し、空襲も受けずに残ったインフラを代償を求め ずに提供している。時価に換算（試算）して16兆円とも、乃至20兆円とも指摘されている。その「日韓併合」の史実を払拭し、「植民地時代」と書き換えた いがために、前大統領の時代から、1910年当時の「日韓併合条約」の締結に関与した閣僚や関係者の子孫を「親日派」とみなして財産を没収し、社会的な晒 し者にし、「日韓併合条約」の事実の否定を続けているのである。
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自国の歴史歪曲こそ正せ！

　概要をまとめる。昭和25年（1950年）6月から約3年間にかけての朝鮮戦争（昭和28年7月休戦）において、自力では戦えず、16ヶ国から30万人の将兵派遣とその他の多大な支援を受けて、現在の国土をようやく保持できた国はどこか？ また、昭和40年（1965年）の日韓間相互の請求権の破棄を取り決めにおいて、「両締約国（日韓双方）は、両締約国及びその国民（法人を含む）の財産、権利及 び利益並びに両締約国及びその国民の間の請求権に関する問題が、完全かつ最終的に解決されたこととなることを確認する」とする日韓基本条約を締結。然れど も、日本に対して「賠償せよ」と騒いでいるのはどこの国か？

　 また、日本統治時代に建設し、空襲も受けずに残った学校、医療設備、道路他のインフラを含む一切の資産を韓国に提供し、さらに、韓国の復興のために、政府 から5億ドル、民間から3億ドル以上を供出した日本からの支援について、その事実を、2004年まで国民に隠していたのはどの国であったか？

　その後も、日本から韓国に対する資金援助（1998年度まで実績）を受け続け、累積の有償資金協力 6,455.27億円、無償資金協力 47.24億円、技術協力実績 239.94億円を受けた国はどこであったか？　また、1998年の破綻時には、日本は韓国に対して100億ドル（約1兆3000億円・当時）の枠を設けて支援している。こうした事実も国民に公知していないのは、どこの国か？

　日本が1905年に、領土して国際的認定を受けている「竹島」を武装警官により不法占拠し、国際司法裁判所に委（ゆだ）ねよ、とのわが国の提案から逃げているのはどこの国か？ すべての答えは「韓国」である。

　自国が無数の恩恵により成り立っている史実を忘却し、殊更に、捏造による侮日言動を諸外国に垂れ流し、また、国内には侮日教育を徹底し、法的には「未だに交戦状態が続いている」北朝鮮との交流を深め、「交戦状態」にもない日本を「仮想敵国」とみなし続けているのである。
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【筆者記】

　 以上、本来は、6月25日に更新を考えていながらも、先頃まで、体調不備でアップが完了できなかった記事を小稿の場に報告する。特定国の毀日策動には、自国の史実と実態を棚に上げた「猫騙（だま）し」にた詐法に特徴がある。それらの、真の史実については、「あまり興味がなかった」「知ら なかった」国々にとっては、捏造が“事実化”されてしまうのである。特定国の虚構によって、先人英霊に着せられた汚名と冤罪は晴らされるべきで、そのために、特定国の真実を世界に周知する。本当は「こうだった」と史実を知らせる。それが捏造の毀日策動に対する、有効な反駁（反駁）になるのではないか。以上、以前の記事の整理・復刻を兼ねて、対韓外交見直しを願う小稿として、アップさせていただく次第である。
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　読者のみなさまにはお忙しい中、ご訪問をいただき感謝します。ここに、新たに記事をアップさせていただけたことを有難く思います。 拙い記事に対し、国思う有志、読者のみなさまよりいただく、内容を的確にフォローくださるコメント、アドバイスに感謝します。一 日一日を大切に、みなさまと共に考え、真実を共有できればと願っています。事実を指摘する批判は「悪口」ではなく、真実を掘り出し、その共有のために不 可欠です。また、真実の共有はすべての第一歩です。正論は真実から生まれ、良識の声は必ず力になります。体力不備の束の間の陥落。無念でしたが、カルト、パチンコ、対日毀損や自虐史観など、国思う上で、害悪全般を指摘し、真実を掘り下げるブログとして、必ず挽回したく思います。辛抱強く支えてくださるみなさまから、いただく日々新たな応援に心より感謝します。  

　日本は毅然とあれ！
 
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