男子陸上部員（既に退学処分）が合宿所で大麻事件などの不祥事を起こした日体大が１７日、関東学生陸上競技連盟に下された厳罰処分に対し徹底抗戦の構えを見せた。同学連は、３か月の主催大会出場停止と今年の箱根駅伝３位で獲得した来年大会のシード権はく奪などの処分を発表。これに対し「陸上部員約４００人が連帯責任を受けるのは理解できない」などとした４項目の質問書を提出。回答が出るまで処分には応じない方針だ。
日体大が学連の処分に猛反発した。
元陸上部の男子跳躍選手が横浜・健志台の合宿所で起こした大麻及び偽札所持などの不祥事に対し、同学連はこの日、部全体に「６月末までの３か月の学連主催大会の出場停止」「箱根駅伝のシード権はく奪」「出雲（１０月）、全日本（１１月）の各駅伝の推薦取り消し」「関東インカレの２部降格」などの処分を発表。日本学連主催大会の出場自粛も勧告した。吉儀宏副会長は「合宿所での反社会的行為は極めて重大」と、厳罰の理由を説明。
この発表を受け、日体大は落合卓四郎学長ら幹部が対応を協議。３月の不祥事発覚後、大学では当該学生の退学、石井隆士部長ら指導者の解任、当該学生が所属する男子跳躍（棒高跳び及び幅、三段跳び）ブロックの無期限活動停止などの処分を行った。その上でさらなる厳罰が下されたことに反発。「大麻事件はまだ起訴されていない」「連帯責任について理解できない」などとして４項目にわたる質問書を関東学連に提出。回答を受けた後に裁定について検討することになった。
特に３か月の出場停止は、学生の単位取得にもかかわる問題だ。日体大は「専門実技」であるクラブ活動も１つの授業と位置づけて単位を認定。４年生にとっては必修科目でもある。陸上部は昨年度、種目ごとの８ブロックに３７０人が所属する大所帯で「３か月の出場停止処分は、履修科目を決めた多くの学生が不利益を被る可能性がある」と大学側は話した。
関東学連の幹部は、日体大側の反応に「送付したとの報告は受けたが、まだ文書を確認していないので何とも言えない」と話すにとどまった。
【日体大の反論の骨子】
〈１〉大麻、偽札の件はいずれも現状では立件されていない。
〈２〉当該学生を既に退学処分としたのに、約４００人の部員に加え新入生にも連帯責任を負わせることは理解できない。
〈３〉当該学生が所属した男子跳躍部門は無期限活動停止などの処分を下し、部長ら責任者を解任したにもかかわらず、部全体が処分の対象になったのは理解できない。
〈４〉出場禁止期間を「３か月」とした根拠は何か。また、同期間後に行われる箱根駅伝など３大駅伝にペナルティーを科すのはなぜか。
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