理科教材費、どーんと１５倍　経済対策に２００億円盛る

　上皿てんびんに電流計、顕微鏡……。理科の授業で使う実験器具や教材の費用として、文部科学省は、２００億円の予算を政府の新経済対策に盛り込む。昨年度までの数年は年１３億円前後で推移。厳しい財政事情で購入費がゼロの学校もあるため、例年の１５倍の「特盛り」予算で、「理科離れ」「理科嫌い」を防ぐことにした。

　実験用のてこや丸底フラスコ、メスシリンダー、図鑑……と、理科の授業で使われるものの購入費を広く補助する。公立と私立のすべての小中高校、特別支援学校が対象だ。理科教材は、購入費の半分を国が補助し、公立なら自治体が、私立なら学校が残りを負担する仕組み。今回は自治体の負担分も特別交付金で多くを手当てする方向だ。

　「ゆとり路線」から学力向上にかじをきった新しい学習指導要領は、理科と算数・数学について今春から前倒し実施され、授業時間が増えた。

　しかし、科学技術振興機構と国立教育政策研究所の昨年の抽出調査では、コンデンサー、手回し発電機といった新指導要領で必要な実験機器のない小学校が６割以上あった。小学校の備品費は年平均約９万円で、指導要領上、必要と試算した額の半分ほど。「ゼロ」という答えも、小学校で４０％、中学校で２４％、高校で２７％に上った。

　「器具が少ないので見せるだけで子どもに体験させられず、理科の面白さが伝えられない」「授業増と学力向上のかけ声だけでは対応できない」といった声が文科省にも届いていたという。（上野創、行方史郎）