サッカーＷ杯の日韓招致合戦再び (2/2ページ)

　韓国報道によると、１月２２日の会長選で選出された趙重衍会長は、Ｗ杯招致について記者らに問われ、「今から検討したい」と述べ、態度を保留していたという。急遽（きゅうきょ）意思表明に踏み切ることとなった理由として、表明しておかなければ招致を完全に放棄することになるので、韓国の聯合ニュースは「サッカーファンの非難を避けるため、慌てて表明した可能性が高い。一応意思表示はしておこうという心理が作用した」と報じている。

　韓国メディアとのインタビューで、趙会長は「政府の承諾がなくても意向書を提出できると判断した。招致表明した後、所管の文化観光省に連絡した」とし、事前に関係機関と調整しないまま表明したことを明らかにした。韓国は、江原道・平昌（ピョンチャン）が１８年冬季五輪の誘致を目指し、釜山市は２０年夏季五輪の招致に名乗りを上げているが、韓国政府が３つの国際大会すべての招致を強く支援することは考えにくい。突然のＷ杯招致に困惑した釜山市は、政府への働きかけを強化する構えだ。

　１８、２２年の開催地は同時に決定されるが、同じ地域が連続して開催地に選ばれることはない。ＦＩＦＡのブラッター会長は、１８年大会についてはイングランドを支持しているとされる。もしそうなれば、２２年大会はアジア圏開催の可能性が高くなり、因縁の日韓対決に豪州が加わって、三つどもえの戦いとなる。

　０２年大会に続き、再度、日本と招致合戦で戦うことについて、劉局長は「スポーツを通じ、善意の競争をする良い機会になるだろう。招致合戦は日韓のサッカー発展にも役立つ」と話した。

　今後は４月にＦＩＦＡから招致契約書が送付され、１２月１１日までに署名入りで返送する。両大会の開催国は、来年１２月のＦＩＦＡ理事会で決定する。

（ソウル　水沼啓子）