◇搬送高速化へ、ドクターヘリ増機

　◇「激務」と「撤退」の悪循環

　救急車で運ばれた高齢の女性は激しい頭痛を訴えた。今月９日午後１０時ごろ、「札幌東徳洲会病院」（札幌市東区）。会話はできるものの日付を思い出せないなど意識障害が見られる。「ただの頭痛じゃない」。救急総合診療部の松田知倫医師（３０）はクモ膜下出血と診断し、脳外科の緊急手術を手配した。隣の診察ブースでは、泥酔して転倒したという男性患者が「帰らせろ」と看護師にわめき散らしていた。

　当直医は午前９時から日中の勤務につき、そのまま夜間の当直に入る。合間に１～２時間の仮眠をとって翌日の午後６時まで働く。月５回の当直勤務につくという松田医師は「救急当番日の当直勤務は全く仮眠が取れないこともある」とこぼす。同病院が年間に受け入れる救急搬送数は０１～０６年度は４０００件前後で推移していたが、０７年度は５５７２件に急増し、０８年度は７５００件を超える見通しだ。

　一方で札幌市の救急車出動件数は０５年の７万５９３９件をピークに減少しており、０８年は６万９８７５件。しかし、救急輪番制に参加する病院数が現行制度の始まった０４年の７７から０８年は５８に減ったため、救急搬送が特定の病院に集中するようになっている。清水洋三院長は「このペースで急患が増え続ければ、拒否せざるを得ない場面が出てくるかもしれない」と危機感を募らせる。

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　札幌市消防局が０７年に搬送した入院期間３週間以上の重症患者２５５３人のうち、受け入れを２回以上拒否された患者は６６人に上り、６、７回も断られて搬送先が決まったケースもあった。この状況は、札幌の総合病院に重篤な患者を受け入れてもらうことの多い近隣自治体の住民にも不安を広げている。

　２４時間救急対応している「おたる北脳神経外科」（小樽市）に重い心臓疾患の５０代男性が運び込まれたのは昨年３月の日曜早朝。遠山義浩院長は電話で転送先を探したが、「ＩＣＵ（集中治療室）が満床」「手術スタッフが足りない」などの理由で４病院に断られ、札幌市中央区の病院から「受け入れ可能」の返事をもらうまで約１時間を要した。男性は約１０時間に及ぶ手術で命を取り留めたが、遠山院長は「救急医療はいつ崩壊してもおかしくない。まるでロシアンルーレットだ」と指摘する。

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　札幌で救急当番病院からの撤退が相次いでいる背景にあるのは、やはり外科など激務の診療科を中心とした医師不足だ。撤退がさらなる激務を招く悪循環。地方の医師不足はさらに深刻で、特に北海道は国土の２２％を占める広大な面積が救急医療体制の足かせとなる。そのため導入が進められているのが、医師が治療しながら高速で搬送できるドクターヘリだ。

　現在、道内で配備されているのは道央圏の１機だけだが、道は道北、道東圏に１機ずつ計２機を追加配備する経費５億円を０９年度予算案に計上する方針。「旭川赤十字病院」（旭川市）の住田臣造副院長は「（救急搬送に時間がかからなければ）助けられた患者は年間１０人以上はいる。今まで救えなかった命を救うことができる」と期待を寄せる。＝つづく

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　■ことば

　◇救急医療体制

　救急医療は病状やけがの程度に応じて、入院の必要がない軽症患者（１次救急）▽入院の必要な重症患者（２次救急）▽入院や手術が必要な重篤患者（３次救急）の３段階に分けられ、救急隊が搬送先を決定する。道内の１次救急の医療機関数は１６４３施設（０８年３月現在）で近年、大きな変動はないが、２次救急は医師不足の影響を受け０３年より２２施設減少し２９１施設（０８年１０月現在）。３次救急を担う救命救急センターは道央圏に４施設、残る５医療圏（道南、道北、オホーツク、十勝、釧路・根室）に各１施設ある。