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2009-01-31 20:14:58 stanford2008の投稿

桜井淳所長から京大原子炉実験所のH先生への手紙-『科学・社会・人間』107号の感想-

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H先生



ご無沙汰しています。いただいた『科学・社会・人間』(2009年1月、通算107号)を熟読しました。一般論として言えることは、どのように注意しても、あるいは、何らかの社会的要因があって、たとえ、そのようにしたとしても、第三者には、まったく分からず、第三者の意図によっては、誤解どころか、どのような曲解も可能ですが、ただ、確実に言えることは、反論の内容には、そのひとのポテンシャルが色濃く反映されており、その意味では、同104号と106号で展開された吉岡斉先生の議論の方法は、感心しませんが、それは、彼自身の専門が原子力安全でないためであろうと受け止めています。取り急ぎお礼まで。



桜井淳

2009-01-30 20:35:39 stanford2008の投稿

桜井淳所長の最近の講演内容-低偏差値大学での"原子力ルネッサンス"に限りなく懐疑的-

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【講演要旨】かつて、日本の主力大学である旧7帝大と東工大には、すべて原子力関連学科が設置されていましたが、いまやこれらの大学は、東工大と東大の専門職を除くと、すべて原子力の看板を外すしているものの、最近、"原子力ルネッサンス"とかで、新たに原子力の看板を掲げるようになった大学が出現していますが、いずれも偏差値が50にも満たない感心しない大学ばかりで、原子力界では、日本の主力原子炉メーカの海外展開や近い将来の国内のリプレースなどで原子力技術者の不足が予想されるそうで、それを見越してのことだそうですが、桜井淳所長は、これら大学の卒業生の多くと仕事をしたことがありましたが、大多数が使い物にならなかったそうで(偏差値だけで人を判断するのには、慎重でなければならないのですが、桜井所長の長年の経験でも出身大学(大学院ではなく学部)の偏差値とその人物の能力は、見事に対応しているそうで、これは動かしがたい歴然たる事実だそうで、これほど分かりやすい指標はないそうです)、ある時はM大大学院の修了者の書いたリジェクトされた英文論文の修正を指導した時に支離滅裂な内容に昏倒しそうになったそうですが(専門教育以前の問題だそうで、あのような粗悪品を忙しい原子力学会の査読委員に読ませるのは業務妨害の犯罪だそうです)、旧7帝大が再び原子力の看板を掲げる日が来ない限り日本の高等教育での"原子力ルネッサンス"はニセものだそうです。

2009-01-30 20:17:03 stanford2008の投稿

桜井淳所長の目論む未臨界研究のパラダイム転換(4)-沈没中の原子力機構Oへの警告-

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桜井淳所長は、日本原子力学会の「未臨界実験データ評価」研究専門委員会と「最適モンテカルロ計算法」研究専門委員会の主査を務めてきましたが、還暦も過ぎた今となっては、これらの表層の形而下の実学を扱う分野からは身を引いて、これからは、これら実学をはじめとする森羅万象をより高次の次元から支配している虚学(桜井所長は超実学と定義しています)の分野、わかりやすくいえば、哲学、そして、神学の奥義を究め、虚学の視点から全学問分野を俯瞰する最高の境地にまで到達したいそうで(原子力界や鉄道界に棲息する理工学の実学しか知らない人たちのほとんどは、これら虚学を実体のない蜃気楼のように思っているのでしょうが、それはお釈迦様の掌中にいることに気付いていない孫悟空のようなもので、何もわかっていないそうです)、今年の4月からは東大大学院人文社会科学系研究科で宗教学の研究をすることになったそうですが、これら二つの委員会の運営は、今後、原子力機構Oに託したい旨をOに伝達したそうですが、Oは数年前まで国の他の規制機関に所属しており、当時その機関は、耐震設計審査指針改訂とそれを適用した初めての安全審査と既設原子力施設の耐震安全バックチェック、北陸電力志賀原発の民事訴訟の陸電の敗訴(それと同時に国の耐震安全審査の瑕疵を裁判所は認定しました)、BWRの臨界隠しの不祥事、新潟県中越沖地震などへの対応に忙殺されていた時期で、その心労と、そして元々本人の適性として役所がまったく向いていなかったのか(桜井所長は、Oは融通のきかない純然たる研究者と見ているそうですが、旧原研や旧動燃では、研究者は、役所へ数年間出向に出されることがあって研究を中断させられるそうですが、これは内部では"服役"などと呼んでいるそうですが、一方で役所は、自身ではゼネラリストは育成しても専門性をもった人材の育成を怠り、監督下の研究機関から有無を言わせず人材を引き抜いては、実は研究の邪魔をしているそうで、現在も燃焼度クレジット研究者Kが役所に引き抜かれ燃焼度クレジット研究はその進展を阻害されていますが、モンテカルロコードMVPが世界戦略でロスアラモス国立研のMCNPに敗れたのは、MVPがMCNPと世界覇権を争っていた最中にMVP開発の中心人物のTが役所に数年間引き抜かれたことが原因だそうですが、"服役"で研究が妨害されても優秀な研究者は、研究成果を挙げている一方で、服役を免除されていても査読付論文もろくに書けない出来の悪い研究者も多くいて、このような研究者は厳しく査定をしなければならないそうです)それらが原因で、Oは心身が衰弱したのか、役所から放逐された後に研究専門委員会で会ったときにはまるで亡霊のように憔悴し切っており、また、その間の不始末が原因で(その内容については守秘義務もあるので桜井所長はまったく知らないそうです)、原子力機構でも閑職と呼んでもよい部署で地中深くに廃棄物のように埋設されているそうですが(逆に、桜井所長と兄弟のような関係にあったFは、役所での出向を無難にこなしたことで幹部の高い評価を得ることに成功し、現在原子力機構の幹部を務めているそうです)、この部署には、かつて東海村JCOの臨界事故に関連して桜井所長を社会的に抹殺しようと企てたYK(桜井所長からの返り討ちにあって、その後この部署に異動になったそうですが、桜井所長に攻撃を仕掛ける人間は必ずこのような末路に陥るそうで、桜井所長を誹謗中傷している輩は覚悟しておいたほうがいいそうです)、桜井所長の珠玉の投稿論文の哲学が理解できずデタラメの査読をしたM(故人)等々が配属されていて掃き溜めとなっているそうですが、当然この部署の歴代のトップは内部昇格者ではなく他部門の部長クラスが横すべりで異動してくるのですが(そのうちのひとりYSは、モンテカルロ第一世代のパイオニアであるにもかかわらず、桜井所長に頭を下げてモンテカルロセミナーを受講しに来たそうです)、Oはこのまま埋設処分されるにはまだ若く、アインシュタインが特殊相対性理論の論文を発表したときの所属は、大学でも研究機関でもなく仕事がなく仕方なく勤めていた特許局の役人だったことも考えると、Oは二つの委員会の運営は困難といって難色を示して乗り気ではないそうですが、Oが埋設処分から再浮上できる唯一の方法は、これら委員会をうまくとりまとめて未臨界研究とモンテカルロ研究を先導することだそうで、Oにそのことを警告しておきたいそうです。


2009-01-29 17:58:27 stanford2008の投稿

最近読んだ市川裕『ユダヤ教の精神構造』(東京大学出版会、2004)の感想 2-難しい専門用語-

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本書には、見慣れない専門用語がいくつか出てきますので、ここに、改めてノートしておきます。( )内はページ。


(1)ミシュナMishnah(p.ⅰ) 法伝承の集成。

(2)タルムード(p.ⅰ) 学習を意味するヘブライ語。

(3)ラビ(p.ⅰ) 賢者の意。

(4)トーラーTorah(p.ⅲ) 律法。

(5)シャハリート(p.6) 朝の礼拝

(6)ハラハーHalakhah(p.9) 中世のユダヤ人社会

(7)ディアスポラ(p.12) 離散の意。

(8)ミツヴォート(p.14) 戒律。

(9)アガダー(p.40) 逸話。


2009-01-29 13:38:22 stanford2008の投稿

桜井淳所長の最近の講演内容-独立行政法人日本原子力研究開発機構設置の政治的目的-

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【講演要旨】日本の原子力開発には、その歴史的なミクロ分析をしてみると、いたるところに、行政側による"奇妙な仕掛け"がしてあり、ひとつは、表面的には、自主技術を掲げているものの、行政側にその気がまったくなく、官僚的で形式的な組織と人材配置は、なされているだけで、まったく形骸化された政策・組織・業務が遂行されてきており、普通に業務をこなせば、たとえ、どのような不祥事が生じたとしても、日本独自の技術で構成される商業炉に結び付くような動力炉の技術的な信頼性が証明できても当然と受け止められるものと推察されますが、現実は、それとは大きな隔たりがあり、その反面、米国からの導入技術に全面的な信頼と改良による経済性・信頼性向上計画を推進し、さらに、もうひとつの"奇妙な仕掛け"として、日本を代表するふたつの公的原子力機関の取り扱いについては、ふたつの組織(日本原子力研究所(原研と略)と核燃料サイクル開発機構(サイクル機構と略、それは、国産動力炉開発を目的に特殊法人原子燃料公社を改組して動力炉・核燃料開発事業団(動燃と略)とし、さらに、1997年に発生した核燃料再処理施設附属施設の火災・爆発事故の社会的責任のひとつとして核燃料サイクル開発機構となりましたが、後者の一連の組織名には、行政的に大きな意味が意図され、隠されており、それは、組織名に決して「研究」という名称を掲げさせなかったことであり、それが許されたのは原研のみで、これまでの通算産業省やそれを引き継いだ経済産業省の業務にも、決して、研究という名称は、絶対に許されておらず、「整備」とか「実証試験」というような曖昧な名称が当てられていました))の創設日からちょうど半世紀経った日をふたつの組織を統合した独立行政法人日本原子力研究開発機構(原子力機構と略)の創設日とし、その政治的目的は、すでに1990年代半ばには、曲がりなりにもその創設目的を達して(ウラン精錬関連施設、ウラン濃縮遠心分離器試験実証施設、核燃料再処理施設、新型転換炉原型炉「ふげん」、高速増殖炉原型炉「もんじゅ」(まだ、不要になったわけではないが、近い将来、廃炉も視野に入れた明確な方針は、示す必要があります))、行政側ですら後片付けという取り扱いに困っていた動燃の20-30年をかけての施設解体(核燃料再処理施設や「ふげん」については、被ばくを少なくして、作業をしやすくするために、少なくとも約10年放射能減衰させ、そのほかの原子力施設についても、同様の判断をしなければなりません)・人員整理等に置かれていること、すなわち、新規業務の拡大ではなく、不必要になった施設の処分を確実にタイムスケジュールに乗せることくらいは、関係者にとっては、当然過ぎるほど当然な解釈の仕方であり、結論です。

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