国会の文化体育観光放送通信委員会に所属する韓善教（ハン・ソンギョ）議員（ハンナラ党）は17日、「一般に販売されているビデオのうち、9割以上が青少年観覧不可等級の作品であることが分かった」と発表した。映像物等級委員会（以下、映等委）が今年1月から9月までに等級判定を行ったビデオ全1628編のうち、実に91.9％に当たる1496編が青少年観覧不可等級を受けたという。さらに、これらの大部分はタイトルからして過激なわいせつビデオだった、と韓議員は指摘した。

　こうした青少年観覧不可等級のビデオは毎年増加しているという。2003年の段階では、韓国国内で一般に販売されているビデオに占める青少年観覧不可等級の比率は73.5％だった。映画市場でも、成人向けの作品は引き続き増加の傾向にあり、03年に青少年観覧不可等級判定を受けた韓国映画は17.1％に過ぎなかったが、今年は9月の段階で26.2％まで増えている。外国映画の場合も、同じく03年の15.3％から29.1％へと2倍近く増えた。韓議員は「大韓民国のビデオ市場は、成人向けの商品で溢れ返っている。コンテンツの質の低下は、長期的に映画産業全体にも悪影響を及ぼす」と語った。

オ・スウン記者