★ 2008年11月14日金曜日 ８時半更新
月齢１６だが、まだ一連の前兆の結果は見えていない。もの凄い抑圧がかかっているような印象だ。伊豆諸島〜諏訪湖にかけての過去に例のない群発は収束していない。これが収束するとき何が起きるのか？ 耳鳴りや生物前兆は非常に激しいまま推移。
● ２ちゃん誹謗書き込みの被害者に、「２ちゃん西村ヒロユキ糾弾の会」結成を呼びかけます。当座、報復のために西村、および関係者の個人情報を徹底的に掲示公開しましょう。２ちゃんに糾弾スレッドを作りましょう。これ以上、２ちゃん誹謗中傷による自殺者を出さないためにご協力ください。
● このアドレスに筆者のインチキ個人情報が書かれている。これは筆者が、毎日執拗に殴られているに等しい行為だ。
そこで個人情報掲示、人権侵害により、２ちゃんの削除依頼画面で要請しようとしても、完全な嫌がらせの連続で、正確に書き込んでも絶対に受け付けないように作られている。
読者も、このアドレス削除依頼を試してみていただきたい。２ちゃんが、どれほど汚い連中が運営しているか思い知らされるだろう。２ちゃんは暴力的に報復されるべきである！ ２ちゃんねるにおける人権侵害を糾弾する手段は実力行使以外、皆無である！ 筆者は主宰者に報復を決意した、同じように被害に遭っている方の連絡を求む、実力で嫌がらせをやめさせよう！
読者に２ちゃんの運営に関する情報提供を呼びかける、管理者の氏名・住所・事務所などを教えていただきたい。被害を被っている者は団結して、彼らと直接対決しようではないか！
上の削除依頼をテストしてみた人なら、２ちゃんねるの正体が理解できるはずだ。これは言い逃れのためのアリバイ作りで置いているだけで、実際には悪意により嫌がらせを続ける意志を示している。設立者のヒロユキ
（西村 博之（1976年11月16日 - ）は、インターネットの匿名掲示板である2ちゃんねるの管理人、及び地域情報の掲示板であるまちBBSの開設者。東京都北区出身（現在は東京都新宿区在住）。通称ひろゆき。まちBBSでは地方1という固定ハンドル（コテハン）を使用。2ちゃんねるの総合案内では永遠の19歳と自称している。独身。身長177cm。株式会社スキップアップ顧問[1]、東京プラス株式会社代表取締役、有限会社未来検索ブラジル取締役。また2005年11月14日、ドワンゴの関連会社ニワンゴの取締役にも就任している）
は何度も敗訴しているが、賠償金を支払ったことはなく逃げ続けている。このような相手に対し、法は無意味であり、怒りの感情を直接ぶつける以外の手段は残されていない。結果が何をもたらすか分からないが、彼らにとって自業自得の意味以外はない。やるべきはやらねばならない！ これは人情なのである。（筆者は死刑廃止論者だが、激怒の結果の殺人まで否定しているわけではない、念のため）
【会社名 東京プラス株式会社 設立 平成14年9月5日 代表者名 代表取締役 西村 博之 所在地 〒151-0063 東京都北区赤羽北2丁目31番16-1311号 資本金 1,000万円】
とりあえず、２ちゃんの被害者は、上の会社に対し、直接抗議し、実力行使することになるだろう。 もし西村個人の住所をご存じの方がいれば是非教えてください。絶対に許せないので、直接行きます。
● 先月まで世界的に金やダイヤモンドの品不足が続いたのに、今月に入って現物がだぶついている。
この理由は、金融恐慌により企業や個人が破綻するケースが激増しており、担保資産・滞納税回収などで公的機関が金や貴金属を大量に入手し、それは性質上備蓄されずに、ただちに市場に売却されるからだ。現在は、ファンドをはじめ、非常に多くの機関・個人が資金繰りに窮して、手持ち物資を処分するケースが多く、品余りにより一時的なデフレが起きている状態である。
それでも、経済不安・恐慌になれば、通貨の信用が失われ、投資先も信用できないため、資産家は金など貴金属へ資産を転換することになり、一般的には品不足となるのが基本法則である。にもかかわらず、現在は、通貨価値が公的機関の莫大な買い支えによって一時的に安定しており、通貨不安よりも現物だぶつきの方が勝っているため、モノ余り、価格低下傾向が見えている。
ところが、公的支援による通貨・株価の水準維持がいつまでも続くわけではなく、カネの切れ目が価値の切れ目となるわけで、今月末にも、おそらく各国の介入余力は底を尽き、株価・通貨ともに再び底なしの下落を始めるだろう。
そうなれば、金など貴金属への転換が再び活発になり、必然的に価格も暴騰することになる。一方で、超低金利の印刷紙幣が市場に溢れかえることになり、それは物資の買い占め、投機暴騰を招く必然性があり、最初に金が買われ、次に原油と穀物が買われ、あらゆる物資が際限のない暴騰を始めることになるだろう。これがハイパーインフレであり、その時期は、アメリカでは今月末か来月、日本でも年末から来年初頭には、それが明確になると予想している。
つまり金価格は、今が底ということになる。原油も大幅に暴騰する必然性があり、バレル２００ドルを突破するに違いないと予想している。ガソリンがまともな価格で買えるのは年内で、来年には車を利用することさえ困難になるだろう。
１２月から電動自転車のパワーが二倍に改定されるらしい。これも計画的なものだろう。とりあえず坂道の多い地域では電動自転車が必需品になると思う。灯油も今のうちに購入備蓄すべきだ。
■ 公的資金による株市場救済が続く
【【ニューヨーク13日時事】13日のニューヨーク株式相場は、石油輸出国機構（OPEC）の減産観測を背景にした原油先物相場の急伸でエネルギー・素材銘柄が買い戻されたのをきっかけに、4営業日ぶりに大幅反発した。ダウ工業株30種平均は一時8000ドルを割り込む場面もあったが反転し、前日終値比552．59ドル高の8835．25ドル（暫定値）で終了。一日の上げ幅としては史上3番目の大きさだった。 ハイテク株中心のナスダック総合指数は97．49ポイント高の1596．70（同）で取引を終えた。 】
● 日米欧ともに、産業が構造的衰退のプロセスを示している（株価は企業業績の反映である）のに、理由不明で上がるのは公的資金が大規模に投入されているからである。これは、資金繰りに窮したファンドが政権を動かして、そうさせているのだろう。売り抜ければ、それで莫大な給与・賞与を払って倒産破綻させてトンズラの一手なのである。「まさか！」と思う人が多いだろうが、アメリカ金融業界の核心に働いていた藤原直哉が、アメリカ金融界の本質は、取り逃げのスタンスであると繰り返し指摘してきた。
なお、流動性の高い超低金利の莫大な救援資金が市場に流れ込んでいて、ゆとりのあるファンドが、これを利用して、再び有望デリバティブの買い占め投機に走る事態は必然であり、これがハイパーインフレを招くと指摘してきた。
今後、確実に上昇する資源は、原油と金である。
【11月14日6時22分配信 サーチナ NY原油先物12月限（WTI）（終値）バレル＝58．24（＋2．08 ＋3．70％） NY金先物12月限（COMEX）（終値）1オンス＝705．00（−13．30 −1．85％） 原油は反発して終了した。時間外取引では一時54ドル台まで下落し、07年1月29日以来の安値をつけたが、米株式市場が下げ渋り後、反発に転じたことで、原油にも買いが入った。OPECのヘリル議長は、ラジオで「OPEC加盟国は11月29日にカイロで会合を行う」、「OPECは価格下落を阻止するため、減産を行わなければならない」と語った。】
これらは今月末にかけて再び暴騰に至ると見ている。今期、灯油の底値が近いので、そろそろ必要分を備蓄されたい。金も石油も三倍に上がると見ている。
■ クエートの株市場、顧客に損失が出たという理由で凍結
【ネバダ引用： 金融危機情報（取引所の閉鎖命令） クエート証券取引所は裁判所の命令で一時閉鎖に追い込まれていますが、閉鎖理由は「株が急落し損をした投資家からの閉鎖依頼」を裁判所が認めたことにあります。このようなことで証券取引所が閉鎖されることは前代未聞ですが、これが新興市場の恐ろしさでもあるのです。
証券市場は損をする市場であるということをクエートの投資家はわかっていなかったようで、驚くべきことにそれを裁判所が認めたことにあります。今回のクエートの株式市場閉鎖騒動で、アラブの株式市場は自由に売れない市場になる恐れがあるということが世界の投資家に分かったわけであり、閉鎖が解除されます１７日以降に怒涛の売りがぶつけられることもあり得、中近東市場は崩壊の危機に瀕するかも知れません。新興市場の崩壊が一気に進むかも知れません。】
■ ウェブボット １１月１３日追加分
【・キリスト教原理主義者の「見捨てる」行為は、さらに秋から冬にかけて起こる米国民全体の変化と深く結び付いている。これから４カ月に起こることは、あとで振り返ると「長々と続く」「時間のない」感じがして、短い時間でよくこんな大きな変化が起こったと驚いてしまうだろう。
・「原理主義的な考え」の影響を受けていない米国民は、いまの時期を「混乱」し「ストレスに満ちている」と受け止めるだろうが、それは同時に「活力」と「目標の再構成」を行うきっかけとなる。これは２００９年夏に起こる「革命」につながる流れである。
・さらに「長期的な繁栄」のキーワードが存在するが、このキーワードは２０１１年の末にならないと活性化しない。「長期的な繁栄」は「４世代、８２年間」続くが、この繁栄は「新しい電力」によってもたらされるが、「長期的な繁栄」は「２０１８年」以降にならないと訪れない。この時期が到来するには、２００９年から２０１０年の「精神的な試練の時期」を通過しなければならず、その時期には「社会契約のカタルシス」が起こる。
・しかしながら「米国民」は「狂気の関係」と「怒った同盟国」によって「何度も打ちのめ」される。「経済崩壊」は１１月下旬以降１２月にかけてどんどん悪化する。しかしながら「国外の問題」が発生し、ほんの一時的にだが「米国民」は「経済問題」から目をそらす。
・１１月下旬から１２月にかけて「ブッシュ」に関連する「問題」が発生するが、それは「東ヨーロッパ」の現実が明らかとなることと関係している。それは「東ヨーロッパ」のこれから明らかとなる「経済の秘密」であり、そしてそれは「軍事的な結果」を招来することになる。それは「ローマに影響を与え」、その結果「ブッシュ政権の官僚」が「米国民」に「規制を強制する」ことになる。しかしながらこの「強制された行動」は、多くの米国民はの目から見ると「病的」で「抑圧的」にうつる。
・「ブッシュ/官僚/見えない手/ビルダーバーガーズ」に対して「米国民」は「大きな怒りを感じ」「ブッシュを攻撃」したがっているが、「米国民」はその「怒り」を静めている。だが、１１月から１２月にかけて「ブッシュ」に強い圧力をかけることになる】
★ 2008年11月13日木曜日 ７時半更新
満月トリガーピークを過ぎつつあるが、まだ結果が見えていない。今のところ、伊豆諸島〜赤道方面と北海道東方〜千島カムチャッカ方面に巨大前兆が出ている。数日中に結果が見えると予想している。三宅島の凄いデータは、伊豆諸島の火山活動を示すものかもしれない。火山は想像以上に大規模なネットワークで連結されているらしく、吾妻山や浅間山などの活動も刺激されているようだ。
体感前兆は昨日から、なぜか低下し始めた。超大型発生前には擬似的低下があることが多いので安心できない。
■ ベンジャミン・フルフォードプログより ９１１テロを１９９０年に正確に予測したタロットカードについて
【ＮＥＷ ＷＯＲＬＤ ＯＲＤＥＲ 1990年3月1日アメリカのゲーム会社がINWO (Illuminati: New World Order)というカードゲームを発売しようとした。そうしたところシークレットサービスや警察がこのゲーム会社を家宅捜査し、事実無根の詐欺罪で訴えた。しかし結局ゲーム会社は裁判で勝訴し、1995年にINWO (Illuminati: New World Ordeｒ)は無事発売になり、瞬く間にベストセラーとなった。その後当局からなど様々な圧力がかかり発売中止となった。
INWO (Illuminati: New World Order)のカード画像が紹介されているサイトがある。2枚目のカードは貿易センタービルを破壊していて、3枚目ではペンタゴンを破壊している。4〜７枚目はケムトレイルや疫病、災害など複数の災い、8枚目はヒッピーが勝利し、9枚目は世紀末の画像である。
このカードが作られたのは1990年である。911は少なくても11年前から計画されていたことがわかる。彼らの企みは非常に長期的であるので、世界が良い方向に動き出していても常に油断をするべきではない。】
■ 日経平均も７０００円台突入の様相
【日経平均は大幅に3日続落し、10月29日（8211．90円）以来の安値水準で取引を終えた。 米家電量販店最大手ベスト・バイや半導体大手インテルが業績予想を下方修正したことや、ポールソン米財務長官が金融機関からの不良資産買い取りを当面見送る方針を示したことなどが嫌気され、12日のNYダウは400ドル超の下げとなった。外為市場では円が1ドル＝94円台半ばまで上昇し、東京市場はまたしても売り気配一色のスタートとなった。 朝方の急落後は8300円を挟んでしばらくもみ合ったが、後場は戻り一巡後に上値の重さを嫌気する売りが強まり、一時547円安まで値を落とした。その後は円高の一服を手掛かりに下げ渋ったものの、引け際の大口売りで値を崩した。あすのオプションSQをにらんだ先物売りも出ていたようだ。【大引け】 日経平均は前日比456．87円（5．25％）安の8238．64円。TOPIXは前日比37．70（4．31％）安の837．53。出来高は概算で21億9245万株。値上がり銘柄数は248、値下がり銘柄数は1404となった。日経ジャスダック平均は1081．87円（12．48円安）】
■ NYダウ ７０００ドル台に突入の様相
【11月13日7時2分配信 時事通信 【ニューヨーク12日時事】12日のニューヨーク株式相場は、米国の消費不振が一層明らかになる一方、米政府が金融機関の不良資産買い取りを見送ったことによる政策対応への不信感も加わり、急落した。ダウ工業株30種平均は前日終値比411．30ドル安の8282．66ドルと3日続落。ハイテク株中心のナスダック総合指数は81．69ポイント安の1499．21で終了し、2003年5月以来、約5年半ぶりに1500の節目を割り込んだ。】
● ネバダや藤原直哉・副島隆彦など、今回の金融崩壊をはるか以前から正確に予測してきた人たちは、現在の株価の必然的な収束ラインを、４０００ドル・４０００円台と見ている。つまり、現在８０００ドル・８０００円の攻防ラインは、さらに半値に下がると予測されているのだ。
もちろん、このレベルでは世界の金融機関の大半が自己資本比率（世界基準では８％、日本国内では４％、証券投信１０％）を大きく割り込み、営業不能になってしまうわけだ。日本における金融機関の指標では、６５００円に下落した段階で、多くの金融機関が破綻するとされ、資本比率の低い地銀・信金などでは、今週にも最初の破綻ペイオフ実施が囁かれている。
この場合、最初に強制資本注入が行われるが、全体の破綻規模が大きすぎるため、結局@合併救済 A資本注入 B小規模金融機関の破綻ペイオフ C巨大金融機関の破綻 に至る必然性があり、とりわけ農林中金 ・新生銀行 ・あおぞら ・三菱UFJ ・ミズホ などの破綻は避けられないと予想されている。
世界各国で国家資金を使った株価買い支えが続いていることで、ファンドの売り抜けが加速しており、とりわけ日本の買い支え規模が大きいことから、日本での外資売りが加速しているようだ。ファンドの多くも、上に述べたように５０００ドル・５０００円割れを視野に売り抜けを強行すると予想され、これから月末にかけて、年金資金での買い支えは、すべてファンドの売り抜けに利用され、ファンド側は、そうして得られた資金を、すべて給与・ボーナスで山分けしてファンドを破綻させる意向のようだ。
ゴールドマン・破綻したリーマン・AIG・メリルなども公的資金注入を受けながら、小国の国家予算や国内総生産に匹敵するほどの膨大な給与・賞与を今年も支払うとしており、要するに、すべての財産をかすめ取った後、破綻に任せ、自分たちはトンズラすることになる。
その、最後の資金が、我々の強制収奪されてきた年金資金が充てられているのである。
● 筆者は何度も繰り返してきているが、世界と人生の本当の価値は、カネにあるのではなく人情にあるのだ。人情なき社会を「地獄」と呼んでいる。世界人民からカネをかすめ取ってトンズラする金融ファンド連中や、振り込め詐欺、オレオレ詐欺の連中は、「カネこそすべて」の価値観によって作られた壮大な虚構に逃げ込もうとしている。
しかし、その正体は真の地獄であると繰り返し指摘してきたはずだ。
地位や権力・学歴・財産など虚構に興味を抱かないで、ただ人情だけを見つめて生きようとする者たちは、これから人情なき豊かな社会に背を向けて、貧しくも人情豊かな過疎の社会に逃避することになると書いてきた。社会は二極化するのだ。今、その時が近づいている。
日本人の大半は、人情なき豊かな社会に対する幻想から抜け出せず、地獄社会のなかから一歩も抜け出せないだろう。とりわけ、戦後、自民党権力に依存して食べてきた者、学歴・地位・蓄財・差別を肯定する者たちは、すでに地獄社会に放り出され、永遠に続く詐欺の煉獄に生きている。
オレオレ詐欺に遭う者たちは、自分の家族だけに利益を得させたいとする心を狙われていることに気づくべきだ。社会全体を救おうとしてきた者は、自分の息子や孫が窮地に陥ったとしても、特別に助けることはせず、それよりも、もっと苦しんでいる人を助けようとするだろう。しかし利己主義に生きてきた人は、自分の身内だけが大切であって、容易に詐欺に遭うことになる。これもカルマの所以なのである。
★ 2008年11月12日水曜日 ７時半更新
行徳三宅島データが凄いことになっている。本日月齢１４、満月トリガー、体感最悪、数日中に巨大地震の可能性が大きい。遠方、外国の可能性が強く、沖縄〜赤道あるいは東シナ海方面の可能性。
恵那市から送られた画像、恵那山上空に東西の断層状雲、これは千島カムチャッカ方面の巨大前兆か？
２２時追記
当地から見て太平洋岸の低い位置に東西か東南東〜西南西の大規模な断層状雲が、今日、終日出続けた。これは経験則から、北海道東方〜千島方面のM６〜８前兆で、ほとんど外れたことはない。国内で影響が及ぶとすれば国後・択捉方面だろう。まだ満月トリガーの結果が見えていないが、今夜あたりから激しく解放が続きそうだ。
この寒さのなか、当地ではヤマカガシが出ていた。
● 経済問題については、鋭い視点で冷静な分析を提示してきた株式日記だが、掲示板で綴翠さんが指摘しているように、このところ田母神支持と受け取れる書き込みが続いていて、その内容の論理性の欠如や、一方的な刷り込み洗脳としか思えない強烈な思いこみの「愛国発言」に、これまでの彼に対する敬意も一気に醒めてしまった。
田母神発言の内容は、アホらしすぎて書く気にもなれない。天皇制や「強い国家」という信仰に洗脳されきった宗教的信念で書かれているもので、彼の人相が公明党の太田党首と非常によく似ていることに注目すれば、その精神構造の類似性にも納得がゆくだろう。 しかしトラ氏までが、あれほど洗脳馴致されているとは思いもよらなかった。
■ GM破綻、両足と胸まで、下半身すべて棺桶に入る ブルームバーグ
【米ＧＭ：「戦略的破たん」の選択肢なし、再生ではなく清算が待つ恐れ 11月11日（ブルームバーグ）：米自動車メーカー大手ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）は、政府からの融資の決定を待つ間にも手元資金が減少し、破たんへと一歩ずつ近づいていく。 バッキンガム・リサーチ・グループのジョゼフ・アマテュロ氏らアナリストは10日、ＧＭ株が59年ぶり安値に落ち込むなか、連邦政府による支援のみがＧＭを破産から救うとの見方を示した。しかし、破産法の下での再生すら、ＧＭには難しいかもしれない。信用危機のあおりで再生手続き中の資金を提供するつなぎ融資が得にくくなっているからだ。
フィッチの信用アナリスト、マーク・オライン氏は「戦略的な破たんという選択肢はＧＭにはない」と指摘する。事業清算に追い込まれる恐れのあるＧＭにとって、連邦政府の融資を得ることはますます重要だ。ＧＭは７日、早ければ今年中にも事業の運転資金が底をつく恐れがあることを明らかにした。同社の手元資金は９月末に162億ドルと、６月末の210億ドルから減少。同社は事業継続のためには月110億ドルが必要だ。
ＧＭの広報担当者、ルネ・ラシドメレム氏は「破産は当社の当面の流動性問題を解決しない」として、破産は「問題を解決するよりもむしろ新たな問題を生み出す」と述べた。リック・ワゴナー最高経営責任者（ＣＥＯ）も７日、ＧＭが破たんした場合の「想像を絶する影響を考え、あらゆる手段を尽くして資金調達に努める」と述べていた。
つなぎ融資
事情に詳しい複数の関係者によると、ＧＭとフォード・モーター、クライスラーの米自動車大手３社は、17年で最悪の自動車市場低迷を乗り切るため 500億ドルの融資を政府に求めている。９月には燃料効率の高い車種向けへの生産施設改良のため250億ドルの融資が承認されている。カドウォラダー・ウィッカーシャム・アンド・タフトの財務リストラ部門共同会長ブルース・ジリンスキ氏は「米政府や議会で、ＧＭなど自動車メーカー支援への支持は広がっている」と話す。
もしも政府支援が間に合わず、ＧＭが事業清算に追い込まれ生産が停止した場合、米国では１年目に250万人の職が失われる（センター・フォー・オートモーティブ・リサーチ試算）。信用市場の環境悪化で、破産法の下での再生手続き中の事業資金を提供するつなぎ融資を得ることが難しくなっている結果、ＧＭが破産申請した場合に再生ではなく清算となる恐れが浮上した。 調査会社クレディットサイツの10日付のリポートによると、「ＤＩＰファイナンス」と呼ばれる破たん企業向けのつなぎ融資は今や、「ほぼ完全に途絶えた」状態となっている。 】
★ 2008年11月11日火曜日 20時半更新
月齢１３、明日から満月トリガー！ 西日本方面、厳重警戒！
今日は所用で長浜市を訪れて先ほど帰宅、帰路、バックミラーに映った夕焼けは凄まじいもので、M７超級の直前前兆のように思えた。収束点はよく分からなかったが、この十日ほど、山陰方面から激しい前兆が続いているので、日本海〜東シナ海は要警戒だろう。
● 長浜を訪れたのは、在住のSさんという方からカンパをいただき、お礼とともに農業経験を聞くためだった。Sさんは１９５７年にブラジルに単身渡り、１９９５年までサンパウロ近郊で農業を行われた後、日本帰国、名古屋市北区にお住まいだったが、東チモールから要請を受けて現地で５年間農業指導をされ、最近、政情不安のために帰国された。
ブラジルで長い農業経験から、福岡正信式に似た、無農薬・無耕起・無肥料栽培を開発されて、すばらしい成果を挙げておられる。話を伺って、その波瀾万丈の人生とともに、大きな感銘を受けることができた。近いうちに、その人生や農業の詳細を読者に報告したいと思っている。
神戸市ご出身で、祖父は苦楽園を開発された中村伊三郎氏で、彼が頭山満から依頼を受けて官憲に追われた孫文を匿った話なども伺い、近代史の闇に埋もれた新事実を知って大きな衝撃を受けた。あまりに話が面白すぎて、来週、再訪を約束して帰宅した。ぜひとも、こうした話を公開できるよう録音機を持参して詳細に記録する予定。
■ トヨタの運命 ネバダ情報
【金融危機情報（これでも株買い上げ：金融バブル） ＊７−９月期 機械受注 マイナス１０．４％（過去最大の落ち込み）＊１０月 工作機械受注額 マイナス４０．４％（５ケ月連続マイナス）＊トヨタ九州 営業赤字 １００億円超（レクサス等高級車不振）
これらの報道でも日経平均は再度９，０００円を回復していますが、日経平均９，０００円回復が＜至上命題＞のような買い物が先物市場に入れられており、これは先週も見られました公的年金資金の買いと見られています。じっと安いところを待つという年金資金本来の買い方ではなく、とにかく日経平均を９，０００円以上に持ち上げるという買い方でした。
このような中、意外な動きをしていたのが【トヨタ】株です。寄付 ３，５３０円（＋７０円） 高値 ３，５６０円（＋１００円） 安値 ３，３８０円（−８０円） 終値 ３，４７０円（＋１０円）
朝方は＜公的資金・個人＞の買いもあり、買い気配で始まり７０円高で始まっていましたが、終わってみれば１０円高で終わり、朝寄り付きで買った投資家は終わってみれば損をしたことになっているのです。先週大きく売り込まれた【トヨタ】株ですが、次から次へと悪材料が出てくる以上、継続して上げることは無理であり、今日のように買っても買っても売り物が浴びせられ、かろうじて１０円高で終わらせるのが精一杯だったのです。また、各企業業績を見ていますと上方修正がほとんどなく良くて横ばいとなっており、今後景気の悪化がさらに進みますので企業業績は一段の悪化となるはずであり、これらをベースにすれば株を買い上げることは不可能といえます。
ただ例外は＜金融バブル＞です。猛烈な資金が市場に提供されれば株式は実態経済を無視して上昇していきます。今、世界中で資金供給がなされており、このため世界中の株式市場が上昇していますが、理由は潤沢な資金があるからなのです。業績など関係なく、指数に関係する銘柄であれば何でもよいのです。しかしながら株価は最後には業績が判断指標となりますので、この＜金融バブル＞は必ずはじけます。今は皆が１５日までは安心して株を買い上げられるとして買っていますが、そのうちに思いがけない発表等があり、一斉に株が売られる時がくるはずです。その時、壮絶な暴落が市場を襲い、金融バブルが崩壊します。】
■ GMの運命 棺桶に両足が入った ブルームバーグ
【ＧＭ株が急落、ドイツ銀が株価ゼロと予想−終値1949年以来の安値(2) 11月10日（ブルームバーグ）：10日の米市場で自動車メーカー大手ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）株が急落。59年ぶりの安値まで売り込まれた。ドイツ銀行がＧＭ株の投資判断を引き下げ、株価が失われる可能性を指摘した。ドイツ銀行のアナリスト、ロッド・レーチェ氏は調査リポートで、「ＧＭが破たんを回避できたとしても、同社の将来は破たんに近い道をたどるだろう」と記述。同氏はＧＭ株の投資判断を「セル（売り）」と、従来の「ホールド（保有）」から引き下げた。同氏は今後１年間のＧＭの株価目標をゼロとした。 ＧＭは７日に、年内に転資金が不足する恐れがあることを明らかにしていた。
ＧＭ株価終値は１ドル（23％）安の3.36ドル。グローバル・ファイナンシャル・データ（ロサンゼルス）によると、これは1949年６月17日以来の安値。同社の株価は年初来86％下落している。
バークレイズ・キャピタルはＧＭの投資判断を「アンダーウエート」（従来は「イコールウエート」）に引き下げた。バークレイズのアナリスト、ブライアン・Ａ・ジョンソン氏はリポートで、「政府支援によってＧＭの破たんの可能性は低下するものの、政府支援はＧＭ株の価値を大幅に希薄化させるだろう」と指摘。同氏はＧＭの株価目標を１ドルと、従来の４ドルから下方修正した。またバッキンガム・リサーチ・グループも同１ドルに引き下げた。】
● ウェブボットプロジェクトについて書きたかったが、時間がないので、「名前のない新聞」９月号に掲載した原稿を加筆して掲示する
「ヤスの備忘録」に掲示された、主宰者に関する情報を貼り付ける
【WebBotプロジェクトは、反体制・反ブッシュで有名なネットラジオ、レンスドットコムのお気に入りに常連ゲストである。１０月２０日の番組に、プロジェクトの代表者であるクリフ・ハイが出演し、１０月１８日配信の詳しい解説を行った。番組で司会者のジェフ・レンスは、言語分析の精度がどんどん高くなっており、それに伴って予言の的中率もどんどん上がっていると指摘していたが、筆者もそのように感じている。これにはプロジェクトの主催者のクリフイ・ハイも同意し、トライアルアンドエラーの積み重ねから、分析の精度が明らかに高まっているといっていた。
主催者のクリフ・ハイについて
現在、アメリカでもWebBotはもっとも注目を浴びている未来予測のプロジェクトの一つである。グーグルで検索すると大量のリンクが出てくるので、その注目度が分かる。プロジェクトは主催者のクリフ・ハイ、コンサルタントのジョージ・ウレ、そしてアイデンティテイーが謎のイゴールとよばれる３人を中心的なメンバーとして編成されたプロジェクトのようだ。ジョージ・ウレは本人のウェッブページもあり、プロジェクトのスポークスマンなのでどのような人物なのか分かるが、クリフ・ハイとイゴールに関しては何者なのかいっこうに分からなかった。しかし、数多くのメディア（WebBotはヒストリーチャンネルでも特集された）で注目されるにしたがって、彼らのアイデンティティーが次第に明らかになってきた。
リーダーのクリフ・ハイは、マイクロソフトの元コンサルタントで、いまはワシントン州オリンピア市で「Tenax Software Engineering」というソフトウェア会社を経営している。この会社は、地方自治体のシステム設計などをおもな分野にしているとのことである。ただ奇妙なことに、この会社はホームページを持っていない。シアトルの商工会議所のページに登録されている。面白いことに、クリフ・ハイは仏教徒で、なおかつ合気道の実践者のようでもある。日本人の武道家に直接教えを受けているとのことである。インタビューは「カルマ」「前世」「来世」「輪廻」「解脱」など仏教的な概念が当たり前の会話として自然に出てくる。たロシア語も堪能で、ロシアの新聞からロシア語で直接情報を得ているとのことだ。いずれにせよ興味をそそる人物であることは間違いない。】
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このことは、未だに、しっかりと記憶している。
今から四十数年前のこと、小学校５年生の頃だと思うが、私は授業中、突然 「オレが悪いんじゃない！」 と興奮して叫んだのだ。
周囲は驚き、いったい何事かと怪訝な顔をして見つめたが、自分でも、どうして、そんなことを言ったのか分からず赤面した。
覚えている限りでは、このとき、突然、私を責める声が聞こえて、辛くて叫ばずにはいられなかったのだ。そうして、おぼろげながら、私が誰かを死なせてしまう画面が見えたような気がした。
その意味、何で責められているのかを思い知らされたのは、それから２０年以上も後のことだった。
３０歳を過ぎて、ヤマギシズムでトラック運転手のアルバイトをしているとき、伊賀上野市の拡張したばかりの道路で、突如、路地から子供の乗った自転車が道路に飛び出してきて避けきれず轢いてしまった。
すぐに母親が出てきて、彼を抱きしめたが、彼はその腕の中で泡を吹いて気を失った。
彼は、その夜、死亡した。私は、交通死亡事故の加害者となったのだ。
この事故の半月以上前から、私はなぜか心身情緒が不安定になり、いつも左から何かが飛び出してくるような幻覚に悩まされていた。
その前日には、左手から老人の乗った白い軽トラックが飛び出して、私のトラックと衝突するイメージが浮かんだ。
「きっと、こうなるんだ」 と思い、その日は左手の車に警戒し、身構えて運転していた。
しかし、実際に飛び出してきたのは、自転車競争に熱中した五歳の子供だった。一人は交差点の手前で止まり、一人は飛び出して私の車に轢かれた。
これは、半世紀を超える私の人生における、もっとも深刻で強烈な体験だった。
この事件は、未来を予知したという現実を私に思い知らせ、世間一般の超能力や不思議体験を頭越しに迷信と否定する既存科学一辺倒の価値観が大きな誤りであると考える最大の理由になった。
それから予感や予知というものに興味を持つようになり、自分自身の運命が、自らの意志と客観的実在の相互作用によって展開するばかりでなく、すでに定まった、与えられたレールの上を歩いているにすぎないのではないかという運命論的考えを私に与えた。
これだけでない。私は若い頃、単独での冬山や岩登りを趣味にしていたが、厳冬期に中央アルプス、木曽前岳から下山するときや、春の悪沢岳の稜線トラバースで雪面を滑落したことがある。
このとき、いずれも、出発前から、重苦しい不快な予感に苛まれていた。もう帰れないかもと思い、遺品を整理したりした。また、トラックの運転で、接触事故を起こしたりする数日前から、どうにもならない不快な予感に苦しんでいたりした。
私には、心の底で未来に起きる出来事が感じられるようなのだ。
それは映画のシーンのようであったりもするが、映像的なものよりも、結果として表れる心の傷、受ける感情を予感するものになっていた。
具体的な地名や人名が出てくるわけではなく、そのときに受けるであろう喜びや苦しみの感覚を事前に予感・体感するのであって、感性的な予知ともいえるかもしれない。いつ、どこで、誰となどの具体的な情報は一切ないから、残念ながら、あまり役に立つとはいえない。
最近、「Web Bot Project」という言葉を知った。これはインターネットのデータ収集用のソフトウェアのことで、ネットで交わされた会話の単語に注目し。それを収集するように設計されている。
アメリカを中心に、西側諸国のテロや犯罪などの情報収集網として「エシュロン」という巨大な情報収集システムがあるが、どうも、このシステムを設計したプログラム・エンジニアたちによって開発されたらしい。
核心の理屈は、インターネットや報道、自己主張の情報などから集められた単語を「感情値」と言う独自の値で計算して、そのもっとも強く数多い値が未来の予知情報になるということのようだ。
単語の意味と感情値は必ずしも一致しない。なぜ感情値を測定すると未来が予測できるのか？。
百年ほど前、カール・ユングという心理学者が、「集合無意識論」を提唱した。これは、全人類の心は、無意識の領域でつながっていて、情報を共有しているという可能性を指摘したもので、人間は、日常的に、この集合無意識領域から多くの情報を得て生きているということらしい。
例えば、３０年ほど前、ライアル・ワトソンが高崎山の猿の観察記録を見て「百番目の猿」という論文を書き、猿の習性が一定の拡大が起きると、時空間を超えて伝播する可能性を指摘したが、これは、その後、船井幸雄が人間にも同じ現象があることを指摘して話題になった。
人の潜在意識はこれから何が起きるかを正確に予知している。そして、その意識は、集合無意識のなかで大きな役割を担い、テレパシーによって人類全体にそれを伝播させる。
こうして、ある事象の発生日時が近づくと。その事象にまつわる単語が人々を通して多く語られることになる。これを記録し、感情価の高い言葉が数多く伝播しているなら、それは、これから起きる深刻な事態の予知情報ということになる。
Web Bot Projectが的中させた予測は、アメリカの２００１年の炭素菌テロ、２００３年東海岸の大停電、２００４年インドネシア地震津波の３０万人の被害、２００５年ハリケーンカトリーナの被害など他にもたくさんあるらしい。一連の惨事は２０１２年にピークを迎えるらしい。
最近Web Bot Projectがはじき出した予測では。２００８〜２００９年に核を使った戦争が起きるとしている。今年、９月にかけてイラン攻撃の緊張は最大限に高まり、アメリカが実際にイランを攻撃する可能性が出てくる。
１０月には、中国がアメリカのイラン攻撃に強く反対し、これを阻止するために、ないしはこの時期にすでに攻撃が開始されてしまった場合は、米国を制裁する目的から、保有する米国債の一斉売りを仕掛ける。１１月には、このためドルは大きく暴落し。ドル基軸通貨体勢は、その終焉へと向けた最終段階にいたる。
上の予測の、いずれも、大いにありうる、というより必然性・可能性の非常に強い事態ばかりで、逆に、人類の潜在意識、集合無意識は、すでに、このような大破局を織り込み済みということになる。
今、多くの人たちが、これから何が起きるのか？ 潜在意識によって知っている。
分からないのは、学歴や権威の屁理屈に依存した人ばかりだ。素直な心の持ち主なら、みんな心の底に大きな不安が見えている。その正体が、無意識の発言、情報のような形で明らかにされるのである。
すべての人に予知能力があり、しかもテレパシーでつながっている。みんな、本当は未来が見えている。しかも、決して客体として流されるばかりでなく、主体として望む意志が実現するのだ。みんな無意識に、未来を変えようとしている。
例えば、今日、これから大地震が起きるときに、ほとんどの人が得体のしれない不安感に苛まれる。既製観念や常識に囚われず、素直に認めることのできる人は、それを情報として利用し、身を守ることができるのである。
カラスは、これから起きる不幸を予知して騒ぐ。ニワトリも地球の反対側の大地震に反応して大騒ぎする。会いたいと思う人には、なぜか何もしなくとも会う確率が高まり、会いたくないと思う人は、隣近所に住んでいても、なかなか会うことができない。
恋を求める乙女の前には、素敵な男性が現れる。死を望む心には、致命的事故が起きる。運転中、歩行者に憎悪を感じる運転者は、必ず歩行者をはねる事故を起こす。目的地に向けて突っ走るトラック運転手は、気合いで信号を青にすることができる。
そして、人が得た情報は共有される。例えば、電話機を発明したのは、ベルとグレイが同時だった。微積分はニュートンとライプニッツが同時に発明した。自動車や飛行機、ICチップ、PCなども同時期に複数の発明者がいた。
これらは人が意識を共有しているという事実を端的に示すものであって、もし、そうなら、個人という定義を根源的に変えなければならないのであって、特許や知的財産権の意味など存在しないことになる。
○○良一ではないが「人類皆兄弟」を証明するものであり、２０万年前に、アフリカのイブが生んだ子供が、全人類の共通の祖先だという学説も頷ける。
こうして考えると、人生の本当の意味が、より分かりやすくなる。
現代資本主義社会の本質は、人と対立し、他人よりも自分の権益を大きくする競争を行うことが人生の目的であると信じることであった。
どれほど他人を出し抜いたかが、人生の価値である。人は蓄財し、権力を得て、権威の栄光に包まれることを目指すのである。
だが、もし、本当に人類が集合無意識に包まれ、未来を予知し、テレパシーでつながっているとするならば、その人生観、社会観、世界観は大きく変化するだろう。人を出し抜くことなど、何の価値もないことになる。出し抜く人は自分と心を共有する兄弟なのだから。
人は皆、真の意味で兄弟である。これまで極悪人であって、処刑するしかないと思っていた凶悪犯罪者は、実は、自分自身の別の姿であり、立場が変われば、自分が同じことをするにちがいないことが理解されるようになる。
ならば死刑など考えられないだろう。「すべての犯罪は、過誤・病気にすぎないのであって、それは制裁されるのではなく治療されねばならない」という思想が正当になるのだ。
人から競争を取り去って、人類皆兄弟の思想がもたらされるとき、我々は何を心の支えに生きてゆくのだろう？
それは、たぶん「心意気」ではないかと、私は思っている。
人は、本当は心意気で生きているのだ。心意気とは何か？
岸和田市の男たちは、ダンジリ祭に人生と命をかけている。ダンジリ屋台に押しつぶされて毎年のように死者が出るが、それは人生の名誉である。
同じように、諏訪市の男たちは、御柱乗りに人生をかけている。これも死者が絶えないが、その死は名誉であり、乗らずに臆することは、死以上に恥辱であり、苦痛なのである。
消防士・看護士たちは、キャリア官僚や医師になれる能力がないから、現場の一線に出て命がけの仕事をしているのだろうか？
とんでもない！ 彼らの多くが、その気になれば、はるかに高い地位の仕事を行う能力がある。逆に、こうした仕事は、常人以上の高い身体・精神的能力を要求されるのだ。
いくらでも高い地位に行ける彼らが、なんでまた割の合わない人助けの仕事に向かうのか？ それは、人助けこそ、人間の心の奥に最高の喜びをもたらすからだ。
それはダンジリや御柱で死ぬのと同じように、大きなかけがえのない喜びをもたらすのだ。それによって、地位や財産、権力を得るよりも、はるかに大きな喜びがあるからだ。それが心意気というものだ。
人は人と心で結ばれているのである。そして、人生の喜び、意義とは、結ばれた心を辿って、人を助け、その喜びを共有することかもしれない。
人は、心の共有、連帯を求めている。心意気とは、そのようなものだろう。
そうした連帯感、心意気というものこそ、人生最大の意味であることをWeb Bot Projectの成果が示しているように思うのである。
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★ 2008年11月10日月曜日 １２時更新
朝からテレビが勝手についたり消えたりポルターガイスト現象が起きている。名古屋の実家では老人たちが一晩中寝られなかったと言っている。テレビは超異常な受信状態。
おそらく伊豆諸島周辺で起きている異様な地殻変動に関係しているのだろう。下の東大地震研リンクをご覧いただきたい。伊豆沖〜フォッサマグナのラインに見たこともない異変が、この数ヶ月続いていることが分かる。本日月齢１２、明後日が満月トリガーだ。
月の色もおかしくなっている。まだ東海地震本番の前兆は把握していないが、凄い前兆ばかり続いている。福井沖方面は予想より小さいかもしれないがM5前後の規模はあるものと見ている。巨大地震が近づくと、あらゆる震源が抑制的になるようだ。
明日は琵琶湖に用がある。じっくりと異変を観察したい。ついでに、嫌がらせを繰り返している豊郷町の久木という人物にも会いたい。覚悟しやがれ！
■ 中国青海省で地震
【2008年11月10日午前9時22分(現地時間)、中国国家地震台網の発表によると、青海省海西モンゴル族チベット族自治州で、マグニチュード6．3の地震が発生した。新華社が伝えた。チベット高原北部に位置する同自治州は、青海省の半分近くの面積を占めるものの、その大部分はほとんど居住民がいない地域。今回の震源は約10km深で、被害の詳しい状況はまだ明らかになっていない】
筆者が福井・山陰方面と言った震源の延長方向に当たるので、これが該当かもしれない。まだ詳細不明
■ 関西方面、やっと解放が見え始めたが・・・・福井山陰方面が問題だ
【10日午前10時31分ごろ、和歌山県新宮市で震度３を記録するなど近畿を中心に地震があった。大阪管区気象台によると、震源地は和歌山県北部で、震源の深さは約60キロ。マグニチュード（Ｍ）は4.2と推定される。津波の心配はないという。 各地の震度は次の通り。 震度３＝新宮（和歌山）▽震度２＝熊野紀和（三重）十津川（奈良）御坊（和歌山）など▽震度１＝名張（三重）甲賀信楽（滋賀）精華（京都）四条畷（大阪）吉野（奈良）海南下津（和歌山）阿南（徳島）など〔共同〕】
■ ウェブボッット最新情報
【１１月１日配信 自然災害に関して
・１２月１０日から１２日にかけての米国北西海岸（カリフォルニア州からワシントン州にかけてのエリア）で発生が予告されている巨大地震の感情価はまったく衰えていない。先頃パキスタンで大きな地震が発生したが、地理的にパキスタンはカリフォルニア州のちょうど真裏にあたる。これが予兆なのかもしれない。
・米国北西海岸の巨大地震には火山の噴火がかかわっているとのデータがある。この火山が海底火山なのか一般の火山なのかははっきりしない。
・巨大地震の発生により、多くの地域が破壊され交通手段が遮断されることから孤立するとのデータがある。家を失った被災者はホームレスとなるが、そうした人々は半壊した膨大な数の空家を占拠して生活するようになる。
・火事が相次ぐとのデータも出ている。
・巨大地震の発生に関しては、12月が近づくにつれより詳細なデータが得られるだろうと思われる。
アメリカ
・大統領選では混乱するとのデータが存在しているが、マケインを勝利させようと投票結果を操作する影の権力の策謀はうまく行かないとのデータが強い。オバマ陣営は彼らの策謀を妨害する専門チームを組織しており、彼らの努力によって策謀は頓挫させられるからだというデータだ。
・しかしながら誰が大統領になるにせよ、「2009年地獄の夏」から始まる「アメリカ第2革命」へと向かう流れは阻止することはできない。そして2009年の冬になるにしたがって、この流れは世界的なものになるだろう。
・米国の住宅産業分野から資本の逃避が相次ぐため、11月なかばにかけて米国住宅販売価格はさらに下落するとのデータが強い。この下落はウォールストリートの新たな危機の火種となる。さらに、この危機はドルの価値に深刻な影響を与えるため、全世界的な影響をもたらすことになる。
・ドルの下落は止まらず、ドル建ての資産や債務は大幅に減価する。この流れは2009年夏から秋にかけて悪化するが、冬には大変な状況になる。状況をさらに悪化させてしまうのはブッシュ政権の間違った対応と政策である。
・マケイン陣営の最大の支持母体であるキリスト教原理主義者の団体（再洗礼派、福音派など）は、共和党の惨敗を「神から裏切られた」と感じ、精神的に非常に深いレベルで受け止めるようになるとのデータが強い。しかしながら、選挙の結果によって惹起された彼らの混乱は、12月に入るにしたがって「見捨てる」行為となって行く。
・キリスト教原理主義者の団体の一般信者にも、自分たちの教義が米国民に対して急速に影響力を失ってきていることを実感するようになる。これとときを同じくして、彼らの教団の指導的な立場にいる人々の悪行とスキャンダルが明らかとなる。それは特に「住宅」と関係がある醜いスキャンダルである。この悪行やスキャンダルの被害者は教団の一般信者であるため、信者は教団のリーダーを「見捨てる」ことになる。さらにこの「見捨てる」ことは、教団にリーダーの名声が失墜してゆくことによっても促進される。
・教団の指導者達は訴追されることを逃れようと逃亡しようとするが、ブッシュ政権はこれに対して何の手も打たないどころか彼らの逃亡を助けることさえする。これによりブッシュ政権は米国民からさらに「見捨てられる」ようになる。
・12月に入ると、ブッシュ政権は必死に何かを隠そうと奇妙な行動を取るようになる。これによって惹起された危機は新政権に影響を与えるようになる。だが結果的にはブッシュ政権の隠された何かが明らかとなる。】
★ 2008年11月09日日曜日 ９時半更新
体感が深刻化している。日本列島周辺からM５を超える中大型が起きなくなって十日以上たつと思う。明らかな抑圧が起きている。
今のところ、西日本・福井〜山陰方面に非常に強い前兆が見られるが結果は見えていない。本日月齢１１、１１月１２日頃満月トリガーとなる。東海震源域〜フォッサマグナの異常活性化も衰えていないようだ。
行徳データ、三宅島が猛烈に激しい前兆を捉えている。噴火か、あるいは東海地震・南海トラフの活動か？ 東大地震研伊豆諸島関東周辺データ
■ 国内地銀破綻か？ ネバダ引用情報
【金融危機情報（地銀破綻の噂） 関西の地銀（複数）に経営破たんの噂が流されており、ペイオフが発動されるのではないか、とも言われており、金融機関の間に緊張が走っているといわれています。今、経済専門誌でも相次いで地銀の経営破たん・ペイオフの実施が報じられてもおり、これらは政策当局者による"ガス抜き"とも言え、平和ボケした日本人に冷水が浴びせられるかもしれません。
金融危機情報（裏付けられた年金資金の買い支え）１０月の投資主体別売買動向が明らかにされ、今まで＜年金資金＞が日経平均を買い上げているのではないか？と噂になっていましたが、これが完全に裏付けられたことになります。
＜１０月売買動向＞信託銀行（年金資金） 買い越し １兆１，８８７億円
ありえない程の買い越し額となっており、先週末中川大臣がＴＶ番組で「（政策を動員して）日経平均株価は２０％も上昇していますよ」と述べていましたが、この発言の裏には国民の年金資金を使った買い上げがあったことが証明されているのです。このブログでも指摘しておきましたが、年金資金は本当に見事な買いっぷりであり、何としても中川大臣のＴＶ出演までに日経平均を９，０００円以上に上げておきたかったのだと思いますが、それにしましてもそんなことに国民の【年金資金】を使ってはたしてよいのでしょうか？
今また日経平均が落ち込んできており（８，５８３円）、１兆円以上買っても下がるということは、あとは【簡保・郵貯】から２０〜３０兆円株を＜株式買い上げファンド＞に拠出させ、そこを使って世界中の株買い上げを発表することになるのでしょうが、そうなれば今でも【簡保】は元本を割っている保険が多いと言われる今、株価次第では解約返戻金が激減することもあり得ます。
【年金資金・郵貯・簡保】を使った株式買い上げ作戦が発動されても国民は黙って【郵貯・簡保】にお金を預け続けるでしょうか？株価動向によっては、最悪の場合、解約が殺到し【郵貯・簡保】が崩壊することもあり得ます。人為的な株価支え（買い支え、空売り禁止）は後に問題を膨らませるだけであり、決して取るべき方策ではありませんが、すでに手遅れであり、後は市場崩壊を待つだけかもしれません。
金融情報（株が上昇する要因はあるのか？）今、世界の政策当局者は株を上げておけばそれですべては解決するかのような発言がめだち、強引なまでもの買い上げがあちらこちらで目立ちますが、ここで基本に立ち返って株価が上昇する基礎的要因である企業利益を見てみたいと思います。まず【米国】ですが＜主要５００社＞の７−９月期の純利益を見てみたいと思います。一年前に比べ＜−１３．９％＞となっており５四半期連続の減益になっているのですが、問題は変化です。７月１日時点では＜＋１２．６％＞となっており、この３ヶ月間で利益が２６．５％も下振れしていることになるのです。更に１０−１２月期は今のところ＜＋２４．７％＞となっていますが、今の景気が続けば増益どころか赤字に転落する企業が続出し＜−２５％＞も十分あり得る状況になっているのです。
世界経済を牽引しています米国企業業績がこのような悪化を見せている中、米国経済に依存している日本企業の業績が向上することなど不可能であり、向上どころか【トヨタ】単体のように日本企業（日経２２５社）全体としては＜赤字＞に転落することも十分あり得るのです。そこで【株価収益率】を見てみますと今の減益予想を前提にして、現在のの日経平均は＜１４倍＞となっており割安どころか割高と言える状況になっているのです。
＜日経平均一株当たり利益＞
現在の収益 ８５０円予想収益 ５８９円（減少率 ３０％）仮に現在の日経平均株価収益率（１０倍）が妥当としますと、日経平均株価は５８９円Ｘ１０倍＝５，８９０円
これが妥当となり現在の８，５８３円より２，６９３円落ちることになるのです。もし、今後利益が更に減額されるという前提に立てば日経平均は５，０００円でも＜高い＞ということになるのです。もちろん、この計算はあくまでも【株価収益率】だけを見た数字であり、株価を決める要因はもっと色々ありますので、単純化はできませんが、重要な一つの要因である【株価収益率】からすれば今の日経平均株価は＜割高＞であり決して＜買いではない＞のが分かります】
● 関西炎上に至る可能性
現在、どの地銀が破綻する可能性があるのか調査中だが、ネバダも情報を固く絞って出していない。関西が問題なのは、大阪府をはじめ大部分の自治体が、夕張市なみの危機的状況にあり、なおサブプライムに加えて、建設不況が直撃した状態である。さらにリーマンの不良債権の直撃も食らっている。（以下参照）
リスクの大きすぎる貸し出しをしていると噂されているのは、アオゾラや関西などだが、具体的な情報は伝わってこない。しかし、指摘された通り、来週にも数行の破綻が現実化し、ペイオフ発動となれば、もっとも深刻な事態としては自治体の破産連鎖が避けられないことだろう。大阪府や周辺の自治体の半数近くが連鎖破綻する可能性を見ておく必要があるだろう。
なお、関西地方の特徴として、こうした情報伝播と行動が、関東方面の数倍も早く激しい傾向があり、もし取り付け騒ぎが起きたなら、凄まじい事態が予想されるため、なるべく早く対策することを勧める、。遅れると体力的に大変だ。それにペイオフも最初の数行はなんとかなるだろうが、すぐに保証機構が破綻し、１０００万円の支払いが超長期遅延となるかもしれない。「ペイオフ発動せず」という自民党の方針は、事実上不可能になるだろう。株価買い支えに数兆円も注ぎ込み、さらに選挙対策に２兆円の買収をするといっているが、もう赤字国債など発行できる条件はないと思うべきだ。
【リーマン損失を被った関西方面の銀行： 最高額はリーマンの円建て普通社債を７１億４９００万円保有している紀陽銀（和歌山市）。 ３５億円の社債を保有していた滋賀銀は「どの程度の減損処理が必要になるのか、現段階では わからない」（広報室）という。伊予銀（松山市）も３４億８６００万円の円建て社債を保有 しており、業績への影響については「現在算定中」としている。
ほかに社債を保有していたのは北国銀（２０億円）、北陸銀（１３億６６００万円）、阿波銀 （１１億８８００万円）、徳島銀（８億円）、四国銀（５億円）など。先週末まで社債を１５億円 保有していた京都銀が１６日に１０億円分を、南都銀（奈良市）が全保有分の１０億円を売却するなど、 債券売却の動きも出始めている。】
■ 横浜Aさんからの緊急レポート
【【モスクワ＝瀬口利一】ロシア国営テレビによると、ロシア太平洋艦隊所属の原子力潜水艦が８日、実験航行中に事故を起こし、乗組員ら２０人以上が死亡した。 負傷者２１人は脱出し、救助艇に収容された。露海軍当局者は、「火災防止装置の誤作動が起きた」と説明している。原子炉は通常通り作動しており、原潜内の放射能レベルに異常はないという。 事故現場の詳しい位置や、事故発生時の状況などは一切、明らかにされていないが、原潜には２０８人が乗っていた。犠牲者には、造船会社の作業員らが含まれており、極東地方の日本近海を航行していた可能性もある。船体に損傷はなく、原潜は９日未明（日本時間同日早朝）現在、救助艇とともに沿海地方の基地に向かっているという。】
● 自分たちに都合のよいことしか言わないロシア政府が、本当のことを発表するはずがない。たぶん深刻な放射能漏れが起きているだろう。
■ GM破綻へ加速、ネバダ情報
【金融危機情報（ＧＭの格下げと銀行破たん１９行目） とうとう【ＧＭ】の格付けが＜ＣＣＣ＋＞とＣ格に落ち、いよいよ後がなくなってきています。格下げ前に株価は更に下落しており、今回の格下げを"読んで"いたとも言える動きとなっています。【ＧＭ】終値 ＄４．３６（−４４セント：下落率 ９．１７％ ＊安値は＄４．０２まで下げており、年初来安値の＄４．００に限りなく接近する場面がありました。
この【ＧＭ】株の下落と同じように下落していましたのが【ゴールドマン】です。【ゴールドマンサックス】終値 ＄７７．７８（−＄２．９４ 下落率 ３．６４％）＊一時は＄７５まで下落し年初来安値の＄７４にあと一ドルとなっていました。
今、金融界には超大型経営破たんの噂が流されており、それが【ＧＭ】・【フォード】なのか、【ＡＩＧ】・【ハートフォード】なのか、それとも他の金融機関なのか分かりませんが、じわりじわりと破たんが増えており、今日は地銀２行が経営破たんしており、今年に入りこれで＜１９行＞目となっています。特に注目するべきは、勝ち組と言われ＄１００以上の株価を維持していました【ゴールドマンサックス】株の暴落です。もはや＜ウオーレン・バヘット氏＞が投資しました＄１１５台回復は不可能とも見える＄７７になっており、このままいけば＄５０以下になるのは必至とも言われている中、すでにウオーレン・バヘット氏は２兆円近い資産を減らしていると見られており同氏の投資手法に疑問がマスコミ等でも投げかけられています。確かに、稀代の投資家でも、今起こっています＜変化＞が１００年に一度のことでありますれば経験したことがない＜大激変＞もあり、同氏が対応を誤りましても何ら不思議ではないとも言えるのです。
今日の地銀２行の経営破たんが巨大企業・巨大金融機関破綻に発展すれば世界は金融恐慌に突入します。【ゴールドマン】株の急落はその時期が近づいてきているのを示唆しているのかも知れません】
● 薪ストーブを使ってみて
当地では、すでに半月前から最低気温が５度近いのでストーブが欲しくなっている。今月末には、いよいよ凍結シーズンに入る。
ホンマ製３万円台の安物、中国製鋳物ストーブを購入し、薪屋開業に向けてテストを重ねているが、灯油の価格が下がっていることもあり、なかなか総合的な優位性がつかめない。
薪ストーブの利点と欠点
【１】薪ストーブは、可燃物なら何でも燃せるが、近所に煙が拡散することを考えれば、ダイオキシンを発生させるプラスチック類などを無責任に燃すわけにはいかないし、通常の薪・木材でさえ、低温燃焼でダイオキシンが出る可能性もあり、住宅密集地などでの利用は問題が多い。通常の薪だけでも排気苦情がありうる。したがって、筆者宅のような隣家と数十M離れた閑散居住地や森林地帯に限られるだろう。
薪ストーブで使える燃料は、とりあえず以下である
@ もっとも優れた燃料は広葉樹の１２ヶ月以上乾燥させた水分量１８％以下の薪（キロ５０〜１００円） A 次に６ヶ月以上乾燥させた水分量２０％以下の針葉樹薪（キロ３０〜７０円） B 豆炭（１２キロ８００〜１２００円） Cオガライト（コメリで１５キロ８００円程度） D 木炭（キロ１００〜３００円）家庭で出る紙可燃物 E近所の雑木・朽木・乾燥落葉などF 古新聞圧縮燃料など。
燃料入手が特別ルートしかなく困難なペレットストーブに比べて、燃えるものなら、なんでも燃料になる薪ストーブは、抜群の汎用性があり、問題はコストと排ガスに絞られる。
灯油やガス・電気とのコストパフォーマンス比較は、電気・ガス・灯油・薪・オガライト・豆炭・古新聞燃料の順に、５：３：１（リッター８０円として）：１：１：０．７：０．３ 程度である。灯油がリッター１００円前後なら燃料代は同等のはずだが、廃熱が大きいため高価な薪ばかりでは、やはり大幅に高くつくことになる。灯油並みのコストを狙うなら、豆炭や自力燃料利用が欠かせない。薪の熱量は重量比で灯油の半分だが、廃熱を考えれば三分の一程度と見る必要があり、筆者宅では日使用量、最低１０〜１５キロ、値段で５００円以上、灯油の場合は２００円程度ですんでいた。しかし暖かさの印象は、問題外で薪ストーブが上である。灯油や電気ストーブと、薪ストーブの暖かさは、同じ温度であっても、まったく別のもので、おそらく遠赤外線効果が関係しているのだろう。
【２】 薪ストーブは、欧米の二次燃焼機構を備えた高度製品だと、設置費用が５０〜１００万円程度は見る必要があり、石油ストーブの数十年分のコストがかかるわけで、あくまでも趣味的な利用にとどまることになる。しかし、北海道・東北では実用であり、国産の廉価ストーブが大量に使用されている。筆者宅ではホンマ製３万円鋳鉄ストーブを導入し、総費用は、５万円程度だった。２〜５年程度の耐久性しかないが、薄鉄板時計型ストーブなら３万円程度で施設できる。ストーブ本体の他、煙突・メガネ・断熱板（ケイカル板・石膏板）を利用するが、低温炭化火災に十分注意する必要がある。
【３】 薪ストーブを使うと、部屋にイロリ部屋のような木タール臭がつく。これは乾燥の不十分な燃料や、油性分の多い針葉樹燃料を使うと著しい。十分に乾燥した良質の燃料を使っていれば、煙の逆流や木タール臭問題は起きにくい。
煤だけでなく、燃料確保の困難さ、薪乾燥管理の大変さ、燃焼管理の難しさ、手入れの煩雑さ、火災危険性など、簡単安全な灯油ストーブとでは比較にならず、火を扱い慣れない家庭では、薪ストーブの導入は全く勧められない。「木を燃して暖をとる」ことに対して趣味的な憧憬がない限り、燃料代が同等だからといって薪ストーブの有利性などないと思うべきだ。
【４】 もしも、筆者の予測が正しければ、年末に再び石油の暴騰が予想される。今度は気軽に入手できる値段で買えなくなるかもしれない。それを予想して筆者は薪ストーブを導入したわけだが、石油価格の安値安定が見込まれ、通常の利用なら薪ストーブ導入の必要性は皆無だろう。
もし暴騰したとしても、導入する意味のあるのは、近くに豊富な森林地帯があって燃料確保の容易な地域だけだ。しかも人口密集地では無理が多い。
【５】 今のところ、利用法としては、最初に燃えやすい細割りの針葉樹薪を多量に入れて一気に温度を上げて、あとはオガライトや古新聞燃料など安い燃料か、余裕があれば広葉樹薪を投入する。寝る前には、豆炭を２０〜３０個投入しておけば、朝まで火が残り十分に暖かい。（豆炭と灯油の熱量は重量比で同じくらい）
１日分のランニングコストは、針葉樹薪 ５キロ２００〜３００円、豆炭４０個で２００〜３００円くらい、おおむね５００円程度、極寒の日は、この倍くらい使用することになる。
なお、５人家族で大きな家なら、ランニングコストは日１０００円程度見る必要がありそうだ。
追記 薪ストーブの設置を自分で行う人は、煙突の屋外部分の底にあたるエルボには蓋付きを勧める。煙突の分解の必要がなく、掃除用ブラシを入れることができる。薪ストーブの燃焼が不自然で、室内が煙たくなる理由の大部分が煙突のつまりによるもので、放置すると燃焼不良・室内煙逆流・煙道火災の原因になる。良質の燃料を使った良質の煙突なら年に一度の掃除ですむが、乾燥の悪い油成分の多い燃料を使うと、月に一度は煙道掃除の必要が出てくる。
★ 2008年11月08日土曜日 １３時更新
本日、名古屋へ出向きながら宏観を観察すると、福井方面から大規模な放射状雲、推定M５〜６プラスか
一連の前兆が、福井県周辺の震源だとすると、M８級巨大地震は、とりあえずお預けになるだろう。筆者が巨大地震を感じたのは、前兆スパンが非常に長いことと、地球規模の抑圧が長く続いていること、それに新潟・能登・岩手などの、この数年に起きた古い震源地が一様に活性化されて小さな余震を繰り返していることなどからである。
しかし、もし福井沖あたりにM６級が発生するなら、巨大地震は、まだかなり先かもしれない。
なお、放射状雲の収束震源は、当地から見て京都〜福井方面だが、その延長上の山陰日本海である可能性もある。久しぶりに強烈な震災級前兆になっている。
● 今日は早朝から名古屋市内に出ていたが、宇佐見鉱油プリカでガソリンがリッター１２５円だった。ずいぶん久しぶりの価格だが、筆者は１３０円あたりが底値と見ていたので、予想以上の下落に驚いている。
この下落の理由は @ファンドや企業の資金繰りが悪化し、当場凌ぎに手持ち現物を放出しているために一時的なデフレが起きていること A予想を桁違いに上回るスピードで景気悪化が起きて、とりわけ自動車産業の凋落が著しく、生活限度を超えた暴騰のため、大衆が石油依存生活を回避し、筆者のように薪に戻ったり、電気やガスなどにシフトして全体の需要が桁違いに落ちてしまったこと B石油を原料とした工業製品の需要が極端に落ち込み、代替品が登場していること C中東オイルマネーに対する何らかの政治・経済的圧力をかけたい勢力がいること、などだろう。
今のペースだと、原油はバレル５０ドルまで下落し、その段階で世界の備蓄買い付けが一斉に起きるのではないかと予想している。また数十日でファンドの整理が進み、現物放出によるデフレも止まり、そうなれば、今度は生き残ったファンドが独占的に超低金利の救援通貨を利用して、新たな先物買い占めを行い、これまでよりも、はるかに深刻な暴騰、超インフレが起きる可能性が強いと見ている。
今、原油・穀物のデリバティブを全世界で強力に抑制しなければ、市場に溢れ出た流動性の高い膨大な通貨が暴れ回るのは確実な情勢だが、もちろん、それは資本主義によって支えられた欧米日政権では絶対に不可能なことであって、したがって、金融暴走が再びアメリカから始まるのは確実なわけで、今月末にもアメリカでハイパーインフレの兆しが見えるだろうと予想している。
読者にあっては、安い石油に幻想を抱くなと警告しておくしかない。石油は当分下落するが、年末には再び暴騰する可能性が強い。それはアメリカ経済を見ていれば分かることだ。アメリカで起きる経済異変は、忠実に日欧で後追いすることになるのだから。
● オバマはユダヤ・ビルダーバーガーの傀儡か？
【11月7日11時6分配信 CNN.co.jp（CNN） 4日の米大統領選で勝利したバラク・オバマ上院議員は6日、次期政権の政策作成、連邦議会との連絡などで要となる首席補佐官に、民主党のエマニュエル下院議員の登用を決め、同氏が受諾したことを明らかにした。オバマ氏は文書による声明で、「首席補佐官は大統領と政権の政策遂行能力の中心となるポストである」との認識から、人選を最初に発表したと述べた。エマニュエル氏は、オバマ氏と同じイリノイ州出身。クリントン前政権で大統領顧問を務め、02年から下院議員。06年中間選挙で民主党を勝利に導いた指導者の1人だ。同氏は「歴史的人物」の首席補佐官に指名されたことに感激している、と述べ、米国が必要とする変革をもたらすために、また民主、共和両党が共通の目的に向けて団結するよう、「力の限り尽くしたい」と語った。
新政権の人事ではこのほか、広報担当補佐官として、選挙戦でオバマ陣営幹部を務めたロバート・ギブズ氏の名前が挙がっている。国家安全保障問題担当の大統領補佐官には、共和党のヘーゲル上院議員やゲーツ現国防長官が浮上している。ヘーゲル議員はブッシュ政権のイラク政策に強硬に反対する論客として知られた。最大懸案の金融危機問題に対処する次期財務長官としては、ボルカー元連邦準備制度理事会（FRB）議長、ニューヨーク連邦準備銀行のガイトナー総裁やサマーズ元財務長官らの名前が浮上している。】
オバマ政権のブレーンが浮上してきた。その主力は、もっとも重要な補佐官など、ほとんどがNYユダヤ人勢力である。NY在住のユダヤ社会の８割がオバマを支持したと報道されており、パウエルやライスなど共和党ユダヤ系有色グループもオバマを支持した。全体の印象としては、全米のユダヤ社会がオバマを選んだかに見える。あるいは「オバマがユダヤ人」という噂もあながち否定できないかもしれない。
これでは、オバマがイラクから撤退し、イランを攻撃しないという選択も、疑問符をもって見ざるをえない。オバマはアフガニスタンにおける「反テロ戦争」も継続し、パキスタンへの越境攻撃も辞さないと表明しているようだ。
こうなると、副島隆彦が指摘したとおり、オバマは、世界金融資本の盟主ロックフェラーの指示によって選ばれたという情報も間違いではなさそうだ。
アメリカ政権ブレーンに関する情報としては、中田安彦氏のジャパンバンドラーズという非常に質の高いサイトがあるので、ぜひともチェックしていただきたい。
■ 阿修羅より引用
【■人気の秘密は「幻想」？ しかし、オバマ氏の世界的人気は、同氏の政策を人びとがよく理解していないからだと指摘する専門家もいる。 米ニューヨーク（New York）のニュースクール大学（New School University）講師、マックス・ウォルフ（Max Wolff）氏は、オバマ氏の海外でのイメージと実際の政策方針には大きな隔たりがあると指摘する。 米国と欧州でオバマ氏は変革を起こす人物だという認識が広がっているが、ウォルフ氏は、経済と外交という2大重要分野で大胆な政策転換は望めないと言う。
たとえば、オバマ氏の外交政策ブレーンには、イラク戦争の提案者の1人と言われることもある副大統領候補のジョセフ・バイデン（Joseph Biden）上院議員や、ジミー・カーター（Jimmy Carter）政権時代の元国家安全保障担当大統領補佐官でタカ派として知られる、ズビグニュー・ブレジンスキー（Zbigniew Brzezinski）氏がそろっている。 ウォルフ氏は、ジョージ・W・ブッシュ（George W. Bush）大統領は「米国の最も悪い面」を体現する存在として、逆にオバマ氏は「米国のすべての善い面」を体現する存在として欧州の人々の眼に映っているが、そのいずれも、現実とまったく無関係ではないものの、基本的には幻想だと指摘する。
■あくまで米国の大統領
米国の有力シンクタンク、ブルッキングズ研究所（Brookings Institution）のフランス人歴史学者ジュリアン・ヴェッス（Julien Vaisse）氏は、オバマ氏の政治、経済、社会政策は米国人の視点で見なければならないと語る。同氏によると、民主党は政策面で共和党よりずっと欧州に近いものの、健康保険の対象拡大を掲げるオバマ氏の公約は、欧州で採用されている国民皆保険制度に遠く及ばないものだ。 また、欧州に存在しない死刑制度について、オバマ氏はイリノイ（Illinois）州議時代に死刑を求められた被告を保護する制度を導入しているが、死刑廃止論者ではないという。銃の所持を許可する法律についても、オバマ氏は抜本的改革を提案していない。 ヴェッス氏によると、多くの政策課題に対するオバマ氏のあいまいさが選挙戦で奏効しているという。つまり、オバマ氏が与える柔軟なイメージによって、人びとはそれぞれのアメリカンドリームを同氏に投影できるのだという。「オバマ氏が黒人だという事実も大きな役割を果たしている。彼は米国の肯定的側面なのだ」(c)AFP/Francoise Kadri】
● オバマがイスラエル人脈と密接な関係を持っていることは、ブレーン人選や支持母体メンバーを見ればあまりに明らかだが、これでは911テロの真相解明やネオコン・チェイニーの関与を暴くことなど期待できない。
筆者は、これまで得られた情報を総合して、９１１テロが、チェイニーの立案とモサドによる実行と考えるのが状況的にもっとも妥当と考えている。９１１テロの当日、貿易センタービルに大部分のユダヤ人が出勤していなかった。また、莫大な貴金属を保管してあったはずのユダヤ系金融機関が多数入居していたのに、その後、それらが一部でも回収されたという報道は皆無である。おまけにユダヤ系金融機関は、その後、莫大な保証保険を受け取っており、９１１テロによって最大の利益を受けたのが確実であり、もっとも被害が少なかった可能性があるのだ。
★ 2008年11月07日金曜日 ８時半更新
震災前兆を疑う激しい前兆が増えている。テレビに強いノイズが混入するようになった。カラス・ニワトリの鳴き方が異様な激しさと緊張感を示している。
地震雲も強震を示す無数の細かい鱗状雲になっている。
１７時追記
全方位赤焼け現象が起きている。宏観地震雲も、M８超級のまれに見る巨大地震が迫っているとみて間違いないだろう。今日は午後から激しい地鳴りが繰り返されていた。カラスのギャー鳴きも続いている。
震源地の推定だが、公開データを見る限り、行徳はあまり反応がないので、北米プレートではなさそうだ。しかしピスコ川西に相当激しいデータが続いている。行徳の無反応と併せて考えれば、もしも国内なら山陰日本海方面のような気がするが、地震雲鱗状雲のばらつき具合を見る限り、外国の可能性が強いと思う。
今日の夕焼けも、太平洋側に強烈さがあり、太平洋周辺のどこかである可能性が強いように思う。日本海方面でも中国沿岸部の可能性も捨てきれない。
発生は、巨大地震ほど長い前兆スパンがあるため、断定はできないが数日中、明日かもしれないし、１１月１２日頃の満月トリガーかもしれない。震災になる可能性が非常に強いと思う。
■ 間違い探しの写真 どこかに間違いがあります どこでしょう？ ヒント 足下の影の向きに注意
■ パウエルが不審な発言（宇宙の法則研究会提供）
【10月１９日前国務長官パウエル氏が共和党員でありながらオバマ氏への支持をTV番組「ミート・ザ・プレス」出演中で表明した際に、次のようなコメントを表明しています。
「これから多くの問題が起こります。1月21日から22日にかけて、 いまはまだわれわれにも分からない危機がやってきます。次期大統領は彼の パーソナリティーとホワイトハウスの力を総動員し、アメリカは一致団結して 前進し、かならずこの経済問題を解決して国際的責任を果たすことをアメリカ 国民と世界に宣言しなければなりません。そして、国民と国際社会のアメリカに対する信頼を回復しなければならないのです」
つまり20日は就任式なので、その翌日には新大統領は「デフォルト宣言」を行うのが最初の仕事だと言っているのではないでしょうか。】
●筆者意見 @ブッシュとオルメルト・イスラエル首相の秘密会談で、就任式までにイスラエルを核攻撃するという提案がなされたという情報がある。 A未確認だが、就任式にブッシュ大統領が逮捕拘束されるという情報もある Bオバマ暗殺情報が飛び交っている
今の段階で上の情報の意味を探るのは難しいが、ブッシュ・ネオコンが追い詰められ、いずれ内戦に発展する事態は避けられないと思っている。就任式までに、おそらく反ネオコン派に対する強硬な弾圧と殺戮が始まるように思う。
■ 再び世界大恐慌の津波
【ネバダ引用： 【日経平均】は大引け前には７００円を越える下げとなっていましたがアジア株も韓国は８％の下げ、香港も７％を越える下げを記録しており、アジア株全面安が発生しているのです。この理由は《ニューヨーク株安》もありますが、基本は《経済の悪化》があります。しかも今の経済悪化スピードはものすごい速さであり、今まで経験した事がない速さとほとんどの経営者が述べている程破壊的な〈スピード〉と〈力〉を持っているのです。今日発表の【トヨタ】の決算ではこの破壊力が見事に出てきています。下期は販売不振もあり、ほとんど利益を想定しておらず、しかも為替レートをかなり円安水準に設定しており、このままの状態が続けばトヨタは下期と来期は《赤字決算》に陥る事も十分あり得る決算見通しだったのです。天下の【トヨタ】ですらこの状態ですから他の企業は・・
金融危機情報（０％金利に向かう世界と金融恐慌）世界中で利下げ第２段が起こっていますが、為替市場はほとんど反応せず、株式市場は上昇するどころか反対に売られています。特に金融機関株が売られており、金融危機再開となっています。
＜今回の利下げ内容＞
英国 １．５％引き下げて年３．０％へ （５０年ぶりの低金利）スイス ０．５％引き下げで年１．５％へ ＥＣＢ ０．５％引き下げで年３．２５％へ
今回の利下げが株引き上げ・景気後退に効果がないとなりますと、今度は１％以上の利下げに追い込まれ、それでも効果がないとなれば、あと残るは＜０％金利＞しかありません。＜０％＞金利が世界中で広まれば、副作用は２つでます。一つは金利がつかないとなれば預金者は一斉に現金を引き出し、金融機関に取り付け騒ぎが起こることです。
もう一つは＜元祖０％金利＞の【円】が暴落するリスクがあることです。世界中の金利が＜０％＞になれば今までの＜低金利通貨：円＞の存在価値がなくなり、日本から大量の資金が出ていくからです。今政策当局者は固唾をのんで為替・株式市場の動きを見守っています。】
●余談 危機の本質を見よ
数学者や経済学者を集めて「金融工学」と称する金儲けプログラムを開発させ、コンピュータを利用して取引の穴を見つけ、暴利を得てきたアメリカ金融ファンドだが、その本質は、例えば大衆の安定生活を思いはかって意図的に価格を抑制するといった、思いやりの思惑による抑制価格を見つけると、よってたかって、その瑕疵を狙ってカネに換え、世界経済が金儲け思想だけでしか動けないように作り替えていったということだ。
そこには、世界人民の暮らしや人生に対する配慮など皆無であり、ただ自分たちの特権、王侯貴族のような贅沢を支えるカネを得たいという汚い欲望だけに突き動かされ、結局のところ、世界経済を根底から破壊することで、莫大な人々の生活と命を破壊し、自分たちもまた取り返しのつかない墓穴を掘ったのだ。
世界中の取引のなかに残された穴、儲けの余地を探しだし、徹底的にプログラム介入した結果、ヘッジファンドは毎年３〜５割という利益の増加を獲得し、経営者たちは小国の国家予算にも匹敵する収入を持ち去った。
例えばゴールドマンやリーマンCEOの年収は５００億〜１０００億円とされ、３０万人社員の平均年収も５０００〜７０００万円と言われたし、リーマンの単年度ボーナス総額は、フィリピンの国内総生産にも匹敵すると報じられてきた。
このように世界中でボロ儲けを繰り返し、その規模を拡大再生産した結果、金融ヘッジファンドは、わずか１０年あまりで、世界実体経済７０００兆円の１０倍の規模、７京円の先物買い投機（デリバティブ）を行うようになった。
これが世界の実体経済をまともに直撃し、架空のカネが実物を買い占め、暴騰させ、大衆消費を奪って凄まじい経済破壊を起こしているわけだ。
金融ファンドは、レバレッジやCDSといった、架空の取り決めで生み出されただけの「金融工学」を駆使して規模を拡大したのだが、その正体は、日本の超低金利金融資金とFRBの印刷しただけの架空紙幣であったと考えてよいだろう。
それは、本当はありもしない虚構のカネを取引のなかだけで作り出し、それを国家官僚ぐるみ、会社ぐるみで私物化するということだったのだ。
考えてみよ、リーマン・ゴールドマン・モルガンといったアメリカ投資銀行、ヘッジファンド・金融資本の社員が世界経済から給与として持ち去ったカネは、ゴールマン一社だけで数百兆円、全体では軽く数千兆円を超えるだろう。
そんなカネが、この地上のどこにあるというのだ？ いや、カネは刷ればいくらでもできる。しかしカネに見合う物資も労働も虚構なのだ。
日本の国家予算だって、利払い・償還分を除けば、せいぜい４０兆円にすぎない。それは未来に設定した取り決めから引き出した架空のカネを先取りするいうことであり、純金の裏付け（兌換制）が放棄された、ただ印刷しただけの木の葉に過ぎない紙幣によって支払われるのだ。
架空でない実体のある経済とは何か？
それは、食料を生産することであり、工業製品を生産することであり、石炭・石油を掘り出すことであり、それらを世界人民が消費するということである。それらは需要と供給に応じて価格が定まり、取引され、一定の利潤が蓄積されて未来の投資に向かうことになっている。
そのなかで、取引にアラを探し出し、金儲けの余地をコンピュータで解析し、日本から超低金利のカネを借りて、レバレッジをかけ（元手の数倍、数十倍のカネを動かせる債権を作り出し、それにCDS債権破綻保証保険をかける）実体経済需要が膨らんで値が上がりそうだと思えば、数ヶ月・数年先の生産物を所有する権利を買い占めるわけだ。
元々、ありもしないカネなのだ。元手１億円で１０倍のレバレッジをかければ、１０億円のカネを動かせる。破綻したときはCDS保険が保証してくれる。１億円で１０億円分の儲けを手中にできるが、損失が出たときも１０倍になるわけだ。
そうして、経済が、すべて順調に動いているときは、普通の１０倍もの儲けを得られるが、うまくゆかなくなれば１０倍の損失を負担したければいけない。だが、元々１億円しか持たない者が１０億円の負債を返せるはずがない。それを保証したはずの破綻保険も、受けた保険会社がつぶれてしまって支払えない。
このようにして、詐欺によって成立したともいえるサブプライム証券破綻を発端に、あやゆる虚構資金、クレジット、自動車ローンにまで破綻の大津波が襲い、世界全体で数千兆円を超える凄まじい、たぶん地球上に存在する、あらゆる物資を全部集めても決して返せないほどの破綻が生じたのである。
世界人民の平和な生活を守るという人倫を無視して、利己主義的な金儲けに邁進したあげく、必然的に破綻した金融資本を救済すべく、金持ちの味方、自称正義の月光仮面、アメリカ政府は無制限のカネを印刷して金融に投入しはじめた。
日本や欧州もそれない倣い、後先を考えずに大金持ち連中を救済すべく国民の税金・年金・預金を投入しはじめた。その額は、すでに数百兆円に達している。
だが、破綻の規模は、それらすべてを、ありったけ投入しても、焼け石に水程度の巨大なものであり、どれほどカネを入れても、虚構に満ちた経済秩序を救うことは不可能であり、素直に破綻させないで、国家権力・特権大金持ち階級の資産と金持ち優先の経済秩序を守ろうとして資金を入れるほどに、それは暗黒の闇に吸い込まれて消えてしまうのだ。
その結果、何が起きるのか？
世界の生産力は環境と人口と生産能力に応じて定まるものであって、簡単には変えられない。世界で必要とされる物資・労働の総数は昔も今もほとんど変わらない。しかし、大金持ちやファンドの強欲によって、そこから得られるカネだけが巨大に増殖したのだ。印刷された紙幣の流通量が凄まじく激増したのである。それは、実体経済の１０倍もに膨れあがったのだ。
物資は変わらずカネだけが増えた。こうなれば必然的に起きることは、一つの物資につけられるカネが暴騰するということだ。これをインフレといい、その規模が大きければハイパーインフレと言うのである。
これから起きるインフレは、アメリカの刷ったドル紙幣、実体経済を無視して、未来の物資につけられたデリバティブ価格によって、世界の通貨価値を真正面から破壊するのであり、あらゆる物資が暴騰する必然性があるわけで、その通貨流通規模の激増は、現在の物価を１０倍以上に押し上げる力を持ち、あるいは千倍万倍だって不思議ではない。
世界中の通貨、なかんずくドル・ユーロの価値は暴落するだろう。日本でも決して例外でない。他国よりも少し緩い程度で、あらゆる物資が数十倍の価格になる事態が避けられない。だが給与は決して同じように上がらない。年金も上がらない。
何よりも、大衆の購買力が破壊され、世界の景気を引っ張ってきた自動車や家などの産業が壊滅しつつある。GMなど御三家や世界最優良企業とまでいわれたトヨタまでが破綻の危機に瀕するようになった。
こうなれば、企業業績の向上によってのみ支えられてきた世界の株価は、上がる要因を失い、下落の一途をたどり、それによって世界中の資産まで失われた。この１年で失われた資産は世界全体で２０００兆円にも上るといわれる。
つまり金融ファンドは、自分たちの強欲の結果、世界人民の購買力を奪い、それによって健全な企業まで破滅させ、結果として、自分たちの株式資産を壊滅させたという滑稽な喜劇が演じられているのである。
だが、それは同時に世界人民の暮らしをも直撃することになった。こうなれば、我々民衆は、どのように生活を守るのか？ それは現物を持ち、物々交換を中心にした地域経済を確立する以外、生き延びる道はないのだ。
日本にカネが集まっているから投資が必要だといっても、それは、現在行われている強欲ファンドのボロ儲け主義がすべて破滅してからの話であって、これまで世界経済を破壊し尽くしてきた金融資本を完全に破滅させて、全人民が体一つの生身の人間に立ち返り、そこから自給自足農業共同体を軸に、新しい地域経済を復活させればよいのである。
我々には、当分、凄まじく苦しい苛酷な日々が続くだろう。日本は経済鎖国に追い込まれ、世界には金本位制が復活してから、緩やかに貿易も再開されるだろううが、それまで、日本には自給率４割以外の食料が急速に不足し、石油や電気の供給も困難になることは覚悟しなければならない。
★ 2008年11月06日木曜日 １３時更新
強震性（震度４〜７）の地震雲（鱗状雲）が出ている。
１７時半追記
大和高田市Fさんから寄せられた地震雲を上のリンクに追加した。
午後からカラスの激しいギャー鳴き、強烈な耳鳴り、ニワトリのおびえ現象など、生物的には明確に震災前兆になっている。
ただ、予想していた日本海山陰・北陸方面にはM３〜４多発で、はっきりした結果が見えていない。今回は昨日の帯雲位置から、東海〜関東のM５クラスの強震を予想している。
行徳にも明確なデータが見えていないが、富士山周辺の温泉に異常があるとのレポートがきている。 ピスコ川西に大きなデータが続くようになり、結果が見えないので、やはり関西方面警戒が必要だ。
● 再び下落の大波
【東証：２日ぶり９０００円割れ アジア株も下落 ６日の東京株式市場は、前日の米国株価の急落などを受けてほぼ全面安の展開となり、日経平均株価は３営業日ぶりに反落し、一時、前日終値比６０２円５７銭安の８９１８円６７銭まで値を下げた。取引時間中に９０００円を割り込むのは２日ぶり。前日の取引で、米大統領選で民主党のバラク・オバマ上院議員が勝利し、新政権の経済政策への期待が高まったことを受けて、日経平均が同４００円超上昇した分がはく落した。 午後０時５０分現在、同５３７円７２銭安の８９８３円５２銭、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）も３日ぶりに反落し、同５１．５７ポイント安の９１５．３４で取引されている。東証１部の午前の出来高は１０億５８００万株。 また、韓国総合指数と香港ハンセン指数が一時、６％以上下落し、上海総合指数も一時、３％以上の下落率となるなどアジア市場でも主要株価指数が軒並み値を下げている。】
株式相場に方向性が見えない。株価が上昇する本質は、企業売り上げの好調を反映するわけだが、市況は恐ろしいほどに萎縮し、自動車などは、昨年同期の半分にまで落ち込んでいる。それなのに、株価が回復していた理由は、何度も説明したとおり公的資金・年金・郵貯の投入であった。
今回はオバマご祝儀相場が一定期間続くという予想もあったが、即日下落する展開になった理由は、ファンドの売り抜けへの焦りであろう。わずかなタイミングを逃さず、投入された公的資金を食い荒らすのに血眼になっているのだ。だから公的投入が株価安定に寄与するはずがなく、我々の強奪された年金資金を自滅しかけたファンドへプレゼントしているだけなのだ。
正直言って、麻生政権は究極のバカばかりだ。まさか、ここまで愚かな施策しか浮かばないとは思わなかった。「百年に一度の危機」などと、ほざいてはいるが、周囲からの、たぶん町村あたりからの受け売りだろう。 この先、あらゆる財産価値が紙屑に下落する恐怖が待ちかまえていることに全く気づいていないようだ。
今、本当に必要なことは、究極の破壊を予想し、その後の再建策を講じることのはずだ。そのための資金を選挙対策のためにドブに捨てることしか思い浮かばないド阿呆どもが自民党なのだ。結局のところ、彼らの失政のツケを民主党に押しつけようとする三文芝居が待ちかまえているだけなのだが。
当掲示板にも女性のフリを装った政権の回し者が書き込んでいるが、これほど膨大な救援資金による流動化が起きているのに、印刷された莫大な紙幣が暴れ出してハイパーインフレを引き起こす（タダに等しい低金利で膨大な通貨がファンドに手渡されるなら、それが先物買い占め資金になり、物価を暴騰させるに決まっているだろ！）のが時間の問題だと指摘しているのに、「そんな兆候も理由も存在しない」と決めつけている。
これまで東海アマも、筆者が、インテリぶらないで、なるべく親しみのもてる分かりやすい論理を展開してきたつもりだったが、こうして、分かりやすくすると、こちらのレベルが低いと勘違いしたアホが寄ってきて、何一つ分からないのに、ぐちゃぐちゃと知ったかぶりの誹謗中傷を書き込み、うんざりするばかりだったが、ここにきて、若干の経済用語を使い出したら、今度は内閣府の回し者とおぼしき人物が書き込むようになり、レベルが上がってしまった。 喜んでいいのか、悲しんでいいのか分からない。
政権が崩壊しようと、政府がつぶれようと因果応報でしかないが、困るのは、老人や障害者などの介護システムや病院システムなども崩壊する可能性があることで、行き場のない膨大な要介護者が巷に放り出されることになる。彼らを助けようにも、健常者でさえ、仕事を追われ、その日の糧にありつくのが至難になってしまうのだ。
もちろん暖房用の灯油も移動用のガソリンも、すべて暴騰し、手に入る値段ではなくなってしまう。食料も消えるだろう。
今は、そうした非常事態に備えて、覚悟し準備せよというしかない。
今月末には、アメリカが最初のハイパーインフレに見舞われると予想している。そして、その波はただちに世界中を遅う大津波となり、人類の生活を直撃するのだ。
■ オバマ歓迎暴落を演じたアメリカ金融界
【ネバダ引用： 金融危機情報（オバマ新大統領への冷水） 【ウオール街】はなんとも派手なオバマ新大統領歓迎相場をやったものです（NYダウの５００ドル近い急落）が、今回の選挙戦後半には、マケイン陣営からマケイン氏が不利になるようなスキャンダル公表やサボタージュが見られ、事実上選挙戦から撤退していましたが、この背景には、金融メルトダウン対応を民主党にやらせようという高度な政治判断があったのかもしれません。
今、世界中の金融緩和もあり金融市場は何とか平静を保っていますが、根元は着実に腐ってきており、いつ何時土台が崩れおちるか分からない状態になっているのです。この状況を一番よく知っているのはブッシュ大統領であり共和党であり、ここで政権を一旦民主党に渡し、対応を任せようとしたとも言えるのです。今の金融市場は誰が何をやりましてもとても解決できる状況ではなく、行き着くところまでいきませんと収まりません。即ち、【金融恐慌】ですが、新大統領が就任します来年１月２０日前にこの【金融恐慌】が起こり、この金融恐慌が経済恐慌に転じるのは時間の問題であり、そうなれば経済が回復し始めるまでには少なくとも３年はかかります。
オバマ新大統領は任期中悪化し続ける経済の真っただ中にいるわけであり、任期途中でリコール運動がおこりましても何ら不思議ではありません。今回のＮＹダウの急落はまだまだ序の口ですが、明日は日替わりで５００ドル上げ、とりあえずは世界共通認識の＜ダウ１万ドル・日経平均１万円＞を目指すかもしれませんが、最後の段階ではＮＹダウ５，０００ドル、日経平均５，０００円割れは避けられない筈です。金融恐慌が起こらないと思う市場関係者・投資家は日経平均２万円を唱えるでしょうが、はたしてどうなるでしょうか・・・・】
★ 2008年11月05日水曜日 １１時更新
今のところ、異状といえばニワトリが相当に激しく騒いでいる。それ以外の宏観異変は確認できていない。前駆微震も確認できないので、これから大型が発生するとしても、おそらく海域遠方だろう。携帯メールなどにも強いブロッキングなどの異常は出ていないようだ。
全般に強い抑圧傾向が続き、大きな地震が起きにくくなっている。
２０時追記
今日は凄い地震雲が出ていた。規模はそれほど大きくないが、巨大地震震源に誘発されて、あらゆる断層が活性化しているような噴射状雲が多数。東海震源域からのような気がする。
■ ネバダ： ユーロ危機情報
【金融危機情報（ユーロをめぐる報道） １１月１１日付け【週刊エコノミスト】は表紙に以下のようなタイトルをつけて報じています。【ユーロ崩壊：米金融危機は欧州で深刻化】
また、金融関係者なら誰でも知っている内容ですが、『ＪＰモルガン・チェース銀行』が【ユーロ】の年末の予想価格を一ユーロ＝１０３円に設定しています。暴落が始まる前までは【ユーロ】が世界第１位の通貨になり、【ドル】と違ってバラ色の通貨というのが一般的でしたが、今や暴落した【ユーロ】に対して色々な懐疑的な目が向けられています。イタリアではユーロ離脱論が徐々に幅をきかせてきており、フランスでも【ユーロ】から離脱するべきという論調もかなり出てきています。今まで、ワールドレポート等で、【ユーロ】は買ってはいけない通貨と一貫して述べてきましたが、ここにきまして多くの"専門家"が【ユーロ】称賛から【ユーロ】危機へと転換していますが、この専門家の変わり身の早さについていけないのが個人投資家です。多くの個人が１６０円以上という高値で買いついたままになっていると言われており、次に【ユーロ】売りの嵐が襲ってきた際には１１０円以下で投げ売りをするはずですから、膨大な損を抱え込むことになります。【ユーロ売り】第２幕があく日も近いかもしれません。】
→ 欧州通貨危機はアメリカ以上に深刻、理由は欧州金融機関が多くのCDS・CDOに手を出し、そのレバレッジ比率はアメリカをはるかに上回るとされるからだ。
● オバマ大統領後
オバマが大統領に就任するのはロックフェラーの計画であると、副島隆彦が昨年１０月頃から指摘し、誰もが敗北を予想していた早い段階で、彼の当選を予言していた。副島はユダヤ陰謀論否定論者なのでイルミナティやビルダーバーガーの存在を肯定していないが、アメリカでの取材から、ロックフェラー周辺の示唆によって、1年も前からヒラリーを破り、マケインを破って当選することを予言する情報を得ていたわけだ。
明日にもオバマ新大統領が確定するわけだが、オバマの発言を注意深く観察している人は、彼が必ずしも貧困大衆の味方にはならないと指摘している。例えば、藤原直也は昨日のラジオブログのなかで、オバマが金持ち優遇策を行うのではないかと危惧を漏らしているが、一方で、黒人大統領という人類史における驚異的なエポックがもたらす効果についても触れている。
また、オバマの命を狙う人種差別主義の根は深く、いすれにせよ任期中は命を脅かされ続けるのは間違いなく、当選そのものが暗殺を前提に仕組まれている可能性についても検討する必要があるかもしれない。
副大統領になるジョゼフ・バイデンについて、よく知られていないが、ローマカトリックの敬虔な信者であるという情報から、むしろ、彼こそ仕組まれた本命であった可能性も見ておく必要があるだろう。
さらに、オバマ以上に候補の筆頭にあったヒラリー・クリントンや、原子力推進を目的に世界的な地球温暖化反対運動を巻き起こしてノーベル平和賞を受理したアル・ゴアについても、今後のアメリカ指導階級に、どのように関与する可能性があるのか検討しなければいけない。
まだまだ不確定要素が多すぎる今後のアメリカ政権だが、いずれにせよオバマ大統領になれば、共和党支持母体のアメリカ特権階級は、オバマ経済政策に敵対して、利己主義的な利益独占に走るのは間違いないことで、現在、ファンドの資金繰りの悪化から現物市場の投げ売りが一段落すれば、生き残ったファンドと市場救済資金に投入された無制限に近い印刷通貨が、暴れ出すのは間違いない事実で、今月末にも、筆者は原油・穀物市場に大きな異変とハイパーインフレが噴出するものと予想している。
筆者は、人類史のもっとも大きな対立軸は、「社会全体と他人に奉仕するために生きるのか？ それとも、自分自身の利益だけに生きるのか？」という人生モチベーションであると、これまで何度も指摘してきた。オバマが、この軸の、どちら側に位置するのかだけが問題で、もしも後者ならば、どんなキレイゴトを並べようと人類の敵になることは避けられないのである。
筆者と藤原直哉は、資本主義や投資についての基本的な考えが大きく異なるが、しかし「明るく暖かい社会」、つまり、みんなが社会全体のことを考えて、他人の利益に奉仕する人情社会を目指すという視点について、まったく同じであって、こうした軸にぶれがないなら、様々の方法論の異なる人同士が立場を超えて団結できるものと確信している。
同じ意味で、まだオバマの本質的軸がどこにあるのか不明だが、もしも「明るく暖かい人情社会」を目指す人ならば、立場や方法論の違いを超えて、固く団結し、ともに歩みたいと考えている。
「自分と自分たちの利益だけに奉仕する」人生観・社会観を強固に刷り込んで、それを実践してきた人たちは、これから、そのカルマ、結実を刈り取るべきときがやってきた。
ユダヤ教徒パリサイ派、ロスチャイルド・ロックフェラー・ビルダーバーガー・イルミナティ・エスタブリッシュメンを問わず、地上の誰もが、これから数年の間に、その人生観・社会観を根底から問われる時代がやってきたのである。政権を掌握すれば何とかなるという時代では、すでにない。
アメリカや中国では巨大な応仁の乱のような内戦が避けられず、膨大な人々が戦火に消え去ることだろう。場合によっては核兵器の使用もあるかもしれない。
今月末にも、アメリカは反オバマ勢力による経済攪乱によって猛烈なハイパーインフレが始まり、政府は崩壊し、内戦状態に突入する可能性もある。
中央政府に黒人大統領が登場した段階で、地方政府を管掌する白人優越主義者たちのモチベーションは消えてしまうだろう。あらゆる政策に行政現場レベルで問題が引き起こされ、意図的なサボタージュが繰り返され、それに対する効果的な統制も不可能になるだろう。
差別主義者たちの、やりたい放題の社会になる可能性が強い。すべての有益な政策は、末端で無視され、反逆されるることになりそうだ。こうしてアメリカ庶民階級の生活は根底から破壊され、飢え死にする人が続々と出てくるだろう。
これまでアメリカを根底から支え続けてきた市民ボランティアにも大きな足枷がはめられることになるだろう。給食所は差別主義者に破壊され、飢えて凍死する人が続出することになるだろう。納税システムも破壊され、アメリカはあらゆる行政能力を失う可能性が強まると考えている。
こうなればウェブボットの予言どおり、世界190カ国に進駐しているアメリカ軍は、その補給を断たれ、進退窮まって崩壊することになる。
我々は、アメリカ国家建国以来、その最大の崩壊を目撃することになりそうだ。
● 追記 オバマ大統領誕生、ご祝儀相場で株価が上がっているが、この効果は、せぜい半月程度だろう。アメリカの本質的な問題は何一つ解決されていない。G７各国が協調して、自国の闇資金、年金・郵貯資産などを秘密裏に投入して買い支えているだけのことで、ファンドはこの足下を見て売り抜けている。いわば、投機ファンドを救済するための世界的陰謀と断定していいだろう。
バカな大衆投資家が陰謀の仕組まれた上昇に浮き足立って筆者の元にも電話をかけてくるが、もとより他人を出し抜いてボロ儲けしたいだけの強欲にまみれた利己主義者がどうなろうと知ったことではない。好きなだけ買えばよろしい。もう筆者のところに電話などかけないでいただきたい。
バクチに酔った者はバクチに死ぬしかないのだ。筆者には何の興味もないことだ。
● 追追記
オバマ政権確定で、はたしてイラン侵攻の目は消えたのだろうか？ ロックフェラーがオバマに与えた役割は、リンカーンの再来とも言われる傑出した治世だろうか？
筆者は、どうしても、そうは思えない。むしろ、ニクソン・パパブッシュ以来のアメリカ失政のツケを、黒人であるオバマに背負わせて、「悪いのは全部オバマ」ということにしておいて、人種差別主義者の仕業に見せかけて暗殺するというシナリオが、もっとも妥当であるような気がしている。
その後、大本命であるアル・ゴアか、ヒラリーが登場し、人類最終戦争に突き進むような予感もある。だが、ロックフェラーやロスチャイルドらビルダーバーグ会議が、どれほど精緻なシナリオを書いていたとしても、彼らの計画したはずの、今の危機が予想をはるかに超えて暴走する事態は避けられないだろう。
筆者は、これまでも、イルミナティ（ビルダーバーグ会議）の本当の狙いは、人類大削減計画であると指摘し、戦争や疫病、飢餓を通じて、巨大な殺戮が行われるのではないか？ と強い疑念を抱いてきた。
もし、筆者の予感が正しければ、これから起きることは、凄まじいハイパーインフレ・新型インフルエンザの蔓延・イラン侵攻から第三次世界大戦ということになるわけだ。さらに、アメリカにおいて、内乱からジェノサイド大虐殺が起きることになる。
今、複雑に絡み合った糸の向こうに、７０億の人口を１０億に削減するという１９８０年ビルダーバーグ会議の命題が、これから、どのように展開されるのか、読み解いているところだ。
★ 2008年11月04日火曜日 １９時半更新
夕方、雲はないものの関西方面の大気に、まるで薪ストーブの炎のような赤い輝きが見えている。危険な前兆で、関西〜西日本方面の大型直前前兆だろう。一昨日の、北陸方面に見えていた断層状雲の結果が出ていないので、福井沖〜山陰沖にM５〜６程度が発生するかもしれない。
■ 金融危機 ネバダ情報引用
【2008年11月04日金融危機情報（再度売られ始めたユーロ・ポンド）しばらくおとなしくしていました＜為替市場＞ですが、【ユーロ】、【ポンド】がじわりじわりと売られてきており、近々に大荒れになるかも知れません。【ユーロ】、【ポンド】を売り込む材料には事欠きませんので、生き残ったファンドの資金で一大勝負をかけてくれば、【ユーロ】、【ポンド】はひとたまりもありません。新興市場の通貨を売り崩しエネルギーを蓄えたファンドがはたして最後の勝負を挑んでくるのかどうか。買っても負けても勝負をかける相手が【ユーロ】、【ポンド】なら相手に不足はありませんから、≪史上最大の投機ショー≫が見られるかもしれません。
ただ、この勝負はどちらに転びましても、世界にとり破滅しかありません。ファンドが勝てば【ユーロ】、【ポンド】が暴落し【ユーロ】は崩壊することになりますし、ファンドが負ければ手持ちの株式・商品・為替ポジションをすべて売ってきますから、金融市場は世紀の暴落を演じます。
金融危機情報（相次ぐファンドの解約停止・運用損） 今、世界中でファンドの破たん・解約停止・運用悪化が表面化していますが、ゴールドマンサックス傘下の「ゴールドマン・インベストメント・パートナーズ」は今年１月に６０億ドルの資金で運用を開始し、現時点で１０億ドル近い含み損を抱えていると報じられています。また、米国・ロンドンに拠点があります投資会社である「ブルー・マウンテン・キャピタルマネージメント」社傘下のヘッジファンドである【ブルーマウンテン・クレジット・オルタナティブ・ファンド】の解約を停止すると顧客に通知していると報じられています。今回の金融混乱でファンドの時代が終わりを告げた以上、今後ありとあらゆるファンドが破たん・契約停止に追い込まれますが、まだ殆どの個人投資家はそのリスクに気づいていません。
元本を１０％、２０％既存したファンドはまだましであり、中には半分以上失ったファンドもあると言われており、今後ファンドの破たん＝処分売りが入りますので、金融市場の上下動は今よりさらに激しくなります。日々５％、１０％の振幅が当たり前になり、そしてある日世紀の大暴落が市場を襲い、金融市場が崩壊することになります。
金融危機情報（激減したＧＭの販売）１０月のＧＭの米国内の販売が４５％も激減したと発表になっています。世界販売は−１１％（７−９月期）でしたので、１０月の販売がいかに激減しているか分かります。このような中、クライスラーと合併話が政府主導で進められていますが、たとえ合併が成立しましても一時的な資金繰りが助かるだけであり、根本解決にはなりません。（話は中々まとまらず、次期大統領の政治的決断にゆだねられているとのことですが、次期大統領は来年１月まで就任しないわけで、政治空白の中での判断となりますす。）決断を先送りしている中、ＧＭを取り巻く環境は日々悪化しており、はたして間に合うのかどうか。
経済速報（世界経済の悪化と株高？） １０月の【米製造業景況感指数】が３８．９（前月比マイナス４．６）となり、２６年ぶりの低水準になったと発表になっており、ヨーロッパでも０％成長ないしはマイナス成長が予想されており、今や世界的に景気は＜不況期＞入りとなってきています。この【米製造業景況感指数】の事前予想は４１．５でしたから、アナリストはかなり楽観的に見ていたことになります。今や月を追うごとに世界の景気は悪化しており、１１月半ば過ぎには今の経済へのカンフル剤の効果も消えてでしょうから、景気はさらにがクンと落ちこむことになります。株式は基本的には業績が基本となっており、このような状況下では継続して株価が上昇することはあり得ません。
日経平均は先物買いに急上昇していきましたが、為替はほとんど動かず、また中国株（上海総合株指数）も殆ど動いていません。為替は【ユーロ・円】が＜１２４円＞、【英ポンド・円】が＜１５４円＞、【ドル・円】が＜９８．８０銭＞で動きが止まっています。【ユーロ・ドル】も１．２５２３〜１．２５９５という狭い範囲で動きが止まっておいますが、いずれ大きく動く筈です。特に【ユーロ】、【ポンド】は低位安定となっており、不気味な小刻みな動きに終始していますが、次なる利下げをきっかけに急落するかもしれません。
現在の１ユーロ＜１２４円＞が＜１２０円＞を切ってきたとき、金融市場が激変するはずであり、今日日経平均は公的資金・企業年金資金等の買いもあり急上昇しましたが、さていつまでもつでしょうか？【上海総合株】がほとんど動いていませんが、本来ならこの動きが日経平均の動きになる筈なのです。】
● 麻生内閣の消費税上げ宣言、高速道路の事実上無料化、２兆円バラマキなど、「経済対策」とやらの中身を聞いて、ぶったまげなかった人は少ないだろう。
「知恵遅れ」と評されてはいたが、まさか、ここまでアホだとは、というのが普通の感想だろう。
小渕恵三のやった世にも愚劣な花咲爺気取りの税金ドブ捨てを、またまたやろうというわけだ。このカネを有効に使えば、国民のどれほどが救われるか分からないのに、誰一人救わないで、選挙対策のみでドブに捨てようというわけで、まっとうな判断力・見通しをもった人なら、全員が絶望し、ただただ押し黙ってしまうだろう。
▼ 参考までに、筆者が二兆円の予算を今与えられたなら、どのように使うか？
【まずは、「転落滑り止め」だ。世の中、最底辺で自殺するしかないほどに経済的に追い込まれた人たちのために、生活保護ではなく、救済コロニーを大規模に設置する。例えば、愛知県では鍋田干拓地の三重県境部分に１００町歩を超える広大な土地が、バブル破綻の時代のまま取り残されていて、こうした遊休地に、貧困者用の大規模なコロニーを設置し、転落滑り止め対策とする。
少なくとも、どんない困っても、最期の拠り所として、このコロニーに来れば命が支えられる。そして、広大な農地を耕作し、農業技術を身につけ、生産技能を修練できる施設を併設し、社会復帰を準備させる。
これで、どんなに困っても、国民は、とりあず食いつなぐことができ、犯罪に走らなくてすむようになる。
一カ所の施設は1万人程度の規模とし、一人あたりの予算は日千円もあれば十分で、年間３０万、全体で３０億円、これなら、この規模のコロニーを全国で６０カ所、各都道府県に一カ所は設置できる。この、くらいの収容力があれば、全国のホームレス、生活困窮者の問題は解決でき、犯罪も大幅に減らすことができ、先進国にあるまじき行き倒れの悲惨な光景を見ずにすむし、全国から多くのカンパが寄せられて、立派に運営できるだろう。】
我々は小渕内閣の行った「景気対策」８０兆円の結果が何をもたらしたのか知っている。もし、あのカネが、合理的に使われていたなら、空白の１０年などありえなかった。今のような絶望的な格差社会も生まれず、金川・加藤という死刑囚も登場しなかっただろう。
筆者は、この前後の自民党や評論家の発言を見ていて、二世三世議員たちの実力・中身の程度を良く理解することができたし、テレビのコメンテーターとして登場している評論家連中の思考回路、能力もよく理解できたと思う。とてもじゃないが情勢の研究を重ね、問題の本質を見抜いた専門家のものではなく、こうした評論家や議員を輩出した大学の教育程度が、どれほど劣化・崩壊を来しているのか、本当に驚いた。
正直、この事態を正しく認識しているのは、藤原直也・副島隆彦・株式日記のトラ氏など、ごく少数だ。当掲示板ではtotoro氏や春爛漫氏などががんばっているが、なかには経企庁の意図的な介入ではないかと疑う者もいる。
これまで株式投資による利殖思想を正当化してきた者は、ほぼ全滅だと思う。結局のところ、今起きている問題は、「１００年に一度の金融危機」などという甘い者では断じてない。これは人類史におけるカルマの精算であると筆者は確信している。
人類史を弁別するために必要なものは、ただ一つの対立軸である。
それは、他人とともに生き、子供たちの未来、全体の利益に奉仕しようとするモチベーションと、孤立し閉鎖した利己主義、すなわち、自分の利益に奉仕するモチベーションの対立軸である。人類史を評価するべき軸は、この一点しかありえないのだ。
こうして、人生の本当の意義が、他人と全体の利益に奉仕するのか、それとも自分の利益だけに奉仕するのかという対立軸だけで考えることができるなら、今起きている事態の本当の意味が明らかになるだろう。
今、人類はカルマの精算を迎えたのだ。アメリカという利己主義カルマのもっとも強大な国家に、それが起こり、全世界に波及することになった。
だが、このカルマは、数十数百の転生輪廻を繰り返してきた全人類の一人一人が問われるのである。侵略迫害という、もっとも劣悪なカルマを抱えたアメリカ国家に、もっとも激しく現れただけで、日本とて、決して精算を避けることはできず、アメリカと同じように利己主義を精算させられるしかない。
国家だけでない、一人一人が過去生・転生のすべてを精算させられるのだろう。それは想像の千倍も激しいものになるだろう。
地球環境の破局を迎えた今、全人類が、そのカルマを精算しない限り、もはや未来は存在しえないのだ。
ついでに言えば、カルマとは「因果の法則」である。原因が必ず結果を生み出す因果律のことだ。アメリカが自国の利益のために、他国を蹂躙し、その国民に地獄を与え続けたという原因が、アメリカ国民を究極の地獄に陥れるという法則であり、日本が利己主義によって世界中の原生林を伐採し、地球環境を破壊することに貢献したことが、日本人民を環境難民にするという因果律のことである。
★ 2008年11月03日月曜日 １３時半更新
連日、生物前兆・体感異常とテレビ受信障害が途絶えることなく続いているが、結果は不明瞭。今日も同じように異常がある。
発生状況も強い抑圧、１０月２７日のイオン前兆が、どのような結果をもたらすのか？ 明日が７日目になり心配だ。前兆は４日前・７日前に激しく出る波がある。
東京大学地震研発生データを見ると、この数ヶ月、過去に例をみない大規模な群発が、伊豆諸島〜フォッサマグナ周辺で起きていることが分かる。もちろん、これは東海巨大震源が胎動していることを示すもので、この発生が収束し、静けさ現象が起きるようになると、いよいよM８〜９プラス発生と予想している。この数ヶ月の行徳三宅島データや、当地での結果の見えない異常体感が、この胎動によって説明がつくと考えるべきだろう。東海地震とともにフォッサマグナが動こうとしている！
● 余談 洗脳のくびきから解き放たれよ
社会保険庁の年金業務が、およそ先進国の行政業務とは信じがたいデタラメな管理を行われ、百兆円を超える資産の行方が分からなくなっているようだ。すでに数十年前から登録業務は、データの不備によって未来の大混乱を十分に予想できたにもかかわらず、改善努力を意図的に放棄していたことが明らかにされている。
おそらく、これは意図的にデタラメ管理を行い、空中に浮いた巨額の資金を隠蔽し、なんらかの目的に利用する意図があったのだろう。
国民から強制徴収した数百兆円の巨額資金がタテマエ通りに国民に還付されているのは半額程度に過ぎず、残りはデタラメ記録によって意図的に抜き取られ、株式投資や自民党政権維持の闇資金に流れていると考えられる。
これは計画された戦後最大の行政犯罪といってよいだろう。その闇は深く、誰が何の目的で計画したのか？ 陰謀の全容が明らかになる日は、まだ先の話だ。
データ更正の証拠となるべき手書き台帳も証拠隠滅のため意図的に廃棄され、ここに至っては、もはや尻ぬぐいも不可能なことから、国民から訂正・更正を求められても、現存している過去データさえないことにして、国民からの校正要請を受け付けない状態が続いているとわれる。こうした異常なサボタージュの事実こそ、国民年金システムが将来の破綻を最初から承知の上で、詐欺的手法による資金集めを目的にしたものであったことを背理的に証明するものである。
元滋賀県社会保険事務所・徴収課長だった尾崎孝雄氏の指摘によれば、ほとんどの場合、記録がコンピュータに保管されているのに、誤記録による被害を被っている国民から訂正要求・資料開示を求められても、「台帳は存在しない、すでに破棄した」と嘘を言って、訂正を諦めるようにし向けるよう、社保庁幹部から指示が出ているのだという。
社会保険庁も厚労省も、それを指揮する政権も、結局のところ、過去の悪行を隠蔽し、闇に葬り、国民の救済も、できるだけしないことに決定しているようで、そもそも、年金資金そのものが、当初から、闇資金として流用する目的で設定されていたと考えて間違いないだろう。
また、次々に暴露される情報を見て、社保庁職員の人間的資質の低さも、まさしく驚きに値するものだ。そもそも、当事者である社保庁職員たちは、すでに数十年前から、各事務所において、この問題を理解していたわけで、尾崎氏を除く、誰一人として改善要求も告発もしなかったということなのである。
こうした役人の事なかれ主義、正義感・人間性崩壊は、単に厚労省・社保庁にとどまらず、全国家機構・地方機構に共通しているらしい。
中央・地方を問わず、役人たちは国家行政をまっとうに管理・維持しようとする気概がなく、意志もなく、ただ、収税という集金システムにあぐらをかいて、ぬくぬくと居座り、責任を逃れて要領よく人生を送ろうとする姿しか見えないのである。
一般企業なら、カネをいただく換わりに大きなサービスを提供する義務があり、その質が落ちれば容赦なくカネが停止する厳しさがサービスの質を保証するわけだが、それが役所には存在せず、一方的な収税集金、国家に対する畏れ意識にあぐらをかいて、親方日の丸の座布団にぬくぬくと過ごす構造が改められない限り、社保庁のようなデタラメ行政の種が尽きることはない。
これまで、こうしたデタラメが通用したのは、上に述べたように、「国家権力は恐ろしいもの」という洗脳教育があり、従わなければ殺され、弾圧されるという権力への恐怖心によって、行政が維持されてきたのである。
これは、例えば、戦前、「蟹工船」著者の小林多喜二のように、反国家の立場を公開した瞬間に、権力によって狙われ、拷問の末に虐殺されるような熾烈な弾圧が繰り返され、戦後もまた、権力をカサに着た理不尽な弾圧が続き、国民のなかに「お上は怖い」という恐怖心の刷り込みが成立していることが一番大きな理由である。
我々の世代ですら、行政の支配は絶対であって、「お上に指示されたなら命でも文句も言わずに差し出せ」という「善良なる市民」の常識を強要され続けてきた。学校教育でも、「目上の指示は絶対に従え」という「常識」を強要されてきたのである。
天皇制は、こうした権力による強制・弾圧を正当化するための目くらましの制度にすぎない。天皇を神秘化することで「日本国民は天皇様のために命を捧げ、死んだなら靖国神社に祀られて幸せな死だ」という洗脳が繰り返されてきたのだ。
こうした洗脳、奴隷化教育の上に、はじめて社保庁の陰謀・壮大な詐欺が成立しているのであって、北朝鮮金王朝が儒教洗脳体制の上にあぐらをかいて成立できている事情に似ている。
我々は、そうした洗脳のくびきから解放される必要がある。真実はどこにあるのか？
自分の目で確かめ、自分のアタマで考え、自分の足で歩かねばならないのである。
● 筆者は、役人たちの腐敗ぶりもさることながら、国民全体の劣化を本当に心配している。道で出会っても挨拶一つできない若者たち、真正面から問題を提起できず、要領よく逃げることしか考えられない後ろ向きの若者たち、他人から言われたことしかできない創造性のない若者たち、目につく若者たちにキラキラした目の輝きが見られない。
本当に心配で、これでは、これからの日本は地獄になると思うしかない。若者たちを正しく導こうにも、はじめからしらけてしまっていて、呼びかけにさえ応じようとしない。
２ちゃんや、当掲示板の荒らしのように、恐ろしく知的レベルが低いくせに、アタマから人を小馬鹿にすることしかできない。とにかく、人を見下したくて、小馬鹿にしたくてしかたない。人から良いものを学ぼうとする姿勢が皆無だ。叱られると逃げることしかしない。絶対に素直に自分の非を認めない。
こんな姿を見ていると、申し訳ないが、彼らを助けたくとも、筆者ごときの能力では、彼らを教育し、正しく導くのは絶望で、その愚かさの果てに地獄の苦しみと滅亡が待ち受けているとしか思えず、そのなかから真理の光を見いだしてはい上がってくる若者だけを助けてあげたいと思う。
だから、筆者は、これから起きる人類史上最悪の苦難がもたらすものは、人間社会の二極化であると指摘している。
すなわち、「清く暖かく貧しい社会」と「豊かで冷たい地獄社会」である。前者では、例えば藤原直也が遠山郷（南アルプス深南部山麓）で目指している農業社会や、山岸巳代蔵が１９５３年に実現したヤマギシズム社会、筆者がイメージしている過疎地の農業共同体など、すでに多くの試行が始まっている自給自足を基本とした農業共同体がそれであって、たとえ一日一食しか食べられなくとも、ボロを身にまとっても、人間の愛情と連帯のある暖かい社会であり、後者は、物が、それなりに豊かであっても、そこに住むのは、金融資本で儲けた味が忘られない贅沢・高級趣味の連中、それに振り込め詐欺師のグループ、人が物質的豊かさを求めていると勘違いしている愚かな人間疎外・差別主義者たちが寄り集まる場所であって、そこには人類史に登場する、詐欺・強奪・殺人などあらゆる悪がソドムにように集まるのである。
我々は、これから、上のように社会が二極化してゆくのを目にすることになるだろう。そして、自分は、どちらの道を選ぶのか問われることになる。
前者の心の温かい社会を求める者は、山奥の自然豊かで貧しい社会に行かねばならない。そこでは満足に食べられず、きれいな衣類もなく、あらゆる物質的貧しさが待っている。しかし、その代わりに、すばらしい人情と連帯感を得て、未来に希望を托し、子供たちの未来のために労働と命を捧げることができるだろう。
後者を選ぶ者は、都市に居座り、それなりに食べて、贅沢を続けることができるかもしれない。しかし、その心をカネに売り渡すことになるだろう。そこには、自分の贅沢と引き替えに、子供たちの未来を売り渡す、今の自民党政治の思想が具体的に生き続けるのである。
★ 2008年11月02日日曜日 １８時更新
所沢M氏 レポート １０月２７日 ピスコ川西に危険な前兆
本日、所用で下呂方面に出かけていたが、日本海、富山方面の上空に断層状雲を確認、推定規模M4〜６、震源は福井・石川〜新潟日本海沿岸、発生は数日中の可能性。ピスコ川西の大きな振幅との関連が疑われる。
■ ロシアの金融危機が軍部暴走の引き金になる可能性
【ネバダ引用： 金融危機情報（ロシアが危機に？） 「驕る平家は久しからずや」と言われていますが、原油等の資源高で【ロシア】は空前の好景気に沸き、「ロシアはいまや世界のリーダーになった、ロシアに世界の金融センターを」とも言われていましたが、世界中からリスクマネーが消えていき、株式市場の大暴落、通貨ルーブルの暴落もあり、【ロシア経済】は今や風前の灯火ともいえる状況になってきています。
それでもロシアは空前の【外貨準備高】があるから大丈夫との見方もありますが、確かに８月末には６，０００億ドル（６０兆円）もの外貨準備高がありましたが、いまや４，８００億ドル（４８兆円）にまで急減してきており、８月末のピークより１９％も減っているのです。この減少は＜ドル売り・ルーブル買い＞介入を行ったたり、国内市場に５００億ドルを回したりしたためですが、２ケ月で１，０００億ドル減らしたということは、今後金融危機が深刻化した際には１ケ月間で１，０００億ドル以上減らすことも十分考えられ、そうなれば年末には外貨準備高は２，０００億ドルを切るという危機的状況に陥ることも十分考えられます。
これを防ぐにはルーブルを固定相場にし、ルーブルとドルとの交換を停止することですが、そうなればロシアは自由社会から元の共産主義社会に戻ることになり、はたして国民が納得するかどうか。そしていまインフレで生活苦に陥っていると言われる退役軍人等の間で不満がたまっているといわれており、軍部が暴走しないかどうか・・。やっかいな「白クマ」が暴れだすかも知れません。】
【【モスクワ＝古川英治】ロシアの外貨準備が急減している。中央銀行によると、直近の準備高は4847億ドル（10月24日時点）と、8月初旬のピークと比べ1000億ドル超（19％）減り、8カ月ぶりに5000億ドルを割り込んだ。世界的な金融危機を受け、通貨ルーブルの防衛や資金繰りが悪化した企業の支援に使われたため。ルーブル安を容認する事実上の通貨切り下げに踏み切るとの観測も出ている。 8月のグルジア侵攻から中銀は大規模なドル売り・ルーブル買い介入を続けているが、通貨安に歯止めがかかっていない。ルーブル相場は10月末に一時2年半ぶりの安値となる1ドル＝27ルーブル台に下落した。 (23:33)】
★ 2008年11月01日土曜日 ２０時更新
所用多く、データ収集困難、本当に分からない状況ばかり。今朝、ニワトリが動物に襲われた。悲鳴を聞いて駆けつけたので無事だったが、こうした動物の攻撃行動は地殻変動と関係あると思う。カラスの異常鳴きも確認。耳鳴りは激しいまま収束せず。テレビは５／５まともに見えない。携帯ブロッキングは確認できない。
所沢M氏より 東大地震研 関東データ、相模湾〜フォッサマグナに異常活性化 とても気になる 日本列島を中央で切り裂く地震の帯。筆者宅も含まれる。
■ ヤスの備忘録 より勝手に引用
【「８月３日配信の要点」・最初は９月２７日から１０月２８日まで、そして次は１１月２４日から２００９年１月４日の期間の２度にわたって、「ビルダーバーガーズによって実質的に支配された現在のマーケット」が決定的に崩壊する出来事が起こる。とすると、１０月２９日から１１月２３日までくらいの期間、市場は落ち着くか、または一時的に上昇し、一種の安堵感が出てくるのかもしれない。米大統領選挙のご祝儀相場といったところか。
そして、１１月２４日前後、つまり１１月の最終週あたりになると金融政策の有効性を疑問に付すようなんらかの出来事が発生し、相場は下落のトレンドに入るということか？」実際の市場は、まさにWebBot予言、およびそれから類推できる予想とぴったり一致する値動きを示した。ダウはこれまでの値動きが嘘のように、１０月２８日から急激に上げに転じ、その日は８８９・３５ド高の９０６５・１２ドルまで急騰して取引を終えた。その後、３０日に若干反落したが、３１日には前日比１４４ドル３２セント高の９３２５ドル０１セントで終え、現在も高値基調が続いている。WebBot予言恐るべしといったところか。
上にも書いたが、もしWebBotがさらに的中と考えるなら、比較的に安定した高値基調が１１月２３日前後くらいまで続くが、１１月２４日に前後になんらかのサプライズがあり、相場は一気に暴落するということになる。はたして本当にそのような展開になるのか注視してゆかねばなるまい。もしこれも的中するとなると、１２月１１日の米国西海岸大地震、翌日１２日の東海岸の地震に本気で注意しなければならなくなるかもしれない。】
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