主に済州島地域のビニールハウスで栽培されている日本産のイチゴが、年内に国産新種に入れ替わる見込みだ。

　8日、済州市農業技術センターによると、98年に導入された植物新品種保護国際同盟(UPOV)により、来年から海外で作られたイチゴを栽培する場合、定められたロイヤルティを支払わなければならないため。

　これにより、農業技術センターは昨年10月、国産イチゴの新種「ソルヒャン」と「クムヒャン」を植え、実際に栽培してみた結果、主に済州で栽培されている日本産や他の地方で栽培されている南米、イスラエル産のイチゴに比べ品質に優れ、うどんこ病にも強いことがわかった。

　甘さを比較すると、国産は11.1～10.0ブリックス(Bx)で南米産「チャーリー」の8.1ブリックス、イスラエル産「タマ」の7.8ブリックスを大幅に上回ったほか、日本産「ユクボ」の10.0ブリックスよりも高かった。

　10アールあたりの収穫量は「ユクボ」が2923キロであるのに対し、「ソルヒャン」は3918キロで34%多く、「クムヒャン」は2872キロと2%程少なかった。

　このような結果を総合し、農業技術センターは2月からの早期出荷には「ソルヒャン」が、4月以降の出荷には「クムヒャン」がそれぞれ適当とし、外国産品種と入れ替えるため国産イチゴの苗を積極的に供給する方針だ。

　済州地域では露地イチゴとハウスイチゴがそれぞれ61.7ヘクタール、5.3ヘクタールずつ栽培されており、品種は90%以上が日本産の「ユクボ」であるという。