１３日のニューヨーク株式市場は、Ｇ７の対応やヨーロッパ主要国の金融機関に対する大規模な支援策を受け、９営業日ぶりに急反発しました。ダウ平均株価は過去最大の上げ幅を記録し、９３００ドル台を回復しました。

　週明け１３日のニューヨーク株式市場は、Ｇ７の行動計画や取引開始前にイギリスやフランスなどが発表した金融機関への公的資金の注入などの支援策を好感し、ダウ平均は取引開始直後から急反発しました。

　銀行などの資金不足が解消され、金融不安が収束に向うのではとする期待から買いの勢いは衰えず、結局、ダウ平均株価は先週末に比べ、９３６ドル４２セントという過去最大の上げ幅を記録。９３８７ドル６１セントと、９３００ドル台を回復して取引を終えました。

　また、ヨーロッパ市場も１３日に発表されただけで、総額１８０兆円に上るヨーロッパ各国の巨額な支援策を受け軒並み急伸。先週末に比べロンドンで８％余り、パリとフランクフルトで１１％余りという大幅な上昇で取引を終えています。

　週末のＧ７から矢継ぎ早に出された主要国の対策で、世界同時株安の流れはいったん、歯止めがかかった状態となりました。（14日05:29）