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プロ野球実行委:田沢投手問題受け人材流出歯止め策に合意

 プロ野球の12球団の代表者などで構成される実行委員会が6日、東京都内で開かれ、新人選択会議(ドラフト会議)での指名を拒否して海外のプロ球団と契約したアマチュア選手に対し、海外球団を退団後も、高校卒業選手は3年間、大学・社会人出身選手は2年間、日本のプロ野球界入りを認めないことで合意した。

 今秋のドラフト会議の注目選手、田沢純一投手(22=新日本石油ENEOS)が米大リーグ挑戦を表明したのを受け、アマ球界からの米大リーグへの人材流出に歯止めを掛けるのが狙い。今月30日のドラフト会議以前に正式に制度化し、田沢投手にも適用する方向。

 対象となるのは、ドラフトで指名された球団への入団を拒否、もしくは指名されること自体を拒み、海外のプロ球団と契約した選手。高校・大学を中退した選手や企業チームを退社した社会人選手の扱いなど細部については今後詰めていく。

 12球団で構成する日本プロ野球組織では、すでにアマ側に対し、米大リーグスカウトと選手の接触の規制などを要望しているが、近日中にプロ・アマ協議会を開き、今回の決定を伝えるとともに、協力を求める。

 田沢投手は新日本石油ENEOSのエースとして、今夏の都市対抗野球でチームを優勝に導き、橋戸賞(最優秀選手賞)を獲得。先月11日に米大リーグ挑戦の意向を表明し、日本の12球団には同社野球部長・監督の連名で、ドラフト会議で指名しないように求める文書を送っていた。【村田隆和】

毎日新聞 2008年10月6日 21時25分(最終更新 10月6日 22時11分)

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