桜井淳カリフォルニア事務所のブログ

桜井淳所長は、1970年代前半、2回の石油危機を体験しました。当時、バカバカしいくらいの混乱が生じていたそうです。資源論からすれば、石油枯渇や供給不足の必然性は、まったくなく、2回の石油危機は、政治的・経済的に、演出・操作されたものであることが、後になって明らかになりました。NHKスペシャルの構成内容ではそりあたりの石油メジャーによる価格つり上げ操作の構造を明確に示しました。それから30年、世代の入れ替え時期に、再度、原油高騰をとおし、石油危機を政治的・経済的に演出・操作しようとしている人達が現れました。桜井所長に拠れば、石油枯渇の根拠はまったくないそうです。原油価格は、2000年までの数年間、1バーレル20ドルで推移していましたが、それ以降、徐々に上昇し、昨年末には、120ドル、いまでは、140ドルにも達しています。原油価格が上昇すると、石油精製産業だけでなく、石油製品等にかかわる産業は、すべて影響し、値上げせざるを得なくなり、影響は、ほぼ、全産業分野に及びます。昨秋からの全面株価下落は、そのことを明確に示しており、なお悪いことに、下落が止まらないことです。再度、石油メジャーの暴力行為が繰り返されようとしています。原子力界は、そのことに、再度、便乗しようとしています。舞台裏の見える芝居など、興ざめするばかりです。

以下の内容は"水戸"からの情報です。桜井淳所長は日米の大学で講義・講演を繰り返しています。桜井所長は、講義・講演の依頼を受けると、いつも、その大学の評判と学生が静かに話を聴いてくれるかどうか、心配していました。桜井所長が講義・講演する時には、必ず、事務所スタッフが同行し、内容を録音しています。桜井所長は、最近、少数の院生に、「産業技術安全論講座」と題する数回のシリーズ講義を行いました。内容は、航空機・新幹線・原子力発電所の設計条件を明示し、安全設計の技術基準について、現状と課題を整理したものです。桜井所長に拠れば、想定事故等をとおし、安全対策が一番進んでいるのは、原子力であり、問題を抱えているのは、航空機と鉄道技術だそうです。航空機は、利用目的からして、安全対策を最小限にしなければならない究極の技術ですが、鉄道技術は、そうでなく、いくらでも安全対策が可能な技術にもかかわらず、実際には、怠っているそうです。講義では、そのあたりを詳しく論理展開しました。国土交通省航空・鉄道事故調査委員会は、尼崎脱線事故報告書をまとめましたが、その中で、当然にも、車両構造の改善を提案しています。桜井所長に拠れば、尼崎脱線事故の犠牲者(運転士含め107名)が多かったのは、日立製作所が製造した1両目から3両目の車両の構造欠陥によってもたらされたものだそうです。事故調査報告書には、問題点と改善策が明示されており、もはや否定のしようの無い真実です。

以下の内容は"水戸"からの情報です。桜井淳所長は、テレビ出演の過程をとおし、政財界・マスコミ・芸能界の多くの人達に接する機会があります。その中で、北野たけし氏の実像と虚像を強く感じたそうです。番組が終わり、桜井所長がスタジオを出ようとしていた時、北野氏は、わざわざ近寄ってきて、二言、三言、話しかけてきて、桜井所長の関心事にからめて、労をねぎらう挨拶・対応をしてくれたそうです。そのようなことはなかなか出来ることではないそうです。桜井所長はその中に北野氏の実像を見たと言っていました。桜井所長は、北野氏は、映画「座頭市」に見るように、俳優としても、監督としても、一流であり、実力と実績からして、東京芸術大教授兼務は、的確な評価だと言っていました。

以下の内容は"水戸"からの情報です。桜井淳所長は、求められれば、都合がつく限り、テレビ出演を引き受けており、スタジオで多くの人達から名刺をいただいたそうです。徳光和夫氏や田原総一朗氏の名刺には、氏名・所属・住所・電話だけで、他には何も記載されていなかったそうです。桜井所長に拠れば、それが最も普通で最高の記載法だそうです。それまでの人生に自信のない人達は、肩書きや職位を強調する記載をしますが、それは、あまり好ましいものではないそうです。桜井所長は、40歳台前半から、意識的に、名刺を持たないことにしたそうです。ただ、笑顔で、「桜井です｣と挨拶するだけだそうです。

以下の内容は"水戸"からの情報です。平成20年度学術夏季セミナーを開催します。詳細は日本原子力学会HPを参照してください(詳細情報は同学会メーリングリストで4700名の会員に送信されています)。

2008.7.25 　　第6回原発耐震安全セミナー

2008.7.28-29 第24回モンテカルロ基礎理論セミナー(初級コースと上級コース)

2008.7.30 　　第14回モンテカルロ法による中性子・光子深層透過遮蔽安全解析セミナー

2008.7.31 　　第6回原子力技術社会構成論(科学技術社会論)セミナー