桜井淳カリフォルニア事務所のブログ

すでにバックナンバーに記したとおり、桜井淳所長は、数年前、自身が講師を務める連続5時間半の学術セミナー「米国の原発状態監視技術」(日本原子力情報センター主催)に参加したいというUniversity of California-Los Angels(UCLA)学部卒の日本人のSに会い、それまでの経緯を話していただき、Sは、カリフォルニア州のモントレー(Monterey, サンフランシスコの南約200kmの太平洋岸にある街)にある短大(junior college)卒後、UCLAに編入学したと話していたそうですが(『桜井淳著作集第4巻－市民的危機管理入門－』参照)、その難易度が分からず、今日に至り、最近の情報によれば、UCLAでは、毎年、5400名の編入学枠を設けており、具体的には、今年度秋の編入学試験では、15231名が出願し、5455名が合格し、その91%は、コミュニティー・カレッジ(community college)卒者(日本で言えば、短大卒以下の日曜大学レベル)とのことですので、桜井所長に拠れば、学力レベルは、知れており、UCLAの教育方針は、入口は広く、出口は狭くの精神であり、編入学者の学力は、当初、ごく普通か、普通以下と位置付けられるそうです(しかし、卒業時には、差がなくなっているはずです)。

桜井淳所長に拠れば、国内外にいる時を問わず、新聞社・出版社やテレビ局からインタビュー依頼があれば、特に、会議中とか、手が離せない仕事中で無い限り、できるだけ協力するようにしており、しかし、すべてのインタビュー内容が掲載されているわけではなく、誰でも経験するように、平均的には、2回に1回の割合であり、半分は、記者が記事を書くための出汁に利用されており、それはそれとして、どの新聞社やテレビ局もそのようなものと受け止め、ビジネスとしてクール対応しており、最近では、「毎日新聞」から2回、「中日新聞」から1回あり、後者においては、浜岡訴訟を中心とした原発の耐震安全性について、1時間弱のインタビューに応えており、(1)耐震指針の内容、(2)志賀訴訟と浜岡訴訟の耐震指針の妥当性を巡る判決文の比較、(3)浜岡訴訟の論点、(4)柏崎刈羽発電所の耐震安全性と懸念すべき問題、(5)これまで採用されてきた活断層探査法や地下深くの地質構造の探査法の限界等について、自身の技術論･安全論に則り、語りましたが、柏崎刈羽発電所の場合、最大地震加速度約2200galilei(ファーストネームのgalileoとするのは、不自然であり、正しくは、ファミリーネームのgalilei)というのは、まったくの非人工的自然現象であり、より小さい地震加速度の可能性やより大きい可能性も有り(新潟県中越沖地震は、大地震クラスではなく、中地震の大クラス)、偶然にも、多度津工学試験所での耐震試験の条件が制御棒等のように2000galilei弱であったため、地震時の機器の挙動や信頼性が予測できましたが、より大きな地震の場合には、耐震の専門家でも確信がもてないことも少なくなく、柏崎刈羽発電所の震災状況が考えられる最悪ではなく、原発の耐震安全性の一般論を語るには、参考にはなっても、現行の耐震指針と耐震設計法を肯定的に位置付ける事例には、ならないそうです(適用した地質探査技術に深さという探査限界というグレーゾーンが存在していたにもかかわらず、それを無視して審査を進めた安全審査体制に瑕疵があったことは、否定できません)。