桜井淳カリフォルニア事務所のブログ

桜井淳所長に拠れば、California Institute of Technologyについては、これまで、あまり存在感を感じていませんでしたが、理論物理学者のRichard Phillips Feynman(MITとPrinceton Universityを卒業後、1965年に、量子電気力学くりこみ理論に対して、J.S.Schwinger, 朝永振一郎とともに、物理学賞を受賞、Feynman Lectures on Physics(1964)は、世界的に高い評価を得ている)が在籍した大学であることと、これまでに、十数名のノーベル賞研究者を出していること、世界大学ランキングが予想以上に高いこと、東大よりもランクが高いことなどからして、改めて注目し、University of California-BerkeleyやStanford Universityとともに、同格の大学として、今後、真剣に対峙して行きたいとしています。

桜井淳所長は、過去に、カリフォルニア大学バークレー校を初め、いくつかの大学から教授就任要請を受けましたが、当時の水戸での生活からして、家庭を最優先するため、単身赴任せず、身を切られる思いで、すべてを辞退し、いつか、応じられる日が来ることを願いつつ、黙々と、努力してきましたが、桜井所長に拠れば、いまならば、水戸の家庭の状況(ひとり息子が大学院を修了して自立するまで)からして、単身赴任してまでも、米大学での研究・教育に専念してみたいという心境に達しているそうです(桜井所長は、これまで、家庭と子供の教育を最優先してきたため、自身の夢は、抑えに抑えてきたそうです)。

桜井淳所長は、無神経に、自由に、すべてを語っているようにみえますが、実は、そうではなく、世の中の義理からして、業務(原研・安解所・原産)を通して知りえた機密情報の一割も公表しておらず、その一割ですら、いかに学問的に体系化し、日本科学技術社会論学会で口頭発表するか、学会論文誌『科学技術社会論研究』へいかなる論理構成で、原著論文として、一般化するか、苦慮しています。

桜井淳所長は、"水戸"での雑談の中で、よく、日本の研究者は、米国の機械学会(American Society of Mechnical Engineers ; ASME)や原子力学会(American Nuclear Society ; ANS)の技術基準について、その意味も考えず、鵜呑みにする傾向があり、好ましいことでないと苦言を呈していますが、その傾向は、比較的まともな原子力機構や大学の炉物理研究者にも共通しており、どうしても、根源的な問いかけをして、これまでの根拠なき定義からのパラダイム転換を図ろうとしており、具体的には、原子力研究施設(原子炉･試験炉・臨界集合体・核破砕ターゲット・核変換炉)や核燃料サイクル施設(濃縮ウラン貯蔵容器・濃縮ウラン輸送容器・燃料加工施設･新燃料輸送容器・新燃料貯蔵庫・軽水炉炉心・使用済み燃料貯蔵プール・使用済み燃料輸送容器・使用済み燃料中間貯蔵施設・核燃料再処理施設・プルトニウム加工施設)の核的安全評価法について、未臨界の定義となる技術基準の物理的根拠の考察をしていますが、たとえば、タンクに軽水炉燃料棒を正方配列したTCA(Tank-type Critical Assembly)炉心のように、タンクに、徐々に、軽水を補給し、深い未臨界状態から臨界にする場合、事前に、モンテカルロ計算の臨界固有値計算をしておき、水位と実効中性子増倍率keff(effective neutron multiplication factor)の関係を求めておき、効率的に、臨界にしますが、計算でも求めることができますが、実験中に、炉心近傍に設置された中性子検出器によって、keff値に対応する体系の中性子数がわかるようになっており、keffが低い値から0.9くらいまでは、中性子源からの中性子によって決まる中性子数と増倍によって、徐々に増加する程度ですが、keffが0.98までは、それまでよりも多く検出され、0.98から臨界1.0までは、指数関数的に急増加し、0.99では、中性子数は、臨界の時の約100分の1になり(炉物理教育では、理論的根拠はないものの、反応度ρ=(keff-1)/keffの逆数を目安にするとしています)、0.99がいかに深い未臨界か良く分かり、米国の技術基準では、安全余裕度を考慮して、0.98以下としたり、0.95以下としていますが、0.98には、炉物理的な根拠があるものの、0.95には、0.98より小さいからより安全という程度の説明しかなく(安全評価上は何の問題もない)、明確な炉物理的根拠は、見出せず、桜井所長は、OECD/NEAの不確定会合(http://wwwndc.jaea.go.jp/JNDC/ND-news/pdf90/No90-02.pdf )の結論がでる前に、独自の論理(OECD/NEA不確定会合は、0.95を基準に議論を進めていますが、桜井所長は、その根拠の不確定から、基準とは認めておらず、新たな定義のしなおしを模索しています)でのパラダイム転換を図ろうとしています。