関越スポーツランド周辺で環境基準を超える騒音が発生するのは下にあげる条件が揃った場合である。
1.騒音の発生源が必ず存在する場合。関越スポーツランド内で走行する車両から発生している。利用者が周辺住民の迷惑になっていることを知っていようがいまいが、騒音公害の発生源が利用者の車両であることは紛れもない事実。発生源の種類によって周辺地域への影響が異なる。ドリフト走行は特に大きな被害を与える。
2.関越スポーツランドの防音施設が不十分な場合。発生源の騒音に応じた防音壁が無ければ環境基準を超える騒音が関越スポーツランドの施設外で発生することになる。もし、防音壁が十分なもので完璧であれば、走行する車両がどんな音を発生させたとしても騒音問題になることはありえない。ただし、関越スポーツランドの所有する敷地が広大で他人の敷地との境界までに騒音が減衰すれば防音施設は条件にならない。
上記の2条件が揃って初めて騒音公害が周辺地域で発生する。どちらか一方だけでは騒音は絶対に発生しない。従って、騒音発生の原因は、利用者と施設管理者の双方にあると捉えるべきであると私は考えている。この考えは利用者にとって受け入れ難い意見かも知れないが、騒音公害が発生する構造は上記2条件で成立するのが事実である。
施設管理者は当然、尋常でないドリフト走行や消音効果のないマフラーで走行した場合は、周辺に大いに迷惑になると周知すべきである。また、どんな車両が走行しても、どんなドリフト走行をしても周囲に騒音を流出させない防音壁を設置する義務がある。両方を怠って公害を長年にわたり放置している事業者の責任は多大である。
話は変わるが、これからの低炭素社会においては、ますます環境負荷低減があらゆる事業に要求され、モータースポーツ事業もその要求を満たすべき取り組みが必要になっている。日本のモータースポーツ人口は確実に減少しているが、環境改善を怠っている事業に対する社会的圧力は増すばかりであり、これからモータースポーツ事業を展開する経営者にとっては厳しい経営環境が待ち受けている。私から見ると日本でサーキット場を経営するのは、どうみてもハイリスクローリターンであり、モータースポーツに対する思いと相当の覚悟がなければ継続できない。
モータースポーツ事業に係る誰かが声をあげて具体的な行動により、社会的に受け入れられる事業に変化しない限り、モータースポーツ人口は化石燃料の高騰と相まって減少の一途を辿ると思われる。反社会的なスポーツと言われないためにも、環境問題はモータースポーツが捉えなければならない課題である。課題を解決するのは、施設管理者などの事業者だけではなく、モータースポーツを支えているドライバーの一人ひとりであることは言うまでもない。一人ひとりの意識変革を行うには相当なエネルギーが必要である。
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