モータースポーツと環境を考えるブログ

以前、記事で述べたことがありましたが、防音施設が不十分なサーキット場は、防護ネットの低いゴルフ場と同じです。ゴルフ場の場合、防護ネットを超えたボールが与えた損害はそのボールを打ったプレイヤーが責務を負います。

さて、サーキット場はどうなんでしょうか。近隣に住民がいれば、どんな走行が迷惑であり、マフラー排気音も限度があるとモラルあるドライバーなら考えるでしょう。ボールの場合は損害が目に見えるが、音の損害は目に見えにくいものです。そこにドライバーの責務が明確に出来ない理由があります。

ドリフト走行による騒音は尋常ではありませんし、明らかに受忍限度を超えています。私有地であってもドリフト走行をして騒音を撒き散らしていれば、警察の指導によりドリフト練習を継続させることは不可能なはずです。それがサーキット場となればなぜ許されるのか甚だ疑問です。

その疑問については、あらゆる法的手段をとり、私達が受けなくて良い損害を防止する行動を今後も継続させていきます。

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関越スポーツランド周辺で環境基準を超える騒音が発生するのは下にあげる条件が揃った場合である。

１．騒音の発生源が必ず存在する場合。関越スポーツランド内で走行する車両から発生している。利用者が周辺住民の迷惑になっていることを知っていようがいまいが、騒音公害の発生源が利用者の車両であることは紛れもない事実。発生源の種類によって周辺地域への影響が異なる。ドリフト走行は特に大きな被害を与える。

２．関越スポーツランドの防音施設が不十分な場合。発生源の騒音に応じた防音壁が無ければ環境基準を超える騒音が関越スポーツランドの施設外で発生することになる。もし、防音壁が十分なもので完璧であれば、走行する車両がどんな音を発生させたとしても騒音問題になることはありえない。ただし、関越スポーツランドの所有する敷地が広大で他人の敷地との境界までに騒音が減衰すれば防音施設は条件にならない。

上記の２条件が揃って初めて騒音公害が周辺地域で発生する。どちらか一方だけでは騒音は絶対に発生しない。従って、騒音発生の原因は、利用者と施設管理者の双方にあると捉えるべきであると私は考えている。この考えは利用者にとって受け入れ難い意見かも知れないが、騒音公害が発生する構造は上記２条件で成立するのが事実である。

施設管理者は当然、尋常でないドリフト走行や消音効果のないマフラーで走行した場合は、周辺に大いに迷惑になると周知すべきである。また、どんな車両が走行しても、どんなドリフト走行をしても周囲に騒音を流出させない防音壁を設置する義務がある。両方を怠って公害を長年にわたり放置している事業者の責任は多大である。

話は変わるが、これからの低炭素社会においては、ますます環境負荷低減があらゆる事業に要求され、モータースポーツ事業もその要求を満たすべき取り組みが必要になっている。日本のモータースポーツ人口は確実に減少しているが、環境改善を怠っている事業に対する社会的圧力は増すばかりであり、これからモータースポーツ事業を展開する経営者にとっては厳しい経営環境が待ち受けている。私から見ると日本でサーキット場を経営するのは、どうみてもハイリスクローリターンであり、モータースポーツに対する思いと相当の覚悟がなければ継続できない。

モータースポーツ事業に係る誰かが声をあげて具体的な行動により、社会的に受け入れられる事業に変化しない限り、モータースポーツ人口は化石燃料の高騰と相まって減少の一途を辿ると思われる。反社会的なスポーツと言われないためにも、環境問題はモータースポーツが捉えなければならない課題である。課題を解決するのは、施設管理者などの事業者だけではなく、モータースポーツを支えているドライバーの一人ひとりであることは言うまでもない。一人ひとりの意識変革を行うには相当なエネルギーが必要である。

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アメリカ滞在中の週末は決まってゴルフを楽しんだ。

アメリカのゴルフ場は、日本の山間部の空き地を利用しているのとは異なり、アップダウンが少なく、そのほとんどが住宅地で囲まれていた。ゴルフコースに隣接している高級住宅の庭にはプールがあり、子供たちのはしゃぐ声も聞こえることも珍しくはなかった。

家並みがフェアウェイに近いホールではクラブの選択は慎重に行う。住宅地にも防護ネットはあるものの、少しでもミスショットをすれば十分に超えてしまう。

一緒にラウンドした人が窓ガラスを割ってしまったことがあったが、被害慣れしているその住人は、意外に明るく対応していた。そんな場合の賠償はゴルフ場は絶対に責任を取らない。あくまでも打ち込んだゴルフプレーヤーの責任である。後日、窓ガラスの修理代金の請求書が被害者より送られてくる。

ここで考えなければならないのは、ゴルフ場利用者としての責任である。家に打ち込む可能性がある場合には、細心の注意を払いクラブ選択をしなければならず、被害を与えない、より確実な方策をとるマネジメントが必要となる。

さて、それに関連して、防音壁の未整備なサーキット場で近隣に迷惑な騒音を発生させた場合の責任問題を考えてみる。

防音壁が未整備にも関わらずに近隣に迷惑な騒音を発生させるのは、ドライバー、主催者側の責任も大いにあると考えるべきである。特に主催者の責務は大きい。お金を払っているからといって、近隣に迷惑をかけるほどの走り方をして良いはずがない。サーキット場を選ぶのは主催者であり、利用者である。サーキット場の周辺環境を良く認識して走行すべきである。

近隣に迷惑が及ぶことが分かっていても、走り方を指導しない、どんな騒音が発生しようがお構いなしなサーキット場の責任が一番言及されるべきであることは言うまでもないが。

日本経済新聞によれば、ガソリンの高騰が続いている中、都市部では自動車の交通量が減少しているとのことだ。また更なる高騰が続けば、マイカーを手放すと調査で答えている人が３割近い。

今後１０年間のビジネスを展望すると、自動車の保有台数はグローバルでみれば、ＢＲＩＣＳなどの新興国で増加するが、日本では減少する予測であることを聞いた。日本の自動車保有台数の減少は、高齢化と若者の自動車離れがあるらしい。

どう考えても、日本におけるモータースポーツ事業の将来はとても暗い。グローバル視点で見れば、モータースポーツも中国などでは成長産業の一つであろうが、日本では環境に対するマイナスイメージがある上、今までモータースポーツを支持してきた若者が自動車に興味がないのでは話にならない。

このような日本の状況下では、サーキット場を新設して採算がとれると考える投資家は少ないし、サーキット場が日本から減少している現実を見れば、モータースポーツ業界の置かれている厳しい状況はよくわかる。サーキット場を支えているのは一部なニッチなファンである。そのニッチなファンを引き続きサーキット場へ向かわせるのは、余程優秀な経営者でないと難しい将来が待っていると私は考える。

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ジムカーナなどが実施される自動車サーキット場が発生させる騒音の影響をまとめてみた。我が家、及び　周辺の地域で発生している騒音による影響である。受忍限度は超えており被害は甚大である。世の中はあらゆる事業で環境負荷低減の必要性が叫ばれている中、モータースポーツ関係者は意識を変えるべき時期にある。環境負荷低減に消極的なモータースポーツは反社会的であり、閉鎖的な自浄作用のない文化活動と私の眼には映る。

１．心理影響：ドリフト走行によるスキール音は万人が認める聞きたくない音でその場から立ち去りたい音。サーキット場周辺の住民は日常生活があるため逃げられません。悲惨です。
２．活動妨害：我が家ではドリフト騒音のある天気の良い日には、子供が窓を開けて勉強やピアノ練習が出来ません。また、近所の方は、家にいられないとの理由で公園などで過ごすこともあるとのこと。騒音のひどい時は家の中でも比較的騒音の低いところでじっとするしかない。
３．身体被害：一日ドリフト騒音を聞いていると夜寝る時もまだドリフト走行をしているかのように嫌な音が聞こえるような錯覚がある。もしかしてこれがノイローゼというものなのでしょうか。心的被害は騒音で受けたストレスが原因で知らずに大きくなっていきます。
４．物的苦情：犬も騒音方向への散歩も嫌がります。
５．地価下落：騒音発生源に近い土地の価値は必然的に下がるでしょう。周辺住民の保有する資産の価値は本来あるべき評価以下になっていると考えます。

６．周辺地域：サーキット場で経済的利益を得る賛成派住民と本当に困っている近隣との軋轢が生じ、住み心地の悪い地域になります。反対派が少数な場合地域の虐めに発展します。
７．睡眠妨害：昼間でも夜勤の人が寝れなくて会社を変えたなどとの話があります。

８．聴力障害（難聴）：住民はもとよりであるが、もっともサーキット場で働く人が懸念される。長年騒音の中で働いていると聴力障害を起こす可能性あり。これは雇用主の責任。

要　望　書

「関越スポーツランド」の騒音により日常生活で迷惑を被っています。住民の立場に立った環境行政の実行をお願いします。その具体的な行動について以下の項目を要望します。

１．吉井町として定期的に「関越スポーツランド」周辺の騒音測定を実施し、その結果を広報などで公表すること。

２．競技車両の公道における適法性について定期的に取締りを実施するように群馬県公安委員会に要望し、特に異常な騒音を発生させるマフラー装着に対する騒音測定を要求すること。
３．異常な騒音を発生し、住民より抗議のあった競技会には、その現状を調査するため即座に現地に保健環境課長を派遣し、「関越スポーツランド」事業主に対する抗議をその都度実施すること。
４．「関越スポーツランド」事業主に対し、環境基準を守るための防音施設を早期に設置するよう指導を継続的に実施すること。
５．周辺地域の環境基準を守るため、「関越スポーツランド」事業主が自らの責任において、全競技車両のマフラー排気音の測定を競技前に行い、道路交通法で定められた基準以上の排気音を発生させる車両の走行を禁止させるよう事業主を指導すること。
６．防音施設の設置が完成されるまでの間、「関越スポーツランド」事業主に対し、異常な騒音を発生するドリフト走行を全面的に禁止することを指導すること。