桜井淳カリフォルニア事務所のブログ

以下の内容は"水戸"からの情報です。桜井淳所長は、今日、午前中、銀座にある電源開発本社を訪問し、大間原子力発電所の"フルMOX炉心"の炉物理特性の評価法と精度について、主管技師長への聞き取り調査を実施しました。桜井所長に拠れば、内容が非常に専門的であるため、そのままの形では出せず、少し考えたいと言っていました。しかし、分かりやすく整理してから必ず公表するそうです。

以下の内容は"水戸"からの情報です。鹿島建設本社は赤坂見附交差点から青山通り沿いに200メートルくらいのところにあります。桜井淳所長は、これまで2回、鹿島建設本社を訪問し、阪神大震災の調査報告書のレクチャーを受けたり、高層ビルの建設現場の見学をさせていただいたことがありましたが、今日夕刻、高層ビルの耐震設計の考え方と具体的な評価例のレクチャーを受けるため、3回目の訪問をしました。その途中、現在、進められている鹿島建設旧本社高層ビルの世界初の"だるま落とし工法"による解体現場を見学することが出来ました。"だるま落とし工法"とは、高層ビルを上から解体して行くのではなく、油圧ジャッキで全体を持ち上げ、1階からまるで"だるま落とし"ゲームのように外してゆく工法です。桜井所長に拠ると、鹿島建設は、将来の標準的解体法にしたいと言っていたそうです。すでに、旧本社ビルは、だいぶ、低くなっていました。桜井所長は、今日、執行役員から聞き取り調査した高層ビルの耐震設計の考え方と具体例の内容は、改めて、問題を整理してから話すそうです。 今日は、東京中を走り回り、疲れたと言っていました。

桜井淳所長は、これまでの20年間に、国内外の数校の大学から、名誉博士号の授与の申し出をいただきましたが、すべて、ていねいに理由を述べ、辞退させていただいたそうです。桜井所長の考え方は、はっきりしており、自身が努力して取得した博士号のみが価値が有り、意味不明の棚ぼた的なものに興味も価値も見出せないそうです。いま、関心を持っているのは、日本では東大、米国ではHarvard・Princeton・Yale・Columbia・California-Berkeley・Stanford・MITだそうです。

桜井淳所長は、1970年代前半に、2回の石油危機を経験しました。まだ、20歳台半ばだったそうです。当時の状況は、明日にでも石油がなくなり、この世は存続できないかのような議論が横行していたそうです。しかし、桜井所長に拠れば、後になって、石油危機は、石油メジャーが価格をつり上げるための政治的謀略であったことが分かったそうです。石油危機は、一定期間ごとに、政治的に、繰り返し演出される政治的謀略だそうです。2000年まで1バーレル20ドルだったが、今では、100ドルを越え、なお、上昇しています。石油危機から35年、桜井所長は、またも意図された"虚構の石油危機"の演出が始まったと見ています。石油資源は、有限ですが、簡単には枯渇せず、あと、100年や200年は、まったく心配ないそうです。そのため、桜井所長は、いまの状況に、冷静に対応すべきだと言っていました。 心配する根拠はないそうです。

以下の内容は"水戸"からの情報です。国産中規模航空機の三菱重工業製YS-11は、世界的に見ても、優秀な航空機と評価されていますが、それは、航空業界と一部の評価者のみの見方で、客観的な立場で技術を解読している桜井淳所長は、そのような評価をしていないそうです。YS-11は、国産と言いながら、インターホーンを除けば、すべて輸入品で構成され、エンジンは、ロールス・ロイス社製です。元パイロットの内田幹樹氏は、ボーイング社製B737とYS-11を比較すると、大きな差が有り、後者は、操縦性が良くなく、クラウンに軽自動車のエンジンを乗せたように、力がないと証言しています(内田幹樹『機長からアナウンス』、pp.210-213、新潮文庫、2004)。桜井所長は内田氏の証言が現実的な見方と受け止めているそうです。最近、三菱重工業は、中規模航空機MRJ(Mitubishi Regional Jet)の開発を公表しましたが、まだ、開発中の技術であり、まったくの未知数です。それにもかかわらず、全日空は、すでに25機発注していますが、運用は、2012年からの予定になっています。MRJでは、主翼に炭素系複合材等を採用することによる軽量化によって、燃費改善による経済性の向上を図っています。しかし、MRJのエンジンには、ロールス・ロイス社製かゼネラル・エレクトリック社製のものが採用される予定です。桜井所長は、相変わらず輸入エンジンを採用していることに対して、日本の技術力の低さを感じているそうです。桜井所長に拠れば、日本では世界に通用する信頼性の高いエンジンが設計できないそうです。三菱重工業は、MRJを10年間で1000機生産するとしていますが、それは、3日で約1機の割合の生産に匹敵します。桜井所長は、実現困難な数字と受け止めており、三菱重工業による根拠のない誇大広告に過ぎないと解釈しています。 桜井所長は、そのような不確実性の高い対象に対して、国が開発費500億円の半分を負担する正当性があるのか疑問を投げかけています。