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大阪大学:新設の研究棟を閉鎖 シックハウス症候群診断で

 大阪大学は21日、豊中キャンパス(大阪府豊中市)に新設した「文系総合研究棟」を、25日から全面立ち入り禁止とすることを決めた。今月から本格利用を始めたばかりだが、棟内で働く職員ら2人がシックハウス症候群と診断され、気分不良を訴える学生も相次いだため。大学側は「想定外の事態だ」と困惑している。

 阪大によると、研究棟は、学生増への対応などのために新設され、今年1月末に完成した。7階建て延べ約6500平方メートルで、高等司法研究科、法学研究科、保健センターなどの事務室や教員室、学生の自習室や講義室などがある。

 3月中旬ごろ、高等司法研究科の女性職員ら2人が「部屋に入ると違和感がある」などと体調不良を訴えた。

 阪大は棟内の空気を分析し、健康被害をもたらすおそれがある揮発性有機化合物の濃度を測ったが、値が低かったため、そのまま様子を見た。

 しかし症状はおさまらず、今月中旬には2人とも病院でシックハウス症候群と診断された。さらに今月から授業に使い始めると、学生数人も頭痛や鼻水などを訴えた。

 このため阪大は「学生の安全を優先したい」として18日、学生に電子メールを送るなどし、棟内にはできる限り立ち入らないよう呼び掛けた。やむなく入る場合は、空調での換気を24時間行い、窓を開放するように注意した。

 さらに21日には、25日からの正式な立ち入り禁止を決めた。予定されていた授業は他の建物に分散して行い、教員室は他の建物に移すなどしている。

 立ち入り禁止の期間は未定で、阪大は「原因が判明して除去できるまで建物を閉鎖する」と話している。【渋江千春】

毎日新聞 2008年4月22日 2時30分

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