それまでのパチンは細々と景品好感していた庶民の娯楽でした。ところが敗戦、後駅前の一等地を襲撃・不法占拠した朝鮮人が、米軍から横流しされたタバコを景品にしたことで、それを渇望していた庶民を急激に魅了します。
　その上戦勝国民を自称した彼ら朝鮮人は、バックの朝鮮系ヤクザ共々“不逮捕特権”を武器にして、公然と換金行為まで行って賭博産業としてぼろ儲けし始めたのです。

　当時の状況の一端を知る手助けとなる一文をご紹介します。

　いま全国に約一万八千軒あるパチンコ店のうち、在日および帰化者二世 ・三世を含む）が経営する店の割合は、六割とも七割とも言われる。三軒 に二軒は、オーナーが韓国・朝鮮系ということなのである。パチンコ台の製造メーカーにも、最大手の「平和」を筆頭に、韓国・朝鮮系の経営者が 名を連ねている。（中略）

　パチンコが全国に広まり大衆的な人気を博するのは、明らかに日本の敗戦直後からである。身近に安価な娯楽がなかったためという理由ばかりではない。焼け跡闇市の時代の庶民を何よりも魅了したのは、景品に出されるタバコだった。配給制で常に不足がちなタバコが、強力な呼び水となって、戦後最初のパチンコ・ブームを巻き起こしたのである。 かくしてパチンコ店は雨後の筍のように増えていくのだが、当時、開店資金をどのようにして工面したのか、その経緯が在日自身の口からおおやけにされることも、私の知るかぎり絶無と言ってよかった。

　『こんなことを話す人間は、ほかにおらんだろうね』　と前置きして、キムが語る。『闇市で儲けて、それからパチンコ（店経営）に走った人が多いんですよ。じゃあ闇市で何をして儲けたかというと、結局、ヒロポンと贓物故買（ぞうぶつこばい）だよね』　密造した覚醒剤を売りさばいたり、盗品の横流しをしたりして、短期間のうちに大金を作り、それをパチンコ店開業に振り向けたというのである。

　『そういううしろ暗い過去がなかったら、カネなんていうものはそんなに貯まらんですよ。うしろ暗い過去があるから、人にも言われんわけでね』

（贓物故買＝窃盗、詐欺などの犯罪行為によって不正に得た物品を売買すること）

戦争直後、韓国・朝鮮人がいくらかの元手ができるとすぐパチンコ店経営に乗り出したのは、日銭が確実に入り、その額がほかの廃品回収や焼肉といった職 業よりも格段によかったからである。一日の売り上げだけを見ても、数字のゼロが一つかニつ多かったのだ。

「コリアン世界の旅｣　野村進　1996年　講談社

　お分かりの通り、パチンコ業界の興隆も、パチンコ店の換金行為も、戦後のドサクサに乗じて始まったということです。決して社会の同意の下、自然に始まったのではなく、異常な環境下で起こり、結果朝鮮人の主要な産業だったパチンコ産業はある種のタブーの元維持され続けたのでした。

　ただ、戦後60年以上たった今でもなお、この矛盾を放置し続けるべきなのでしょうか？　今すぐにでも日本人自身の手によって現状を改善することが、将来の日本の為、国際的に日本人の信頼を得るためにも重要なことだと信じています。

　現状のパチンコ産業の実態はどうなっているのでしょうか？

2004年高額納税者番付

順位 氏名 　 　 所得税額 (万円)　　　　 
１ 清原達郎 タワー投資顧問運用部長 東京 ３６９、２３８
　　：
　　・
13 里見治 セガサミーホールディングス会長 東京 ８５、２０３ 
18 山本英俊 フィールズ社長 東京 ６６、３８０ ―
27 石原昌幸 オリンピア（パチスロ機器製造会社、非上場）会長 東京 ５５、４７４
47 金沢要求 三洋物産（パチンコ機器製造会社、非上場）社長 愛知 ４６、４３１
52 金海龍海 パチンコ店経営会社社長 福岡 ４４、０７２
61 岡田和生 アルゼ会長 東京 ４０、２２１ 
63 中島健吉 平和名誉会長 群馬 ３９、７０１
70 栢森雅勝 パチンコ機器製造販売会社社長 愛知 ３７、２６６ 
72 金沢全求 パチンコ機器製造会社役員 愛知 ３６、９３６ 
73 金沢信求 三洋物産（パチンコ機器製造、非上場）役員 大阪 ３６、８１１
86 徐善雄 パチンコ店経営会社社長 岐阜 ３４、１３２
94 松原信男 パチンコ機器製造会社役員 愛知 ３２、９３１

※敬称略。

　上は、今は廃止されました高額納税者番付の最後の2004年度版のものです。１００人中、なんと１２人までもがパチンコ関連で占めています。明らかに、所得がパチンコという、擬似賭博産業のもとに偏って配分されているという状況がわかります。これがただの一娯楽産業と呼べるのでしょうか？

　現在、日本を代表する産業は自動車産業であることは皆さんあまり疑義の無いところかと思いますが、そういった日本を代表する自動車メーカーの役員、創業者をはるかに見下ろすほどの収入を、メーカーの創業者や役員、パチンコ店経営者などが得ていることがわかります。これほどの暴利を、この独占され閉鎖された賭博業界で、限られた数の人間たちがいかに独占しているかがわかるはずです。そういった巨額の国民の財産が、ともすれば反社会的な思想を持っている人々に渡っているとすれば、これは日本の国益に対する大きな損失です。

　上に載っている高額納税者は、何も業界の一部の勝ち組が集中しているわけではありません。全国に５０００以上あるパチンコ店の法人営業者もこの下に控えていると推測されます。これが、法的にもうやむやな擬似賭博産業の現状です。