インド洋大津波から３年　アチェに「中国村」出現

　【バンダアチェ（インドネシア西部）＝藤本欣也】２３万人以上が死亡・行方不明となったスマトラ沖地震とインド洋大津波から丸３年を迎えた２６日、最大の被災地であるインドネシア・アチェ州南部のチャランなどで追悼式典が行われた。復興が進む州都バンダアチェ周辺では、“カネのばらまき外交”からの脱皮を目指して住民の自立支援などソフト面にも力を入れる日本に対し、“目立つ支援”を志向する中国が住宅を大量供給、「中国村」が生まれていた。
　バンダアチェ北方の山腹に、紅色の屋根と黄色い壁の住宅ばかり建ち並ぶ村がある。７月に入居が始まった「中国・インドネシア友誼村」だ。
　入り口には、中華慈善総会と中国赤十字会による記念碑が立ち、「中国人民の人道主義精神の体現」かつ「両国の友誼の象徴」として村が建設された旨が記されていた。
　２カ月前に入居したというカルットゥビさん（５１）は「津波ですべての財産を失ったことを考えると（家を無料で支給されたことは）ありがたい。バンダアチェの市場まで遠い（バイクで約３０分）のが難点だが…」と話す。村の住宅約６００戸には被災した華人をはじめ、もともと土地をもたない被災者らの入居が進んでいるという。
　２００４年１２月２６日に起きたスマトラ沖地震とインド洋大津波で、震源に近いインドネシア・スマトラ島では約１６万人が死亡・行方不明、約４０万人が家を失ったとみられている。同国政府によると、目標である住宅建設１２万戸のうち、各国機関や非政府組織（ＮＧＯ）の援助などで約１０万２０００戸が支給された。
　バンダアチェ南方には“トルコ村”があった。トルコ赤新月社の援助により、約７００戸の住宅が建ち並ぶラムプーク村だ。モスク（イスラム礼拝所）前の大通りはトルコの現首相の名前を取って、「エルドアン通り」と改名されていた。
　日本赤十字社も、離島のシムルー県などで住宅や診療所を建設しているが、中国やトルコのように“日本村”として喧伝（けんでん）されているわけではない。