アメリカのスポーツ専門誌、Street & Smith’s Sports business Journal によれば、2001年の統計で、アメリカのスポーツ関連消費額は約22兆円だった。GDP（国内総生産）比較では、日本はアメリカの2分1弱。世界第2位の経済力であるが、同じ統計手法で比較すると、日本のスポーツ関連消費額は恐らくアメリカの15分の1から20分の1に落ち着くと予想される。その根拠は、日米の権利保有団体の総収入の差に起因する。2001年のアメリカの4大プロリーグ・マイナーリーグ・大学・その他プロリーグ・カーレースの総収入は約3.5兆円。一方、日本のプロ野球・Jリーグ・大学・その他スポーツの総収入は約2,000億円程度。アメリカのスポーツ関連消費額は権利団体収入の約6倍に相当するので、同じ手法を用いると、日本のそれは1兆円強に留まることになるからだ。日米のスポーツ関連消費額の違いは次の３つの理由で説明がつく。1つ目は、リーグと球団の絶対数の違い。統計上、アメリカはレスリングやボクシングなどの格闘技を除外している。

この記事は「フジサンケイビジネスアイ」（8月1日発売）に寄稿した原稿ドラフトです。
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