北海道新聞　Hokkaido Shimbun Press

　小学四年−中学一年の児童・生徒に医師が面接して診断した北大大学院医学研究科の伝田健三准教授ら精神科医の調査で、うつ病やそううつ病などの気分障害と診断された有病率が４・２％に上り、中でも中学一年生は１０・７％に達したことが分かった。伝田准教授は「有病率は欧米より高い可能性がある」と指摘している。医師が面接する大規模な疫学調査は国内初で、結果は十三日に徳島市で開かれる日本精神科診断学会で発表する。

　日本児童青年精神医学会によると、国内の精神科関連の疫学調査は、書面で回答する調査票方式はあるが、専門医による面談方式は初めて。欧米の面談調査も医師以外の調査員が大半で、医師のみによる大規模調査は世界的にも珍しいという。

　調査は今年四月から九月にかけ、千歳市教委の協力を得て同市内の小学校八校と中学校二校で、内科検診時に小学四年から中学一年までの計七百三十八人に、十年以上の経験を持つ精神科医五−六人が個別に面談。気分障害が疑われる児童・生徒は三十分以上かけて行った。

　その結果、軽度のものを含めたうつ病やそううつ病の気分障害と診断された児童・生徒は計三十一人（４・２％）に上った。このうち、うつ病は小学四年の０・５％から高学年ほど高率になり、中学一年では４・１％に達した。欧米でも、うつ病の有病率は年齢とともに上昇し、成人は５％前後で一定になるとされ、今回の調査も同様の傾向だった。

　ただ、今回は陽性判定された七十八人をさらに医師が他の症状などを詳しく診察することで、健常や他の障害と思われる四十七人を除外し、三十一人を「真の気分障害」と診断した。このため、伝田氏は「疑陽性を除外した後の数値で欧米並みなので、有病率は実際には日本の方が高いかもしれない」と推測する。

　欧米より高率の理由として伝田氏は、他国に比べ情報のはんらんから子供を守る手だてが少なく、大人同様にストレスを受ける情報に接してしまうことや、携帯電話やインターネットの発達、メールのトラブルで子供の人間関係が複雑化していることを挙げた。

　予防法として、親は睡眠、食欲、好きなことを楽しむことに関して子供に変調がないかを、教師は欠席や成績低下、仲間での孤立などの兆候を察知し、専門医の診断・治療を受けることとした。

　伝田氏が二○○四年に道内の小中学生に調査票方式で行った「抑うつ傾向」の調査や、他の研究者が道外で行った調査でも数値に地域差はなかったため、「今回の有病率は全国的な傾向を示している」と説明している。

　道教委が今月公表した児童生徒生活習慣調査（○五年）では、「抑うつ」傾向が疑われる「気分の調節不全」の高校二年生が全国平均のほぼ二倍に当たる１５％に達したが、調査票方式で医師による診断を経ていないため、うつ病などの有病率に踏み込んでいない。