「日経ビジネス」4月25日号の特集「勝機はセンサーにあり」では、あらゆるモノがインターネットにつながる「IoT時代」に、現場からデータを取得するセンサーに勝機があることを示した。
一方で、センサーを部品として売り切るだけでは、大量生産によって価格競争に巻き込まれる恐れがある。経営戦略の第一人者である神戸大学大学院経営学研究科の三品和広教授は「部品ではなくデータを売れ」と主張する。
米国では既に「トリリオン（1兆個）センサー時代」を見据えた企業の取り組みが始まっています。三品先生も、著書「モノ作りでもインターネットでも勝てない日本が、再び世界を驚かせる方法」（東洋経済新報社）の中で、センサーの重要性と日本企業の勝機について説かれています。
三品：常にビジネスチャンスというのは、「ボトルネック」になっている場所にあります。プロセッサーなどの情報処理能力は著しく向上し、ビッグデータを解析する技術も進歩しました。AI（人工知能）によって、解析技術はさらに向上するでしょう。
しかし、肝心のデータを検知して信号に置き換える入り口が、ボトルネックになっています。それがセンサーです。私がセンサーに大きな商機があると考えているのは、ボトルネックを解消しようとする動きが必ず生じるからです。
既にビジネスとして成立しているビッグデータは、人々が検索した情報や購入履歴、メール、クリック情報など、全てデジタルの情報です。米グーグルやアマゾン・ドット・コムなどが得意な領域ですね。あらゆるものにセンサーが付くことで、データの範囲はデジタルからアナログに広がっていきます。
そこで何が起きるか。データをめぐる争奪戦が起きるでしょう。例えば、米ゼネラル・エレクトリック（GE）のビジネスを見てみましょう。GEは、センサーを組み込んだジェットエンジンを顧客に売っています。センサーから得た情報に、異常の検知、故障の予測などの付加価値を付けてサービスとして展開している。
エンジンのセンサーから得られるデータは誰のものでしょうか。あらゆるモノにセンサーが付く時代が訪れた時、モノの所有者は「データは私のものだ」と主張する可能性があります。今は多くのデータを所有するGEにコンサルティングを任せたほうが価値のある情報を得られますが、もしデータから簡単に異常を検知するソフトウェアが開発されれば、飛行機の所有者が自らデータを解析し、同様の予測をできるようになります。
つまり、データに付加価値を付けられる者が、新しいルールの勝者となるわけです。
そういう時代になった時に、センサーメーカーはどのような戦略を描けばいいのでしょうか。
三品：センサーメーカーには大きなチャンスが訪れていると思います。まずは最初に言った通り、ボトルネックになっているセンサーは今後、必ず増えていくでしょう。しかし、私は「部品」としてのセンサーには興味がありません。これまでのように、センサーを「部品」として売り切るだけでは、コモディティー化して1個＝数円というビジネスにしかならないでしょう。