異常判明の９６％中絶　利用拡大

　妊婦の血液から胎児の病気の有無をたやすく調べられる「新型出生前診断」（ＮＩＰＴ）で、３年前の導入以来、検査で異常が確定して妊娠を続けるかどうか選択できた人のうち９６．５％にあたる３３４人が中絶を選んでいたことが分かった。検査を受けた女性は２万７６９６人に上り、「命の選別」との指摘がある一方、利用が拡大している実態が浮かんだ。

　新型出生前診断を実施している病院グループ「ＮＩＰＴコンソーシアム」が、加入する４４施設の昨年１２月までの実績を集計した。

　対象となっている疾患は、２１トリソミー（ダウン症）、心臓疾患などを伴う１８トリソミーと１３トリソミーの計３種類。いずれかで陽性反応が出たのは全体の１．７％にあたる４６９人。このうち、診断を確定するためその後に行った羊水検査で異常がなかったのは３５人、流産・死産が７３人のほか、その後が不明の人などもいた。残り３４６人のうち３３４人が中絶したのに対し、異常が分かっても妊娠を継続した女性が１２人いた。

　新型出生前診断は２０１３年４月、実施機関を日本医学会の認定施設に限定する臨床研究として開始された。３５歳以上や染色体異常の子どもを産んだ経験のある妊婦らが対象。従来の羊水検査などより早い妊娠１０週前後からでき、検査が原因の流産の危険性もないため関心を集めている。

　分析した関沢明彦・昭和大教授（産婦人科）は「想定よりも検査の精度が高いことが分かった。臨床研究の形で漫然と続けることには批判もあり、今回の結果は（本格導入など）今後のあり方を見直す議論につながるだろう」と話す。【千葉紀和】