2016年に予測される海外デジタルメディアの動向Top5

• Kayo Sasaki
• Mar 9, 2016

年々テクノロジーが進化を遂げ膨大な情報が世界を取り巻く中、一体どのようなメディアがユーザーを引きつけ、持続的に利用してもらえるのか。昨今、デジタルメディアにおいて競争が一向に激しさを増しており、YouTubeやYahooといった大企業でさえ自身の座が危ぶまれている。つまり、急速に変化するデジタル業界では将来を約束する保障など一切存在しない。

今回は前回の記事「2016年に予測されるIoTの動向Top5」同様アメリカのリサーチ会社BI Intelligenceの調査報告を基に、今年予測されるデジタルメディアの動向を5つまとめたので、是非今後のマーケティングの参考にして頂きたい。

予測1：盛り上がりを見せる動画市場。勝敗のカギを握るのは独自のコンテンツ内容

動画のオートプレイや推奨動画、モバイルでの動画視聴が浸透していく中、今年はFacebookがショートフォーム動画（20分以下の動画を指す）のプラットフォームとして位置づけられることが予想される。そして、メディアを含む様々な企業が今まで以上に動画をFacebookに投稿する傾向にあり、ゆくゆくはアップロード数や視聴回数がYouTubeを超える日が来るという見解もあるほど。

対してSnapchatは、独自の動画コンテンツであるDiscoverやLive Stories Featureを通して今後も大企業とのパートナーシップを強化していく予定だ。MTV、CNN、VICE、Cosmopolitan、National Geographicなど多様な分野をカバーしている為、今後さらに多くのビューワー数を獲得することが見込まれる。また、ユーザー数が急上昇していることもあり今年中に株式上場する可能性も大いに見られる。

YouTubeは動画において再生回数が最も多いプラットフォームだが、近年は彼らではなくYoutuber達が再生回数を稼いでいると言っても過言ではない。また、YouTube Red（動画のオフライン再生やバックグラウンド再生、広告の非表示を可能とした有料サービス）への窓口としても一躍買っているが、当本人達は広告収入で稼いでいることもあり、今後双方の関係性が危ぶまれるようにも思える。

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予測2：モバイル動画視聴における測定基準の必要性

Ericssonの調査報告によると、昨年の世界中のモバイルトラフィックの約50％がモバイル動画に集中しているということが分かった。そんな中、モバイルによる動画視聴において明確な測定基準が存在せず、デジタルメディア業界にとって今年の課題ポイントとなることは間違いない。具体例として、Facebookは視聴数をカウントし、YouTubeは視聴時間をカウントするといった独自の測定指標を設けて動画視聴を測る必要がある。測定基準を定めることにより、マーケターやパブリッシャーにとって有益なデータを得ることが可能となるだろう。

なお、ユーザーがオンラインで動画を見る傾向にあることから、サブスクライブがメインのストリーミングサービスは、今後ユーザーの目を引くより魅力的なコンテンツ提供が求められるだろう。なお、現在NetflixやAmazon Prime Videoが動画の視聴数を公表していないこともあり、ネット上でのライセンスアグリーメントの公平な取り扱いが難しくなっている。

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予測3：アドバタイザーとパブリッシャーがUX強化を求め、ネイティブアドに投資

ユーザーによるアドブロッキングが増えていることから、アドバタイザーやパブリッシャーは今後UXを強化していく必要があるだろう。その為には、ソーシャルメディア、動画、スポンサーのコンテンツを介したネイティブアドの活用が効果的である。ユーザーを自然にネイティブアドへと誘導することで、デジタルアドの認識を促すことにも繋がり、ゆくゆくはアドブロッキング・ユーザーの減少にも関連していくのでは。

また、The New York TimesやThe Wall Street Journalといったパブリッシャーが独自のブランデッドコンテンツ・スタジオ（ネイティブアド制作の専門部署）を設けたことが功を制し、今後他のトラディッショナルパブリッシャー達が彼らの後に続くことが予想される。この流れは将来的にネイティブアドの拡散に繋がってゆくだろう。

同様に、昨年GoogleはパブリッシャーがDoubleClickのアドサービス・プラットフォームを通してネイティブアドを売買できるようにした。アドバタイザーとパブリッシャーのネイティブアド売買をより簡易化することで、今後マーケターがネイティブアドに予算を注ぎ込むと予測される。

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予測4：高額になるケーブル会社のストリーミング

昨今、オンデマンドやモバイル視聴の需要が増えてきていることから、有料テレビチャンネルが独自のストリーミングサービスを配信。しかしその一方で、大手のケーブル会社は収益源であるサブスクライバーに依存し、今後彼らへの依存が高まると考えられる。

その結果ケーブル会社はブロードバンドケーブルの金額を跳ね上げ、Huluのように高い金額でプレミアムコンテンツを打ち出す可能性があるだろう。このサイクルから、今年ユーザーはオンラインコンテンツにお金を落とさざる負えない状況になるのでは。

予測5：Yahooがコアビジネスをテレコム企業に売却

昨年よりYahooのオンラインビジネスの不振が続くことから、今年の上旬にはYahooがデジタルプロパティ、アドテック、Yahoo Japanなどのコアビジネスをスピンオフさせるのでは。コアビジネスは売却対象外と示唆したYahooだが、適切なバイヤーが現れるタイミングを狙っているとも考えられる。

Yahooが持つスポーツ、メール、ファイナンスのデジタルプロパティを巡ってGoogleとFacebookの一騎打ちとなる可能性もあるが、その一方でYahooのベストマッチは大手のテレコム企業という見方もある。なぜなら、Yahooのデジタルプレゼンスとアドテックのプラットフォームを通して独自のユーザーデータのマネタイズが可能となり、テレコム企業にとって大いに魅力的な要素となるからだ。昨年のVerizonによるAOLの買収が良い例で、実際にVerizonaの重役は、Yahooの買収も視野に入れたいと話す。YahooのCEO、Marissa Mayerは今だ計画を公表していない。

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