ＬＧＢＴ 差別的言動で勤続意欲が低下

9月5日 16時53分

研究者らが行った同性愛や性同一性障害などＬＧＢＴと呼ばれる人たちの職場環境についての調査結果がまとまり、ＬＧＢＴの当事者の６割近くが職場で差別的な言動を経験し、そうした職場では当事者の働き続ける意欲が低下していることが分かりました。

この調査は大阪市のＮＰＯ法人「虹色ダイバーシティ」と国際基督教大学ジェンダー研究センターが共同で行ったもので、インターネットを通じて、国内で就労経験のあるＬＧＢＴの当事者１７００人余りから回答を得ました。
それによりますと、およそ６割の人が職場でＬＧＢＴに関する差別的な言動を経験したと答えたということです。また、職場での差別的な言動の有無と職場で働き続ける意欲の関係を調べたところ、差別的な言動がない職場では働き続けたいと考える人は６２．３％だったのに対し、差別的な言動がある職場では４８．７％にとどまりました。
回答者のおよそ７割は自分がＬＧＢＴであることを職場で明らかにしていないと言うことで、国際基督教大学ジェンダー研究センターの研究メンバー、平森大規さんは「直接本人に向けられたものではなくても、職場の同僚の何気ない言動が差別的だと感じる当事者が多いことが分かった。企業は一定の割合で当事者がいるという前提で働きやすい職場を作ってほしい」と話しています。