かつて人気を誇った「Mandriva Linux」、開発母体が倒産

　かつて高い人気を誇ったLinuxディストリビューション「Mandriva」の開発母体だった同名のフランス企業が倒産し、16年の歴史に幕を閉じた。

　同社の2013年の売上高は55万3600ユーロだったが、事業を継続するには不十分だったようだ。

　Mandriva Linuxは、2000年代中盤にはLinuxディストリビューションのトップ10圏内に入っていたが、今では80位前後で、「OpenMandriva」や、MandrivaとロシアのROSA Softwareの提携後にMandrivaからフォークして生まれた「Mageia」の後塵を拝するようになっていた。

　Techraderの記事によれば、Mandrivaは2010年にロシアの投資家から資金を獲得した際、欧州を対象にサーバ向け製品の開発を続ける一方、デスクトップディストリビューションの開発はBRIC（ブラジル、ロシア、インド、中国）向けにシフトすると発表している。当時Mandrivaに対しては、事業を「Enterprise Linux」と「Fedora」に分割したRed Hatの戦略に倣うよう求める声が上がっていた。

　同社は、ナイジェリアで1万台の学校向けPCにMandrivaとWindowsのどちらをインストールするかを巡って、Microsoftと争ったことでも有名だ。

　Mandrivaはまた、2010年に、同社のディストリビューションを搭載した低価格ノートPCをブラジルの学校に供給する契約を勝ち取っている。この契約では、最大150万台のMandriva Linux搭載PCが発注されることになっていた。最近では、同社はマレーシアのパートナー企業と、同国でのOSサポート契約を結んでいる。