「エボラ出血熱の死亡率は50-90％と高く、・・・」というような記述を見かけることがあります。この記述は誤りで、正しくは、「エボラ出血熱の致死率（致命率）は50-90％と高く、・・・」です。ある病気Ａの死亡率、あるいは、ある病気Ａの致死率（致命率）といった場合、死亡率も致死率（致命率）も、割り算で、「ある病気Ａの死亡者数」を割ることにより算出しますが、何で割るかが違います。死亡率の場合は、総人口で割ります。致死率（致命率）の場合は、「ある病気Ａの患者数」で割ります。ですから、例えば、「Ｂ国でエボラ出血熱の死亡率は50％だった。」という場合には、「Ｂ国国民の総人口の半数がエボラ出血熱で死んでしまった。」ということになってしまいます。「Ｂ国でエボラ出血熱の致死率（致命率）は50％だった。」ということであれば、「Ｂ国ではエボラ出血熱患者の半数が死亡した」ということになります。日本では、2002年において死亡率が高いのは、死因の上位を占める悪性新生物(癌)、心疾患(心臓病)、脳血管疾患(脳卒中)といった死因です。日本では、2002年においてエボラ出血熱による患者も死者も発生していません。ですから、日本では、2002年においてエボラ出血熱の死亡率は、0％です。

　死亡者数を使って算出する、公衆衛生の指標はいくつかあります。ここでは、死亡率、致死率（致命率）、死亡割合について、触れます。

　「死亡率」＝「一定期間における死亡者数」／「総人口」

　上記の死亡率（death rate, mortality rate）は、粗死亡率（crude death rate）とも言います。総人口としては、日本・アメリカ合衆国といった国々のこともあれば、東京都や横浜市、川崎市といった行政単位のこともあります。一定期間としては、1年間が用いられるのが通常です。人口1000人あたりの率として、表示することが多いです。平成13（2001）年の日本における死亡率を計算してみましょう。日本の総人口としては、平成13（2001）年10月1日の推計人口125908000人を用います。平成13年1年間の日本の死亡者数は、970331人です。計算すると

　「死亡率」＝970331人／125908000人＝0.007707＝7.707人／1000人

となり、平成13（2001）年の日本における死亡率は、7.707（人口1000対）となります。

　さて、どんな病気で亡くなる人が多いのかということを考える場合には、病気別の死亡者数を数えて、病気別の死亡率を計算します。

　「ある病気Ｃの死亡率」＝「一定期間におけるある病気Ｃによる死亡者数」／「総人口」

　この死亡率は、死因別死亡率と呼ばれます。総人口としては、日本・アメリカ合衆国といった国々のこともあれば、東京都や横浜市、川崎市といった行政単位のこともあります。一定期間としては、1年間が用いられるのが通常です。人口10万人あたりの率として、表示することが多いです。近年、日本での死因の1位を独走しているガン（悪性新生物）について、平成13（2001）年の死因別死亡率を計算してみましょう。平成13年1年間の日本のガンによる死亡者数は、300658人です。日本の総人口としては、平成13（2001）年10月1日の推計人口125908000人を用います。計算すると、

　「ガンの死亡率」＝300658人／125908000人＝0.002388＝238.8人／100000人

となり、平成13（2001）年の日本におけるガンの死亡率は、238.8（人口10万対）となります。

　さて、この死亡率ですが、国際間の比較に使おうと思うと不便な点があります。計算する際に総人口を必要とすることです。世界には、総人口がよくわからない国が少なくありません。総人口がわからないと、死亡率もわからないということになります。そこで、総人口がわからない場合でも計算できる、死亡割合が、発展途上国も含めた国際間の比較ではよく使われています。

　死亡割合は、死亡者の統計によって計算されます。死亡者の死因や年齢などによって、分類して死亡者数を数えます。大きな分類Ｄの中に小さな分類Ｅが含まれる場合、

　「大分類Ｄに占める小分類Ｅの死亡割合」＝「小分類Ｅの死亡者数」／「大分類Ｄの死亡者数」

となります。％で表示することが多いです。日本の平成13（2001）年の全死因に占めるガン（悪性新生物）の死亡割合を計算してみましょう。平成13年1年間の日本のガンによる死亡者数は、300658人です。平成13年1年間の日本の死亡者数は、970331人です。計算すると、

　「全死因に占めるガン（悪性新生物）の死亡割合」＝300658人／970331人＝0.310＝31.0人／100人

となり、平成13（2001）年の日本における全死因に占めるガン（悪性新生物）の死亡割合は、31.0％となります。平成13（2001）年の日本における全死因に占める死因別の死亡割合は、1位（悪性新生物）から10位までで、下の表1の通りです。また、日本では、どこの部位のガンで亡くなる人が多いかということで、全ガン（悪性新生物）に占める部位別ガン（悪性新生物）の死亡割合が計算されることがあります。1位が気管，気管支及び肺の悪性新生物で18.3％、2位が胃の悪性新生物で16.6％となっています。タバコを吸うのは、控えましょう。

表1.　平成13（2001）年の日本における全死因に占める死因別の死亡割合

　さて、年齢で分類して死亡者数を数え、算出する死亡割合があります。死因がわからなくても年齢がわかれば良いです。どこの国でも比較的算出されやすい公衆衛生の指標です。死亡総数に占める50歳以上の死亡割合（ＰＭＩ 50：Proportional Mortality Indicator 50）です。％で表示することが多いです。

ＰＭＩ 50＝「50歳以上の死亡者数」／死亡総数
ＰＭＩ 60＝「60歳以上の死亡者数」／死亡総数
ＰＭＩ 80＝「80歳以上の死亡者数」／死亡総数
ＰＭＩ 85＝「85歳以上の死亡者数」／死亡総数

　公衆衛生の状態が良ければ良いほど、長生きし、死亡者の年齢は高い人が多くなると考えられます。100％に近いほど公衆衛生の状態は良好と考えられます。日本のＰＭＩ 50は、2000年で93.6％で世界的にも高いレベルです。

　「ある病気Ｃの致死率」＝「一定期間におけるある病気Ｃによる死亡者数」／「一定期間におけるある病気Ｃの患者数」

　致死率（case-fatality rate）は、死因ともなりえる急性の病気の流行が起こったときに、よく使われます。一定期間とは、流行期間に留まらず、ある病気Ｃによるすべての死亡を見届けるのに十分な期間です。すべての患者は、病気Ｃが原因で死亡するかしないかが、はっきりするまで経過を追われます。エボラ出血熱の致死率は50- 90％、新型肺炎ＳＡＲＳの致死率は14-15％とされています。

　致死率（致命率）と死亡率とは、違います。間違いのないように、用語を使い分けましょう。

　平成24 年(2012年)9月6日発表の厚生労働省「平成23年　人口動態統計（確定数）の概況」によります。

　日本の総人口としては、平成23（2011）年10月1日の推計人口126,180,000人(総務省統計局)を用いています。

　平成23（2011）年の日本における全死因に占める死因別の死亡割合は、下の表2のとおりです。

表2.　平成23（2011）年の日本における全死因に占める死因別の死亡割合

　悪性新生物(がん)は、昭和56年(1981年)以後、脳血管疾患にかわって死因第1位となりました。全死亡者の約3.5人に一人は、悪性新生物(がん)で死亡しています。
　心疾患(心筋梗塞・狭心症等)は、昭和60年(1985年)以後、脳血管疾患にかわって死因第2位となりました。全死亡者の約6.5人に一人は、心疾患(心筋梗塞・狭心症等)で死亡しています。
　肺炎は、平成23年(2011年)、脳血管疾患にかわって死因第3位となりました。全死亡者の約10人に一人は、肺炎で死亡しています。
　脳血管疾患(脳梗塞・脳出血等)は、昭和26年(1951年)、結核にかわって死因第1位となりました。昭和45年(1970年)をピークに低下が見られました。昭和56年(1981年)、悪性新生物(がん)にかわって死因第2位となりました。昭和60年(1985年)、心疾患(心筋梗塞・狭心症等)にかわって死因第3位となりました。平成23年(2011年)、肺炎にかわって死因第4位となりました。全死亡者の約10人に一人は、脳血管疾患(脳梗塞・脳出血等)で死亡しています。なお、結核は、平成23年(2011年)、死因第25位(死亡者数2,162人) です。
　不慮の事故は、平成23年(2011年)、東日本大震災の影響で大幅増加して、老衰にかわって平成22年(2010年)の死因第6位(40,732人)から死因第5位となりました。全死亡者の約21人に一人は、不慮の事故で死亡しています。なお、全死亡者の約24人に一人は、老衰で死亡しています。

　従来、3大死因として、悪性新生物(がん)、心疾患(心筋梗塞・狭心症等)、脳血管疾患(脳梗塞・脳出血等)の3疾患が注目されて来ました。肺炎が、平成23年(2011年)、脳血管疾患にかわって死因第3位となったことから、今後は、肺炎も加えた4大死因として、肺炎にも注意して行く必要があります。

　平成24 年(2012年)10月10日、アメリカ合衆国CDCの国立保健統計センター発行の「死亡統計: 2011年(暫定数)」によります。

　アメリカ合衆国の総人口としては、平成23（2011）年7月1日の推計人口311,591,917人(アメリカ合衆国商務省国勢調査局: U.S. Census Bureau)を用いています。

　平成23（2011）年のアメリカ合衆国における全死因に占める死因別の死亡割合は、下の表3のとおりです。

表3.　平成23（2011）年のアメリカ合衆国における全死因に占める死因別の死亡割合

　アメリカ合衆国における死因の一位は、心疾患(心筋梗塞・狭心症等)です。アメリカ合衆国においては、心臓病対策は大きな課題です。

　表2と表3とを、死亡率（人口10万対）および全死因に占める死亡割合に注目して比較すると、アメリカ合衆国で多いのは、心疾患(心筋梗塞・狭心症等)などです。日本で多いのは、悪性新生物(がん)、脳血管疾患(脳梗塞・脳出血等)、自殺などです。

1. 平成13年　人口動態統計（確定数）の概況　：　厚生労働省のホームページ。
2. 国民衛生の動向・厚生の指標　臨時増刊・第49巻第9号　通巻第768号、厚生統計協会、2002年8月31日。
3. 平成23年　人口動態統計（確定数）の概況　：　厚生労働省のホームページ。
4. U.S. Census Bureau | Population Estimates | National Totals: Vintage 2011.
5. Donna L. Hoyert, Ph.D. and Jiaquan Xu, M.D.; Deaths: Preliminary Data for 2011, National Vital Statistics Reports, Vol. 61, No. 6, October 10, 2012, p. 1-64.