シャープ、「４Ｋ」含むテレビ２割減産　中国などの低価格攻勢で苦戦

シャープの液晶テレビ（写真：フジサンケイビジネスアイ）

　経営再建中のシャープがフルハイビジョン（ＨＤ）の４倍の解像度を持つ「４Ｋ」を含めたテレビの減産に踏み切ることが２３日、分かった。当初計画から２割程度減らす見込み。高価格帯の４Ｋテレビは収益性が高く、各社が新製品を相次いで投入し競争が激化。海外では中国や韓国メーカーの低価格攻勢で苦戦しており、テレビ事業の戦略修正を余儀なくされた。

　シャープはテレビや液晶を中心に各事業が軒並み赤字となり、２０１５年３月期連結業績予想を下方修正して最終赤字に転落する見込み。赤字幅は２００億円を超える可能性もある。５月には抜本的な再建策を盛り込んだ新中期経営計画を公表する予定だ。

　シャープは１３年から４Ｋテレビを販売しているが、独自技術で４Ｋ並みの画質を実現したＨＤテレビも売っており、価格の安さで人気だ。高価格帯のテレビでは「４Ｋ並み」が５割以上を占め、４Ｋテレビへの移行の足を引っ張っている。

　シャープは年末商戦に向けて、国内では昨年１１月に液晶テレビ「アクオス」のテレビＣＭを３年ぶりに復活させ、４Ｋテレビを中心にアピールしたが、販売は振るわなかったようだ。

　シャープは国内向けの４Ｋなど大画面テレビはすべて栃木県矢板市の工場で生産。販売不振の影響で同工場は１４年９月中間期で１０億円の減損を計上した。通期ではさらに減損がふくらみ、赤字転落の大きな要因になるとみられる。

　シャープは当初、１４年度の全体のテレビ販売台数を８２０万台と見積もっていたが、昨年１０月に７６０万台に下方修正。最終的には六百数十万台にまで落ち込むとみられる。収益確保へ４Ｋテレビを柱にしてきたが、新中期経営計画では戦略変更を打ち出す可能性もある。