素材・エネルギー
住友商事、有望鉱区でも空振り−巨額損失を計上、油田開発は「千三つ」
資源開発には大きなリスクが伴う（住友商事が本社を置く晴海トリトンスクエア）
住友商事が米国のシェールオイルなどで巨額損失を計上し、資源権益投資の難しさがあらためて浮き彫りになった。油田やガス田の開発はかつて「千三つ」と呼ばれたほど、有望と想定した鉱区でも実際に掘らないと分からない難しさがある。探鉱技術の発達で成功の確率も上がっているが、それでも失敗する例は後を絶たない。
国内では２０１３年、経済産業省とＪＸ日鉱日石開発が日本海の佐渡南西沖の海底で試掘調査を実施。事前調査では国内最大級の油田の可能性があると騒がれたが、空振りに終わっている。探鉱から開発に移行しても、資機材や人件費の高騰、資源価格の下落、技術的な問題で事業を断念するケースもはなくない。
米国のシェールガス・シェールオイルの開発では日本勢は出遅れており、良い案件に巡り合えない事情がある。シェール権益への投資に慎重な資源開発大手の首脳は「開発しやすい鉱区の権益はものすごく高い。値段が安いとリスクが高い」と打ち明ける。
最近では大阪ガスがテキサス州のシェールガス・シェールオイル開発プロジェクトにおいて、住友商事とほぼ同様の理由から投資回収できないと判断。１４年３月期に２９０億円の特別損失を計上している。住商の事例は決して他人事ではない。
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